精神病の失業、生活問題について教えて下さい。

はじめまして、宜しくお願いいたします。27歳の独身女性です。

私はニューヨークで留学と就職半月程の間に、２回のレイプや脅迫で資金もなくし、重度なＰＴＳＤにかかってしまい、職も失い、あの９月11日で友人も亡くしてしまいました。ボランティアする中収入がなくなり、２ヶ月前に両親のもとに帰ってきたのですが、社会復帰には時間がかかると精神医でカウンセリングを受けて、精神病の私に母（両親再婚の上、義母です）が嫌気をさし、即に、私との別居か、父との離婚とゆうことになり、父親も母や私に借金をして要るほど余裕はなく、まだ１０歳の弟に片親はだけは避けたく、はじめて銀行から借金をして、今一人暮らしをしていています。亡きゆき友人を日々胸に、就職活動と通院する中、今月家賃も払えず、生活費も全く今ありません。友人の依頼の通訳のバイト（2万）だけで、皆に心配させています。
福祉事務所に相談した結果、医療費は負担してもらえますが、生活ができない状況です。
消費者金融にも身元保証、勤務がないので、断わられています。
目先、どうすればよろしいでしょか。宜しくお願いいたします。

No.1 ベストアンサー 回答者： buran 回答日時： 2002/01/17 19:33

はじめまして。

buranと申します。
正直言って、私に何がアドバイスできるだろう、と考えてしまいました。

だからといって、何も言わず他にも来ている質問で分からないものを読み飛ばすようにはとてもできず、実はとまどいながらキーを叩いています。
ＰＴＳＤになるには十分すぎるほどの心理的打撃、そして肉親との相克、そして経済的状況、どこから手をつけるか？悩んでおいでだと思います。
日本に戻ってこられたんですよね。

まずは、もう一度福祉事務所で話をして生活保護を検討すべきです。
そして仕事もバイトでも構わないので、ハローワーク（職業安定所）で探すことを地道に続けてください。
経済的に持ちこたえられれば、生活面での不安がやわらぎ、少しは精神的にも安定感が出てくると思います。
また、今かかっている精神科医と相談して通院医療費公費負担制度（精神保健福祉法第３２条）を適用してもらえるよう申請すべきです。これが使えれば、自己負担がかなり安くなります。（私の場合５％負担です。つまり国民健康保険なら３０％
負担から２５％を自治体が持ってくれます。ただし、負担割合は自治体によって異なります。）

次に、精神的なことです。
下記に参考ＵＲＬを書きますが、各都道府県が精神福祉保健センターという公的機関を設けており、電話無料相談にのってくれます。
担当者は精神科医もしくはソーシャルワーカーなどの専門の相談員で秘密は厳守されます。お金のことも含めて医療機関へのかかり方やとりあえずの過ごし方を相談されればよいと思います。

また、こういうことを見て気分を悪くされれば申し訳ないのですが、アメリカ時代に婦人科の診察は受けられたかどうかです。もし怖さゆえに受診されていないのなら、婦人科で性感染症などの検査も受けられればよいと思いますが、お金のこともあります。

１．生活（経済的なこと）
２．精神的なもの
３．婦人科的なこと
４．弟さんのこと

の順番に時間をかけて取り組むしかないと思います。
今も十分がんばっておられて一杯一杯なのは文面から伝わります。
しかし、焦らず長い目で見てゆっくり癒してください。
それと、自己破産経験者の私が言うのはなんですが、サラ金やまち金に手を出さないでください。利息の支払いだけで滞ることになりかねません。
アドバイスにもならない文章で申し訳ありません。
知り合いは９月１０日にあのビルの展望台にいました。
彼もあなたとは違う意味でＰＴＳＤにかかっています。

もし、また悩みが出てきたら、ここを利用されればいいと思います。

参考URL：http://www.avis.ne.jp/~withyou/list-mhcw.htm

この回答へのお礼

面識の無い上に、心身暖まるお返事、うれしい限りで、少し心が落ち着いたような気がします。
おかげでさっそく、再度福祉事務所とハローワークにも足を運ばせて頂きました。
生活保護はともかく、おそらく医療費の方は負担して頂けるようです。
困っている人たくさんいる事に心打たれ日々、世の悲しい問題には心を奪われていましたが、少しずつではありますが、まず社会になじめ、生活できるように目先まずは、生活の為、バイトからでもいいからはじめてみようと思います。

本当にありがとうございました。

お礼日時：2002/01/18 18:56

No.2 回答者： hanbo 回答日時： 2002/01/18 13:45

　Ｎｏ１の方が、詳細にアドバイスされていますので、その通りかと思います。

やはり、役所の福祉担当課や社会福祉協議会などで、生活保護も視野に入れた中で、今後の家族の生活を相談すべきです。おそらく医療保険に加入する余裕もないでしょうから、やはり生活保護によって生活を立て直し、同時に心身の回復を進められたほうがよいと思います。生活保護の認定を受けた場合は、病院での医療費の自己負担はありません。
　就職が出来た段階等、いつでも生活保護は廃止することが出来ます。