株投資は確率的にみて儲かるのでしょうか？

株売買時に証券会社に支払う年間総手数料というのは、全企業が配当（現在の配当利回り１％ぐらいとして）で出す金額よりも大きいのでしょうか？
それと年間倒産企業数÷全上場企業数×１００＝倒産率というのはどのくらいのものでしょうか？
もし倒産率が１％ならば、一回も株売買しなくても（手数料分がないということ）、その倒産のせいで配当利回り分はなくなると考えて良いでしょうか？
天変地異による企業倒産や株取引人口の増減がないこと前提とします。

私の考えとしては、株でもちろん儲かる人もいれば損をする人もいると思いますが、株取引人全体として考えた場合、損をする金額の方が多いと思います。倒産リスクと売買手数料がなければ、株取引人全体としては、配当金分だけ常にプラスになると思いますがどうでしょうか？

No.6 回答者： gootttt 回答日時： 2007/08/26 22:16

配当が割が合うのかというという問いには、まず預金金利にも税は付きますし、預金金利は予め手数料が手数料が付くから低い水純なわけです。

もし株価が一定という条件（長期的確率的に見ればプラスです）なら預金金利より利回りが良いといえるでしょう。手数料については、個人で売買する分にはさほどかからないと思います。

ただまあ何度も言いますが、平均と安定で絶対には大きな格差があるので、現在の水準株価下落というリスクプレミアを差し引いても1％配当は割りにあうという人は少数派だと思います。だから預金金利が0に等しい水準なのに銀行に預けている人が多数派なのでしょう。
デフレ下では株式は不利なので儲からないわけです。
逆に言えば、現在投資している人は現在の水準ではなく将来企業が成長する事を見越して、その可能性にかけているのだと思います。デフレ期の安い株を買っておいて、インフレ期に高い配当が出るようになった高い株式を売れば儲かるわけですからね。

まあ割に合わないと思うなら投資しなければ良いのですし、割に合うという思う人が投資すれば良いのです。それは個々人が判断すればいいだけの話です。

No.5 回答者： gootttt 回答日時： 2007/08/25 20:02

投資を考える場合、勝ち負けではなく、損得と考えるべきです。

ちなみに、100万円を20年間投資する場合。

10年後の株の売値（20年後の株価）+ 20年分の配当　－　100万円（現在の株価）＞　100万円+20年分の利子（単利）

ならば儲かります。
そして、20年間の株価と現在の株価を比べれば大抵の企業はかなりの水準で上がっている筈なので、長期で見れば確率的には儲かるはずです。

それを踏まえて、

需要者数×希望購入株価＜供給者数×希望小売価格+公募時に於ける株価よりも下がるまでの年数×平均配当金

↑ですが意味不明でした。

株の買い時を考えるのでしたら、当たり前の事を考えればいいだけです。
割安の時に買えば得しますし、割高の時に買えば損をします。
次にどのような時が割安かといえば、株式の価値は配当によって規定され、配当は企業の利益によって規定されるので、これから企業の利益が上がるならば株は値上がりしますから現在は割安という事ですし、これから企業の利益下がるならば株は値下がりしますから現在は割高ということです。

そして、人々はそのような事を『分かっている上』で株を売買しています。
したがって皆が将来有望だと思う株は現在の配当の水準よりも割高な株価になりますし(将来の可能性分プレミアが付いている)、景気が減速すれば企業の利益も下がりますから配当も下がるので契機が悪くなれば企業業績が表に出る前に株価は下がります。
そして人々はこのように『人々が先を見越して動く』ことを分かった上でさらに売買しているので、そのような条件も人々の行動に織り込まれて株は売買されています。

具体的に言えば、株式が有利な状況とは好景気の時でしょうが、そんなこと皆知っているので、株価はすぐに上昇して実際に景気が上がる前に株価は割高になっています。
逆に株式は不景気の時でしょうが、そんなこと皆知っているので、株価はすぐに下落して実際に景気が下がる前に株価は割安になっています。
皆必死なのです。そんな簡単な買いどき売りどきなどで儲ける事など無理なのです。

したがって、どのようなときに買えば損をするかといえば、皆よりも情報(判断材料)が少ない時です。
そんな状態で株を売買すれば割高な株を買わされたり、割安な株を売ってしまう可能性があります。
何故ならば、現在の株価は様々な情報を織り込んだ上で算出されている株価だからです。皆が知っている事を自分だけが知らない上で取引する事は不利だからです。

逆に言えば、皆よりも正確な情報を多く持っているときに売買すれば、割安な株を買えたり割高に株を売れたりします。
何故なら現在の水準に織り込まれていない情報を知っている分有利だからです。

ただし逆にいえば、景気が良くなれば株価が上がり、金利が下がれば株価が上がるなどという私でも説明できるような知識や情報は『常識』なので知っていても得する事は余りありませんが、『知らないと損をする』という知識です。


最後に株式投資において、企業の成長と配当を中心に考えた長期保有の損益はプラスサムですが、相場の変動と株式売買の差額を中心に考えた短期売買の損益はゼロサムです。
正しく誰かが儲けた分誰かが損をしていますし、誰かが損をした分誰かが得をしています。
その上そんな市場でやり取りする相手は百戦錬磨のプロたちなのですから、個人的にはそんな市場で素人が取引するのはお勧めできません。

この回答へのお礼

ご回答ありがとうございます。
私の質問の仕方が悪いようでした。

個人の損得は考えておりません。
飽くまで企業対株購入者の関係に於いての株購入者全体の損得を問題にしています。
株購入者全体の損失分としては公募に於ける企業の手取り分と証券会社に支払う手数料と儲けた場合の税金の３つになると思います。
儲けの分は毎年の配当金分だけです。
企業側の儲け分は公募に於ける手取り分で、損失分は毎年の配当金になります。
証券会社と国は常にプラスです。

ここに於いて、株購入者全体というのはこの３つの損失分を現在のような配当金１％ぐらいで補えるのかが問題になってきます。
逆にいえば証券会社と税金分の合計が配当金分の１％以上であれば、株購入者全体ではマイナスになると考えて良いでしょうか？
企業側がマイナスになる時というのは配当金１％であり続けるのであれば１００年後になります。逆に言えば株購入者全体がプラスになる時も１００年後になります（手数料と税金分を考慮すれば１００年以上になることは間違いありません）
配当金１％の時代に於いて株購入者全体が得をする確率というのは極めて小さい気がしますがどうでしょうか？

お礼日時：2007/08/26 20:32

No.4 回答者： gootttt 回答日時： 2007/08/25 00:06

まず、株式に対する根拠の無い偏見を捨てて欲しいです。

確率的期待値平均値で述べるならば、80年前の経済全体の配当年総額と現在の経済全体の年間配当の総額を、80年前の時価総額と現在の時価総額を、80年前の経済規模と現在の経済の規模を(経済の規模は全ての企業の規模の合計と等しいです)、比べてみてください。
増資新規上場などによって外から新たに注がれた資金を差し引いたとしても、その差は一目瞭然です。

株式とは、経済を資本面から手助けする代わりに、経済活動と経済発展の分け前を資本面からももらえるという制度です。そして、経済活動の分け前が配当であり、経済発展の分け前が株価向上です。基本的に預金金利も同じですが、株式の方がリスクプレミアの分と中間手数料が無い分『確率的には』有利です。

ちなみに、『長い目で見れば』株価が上がるのは『配当が上がるから』です。
ネズミ講的に株価を吊り上げても長続きはしません。80年間という長いスパンで見てなお数千倍に増加しているのであれば『配当が数千倍』に増加しているから、株価がそれだけ増加しているのです。

・株式の意味
＞銀行では融資する際に担保が必要になってきますが、上場する時の企業は何の担保もなく資金を調達できるのだから、何かおかしな話だと思います。

そもそも株式とは、金さえあれば事業展開して大儲けできるという人、つまり事業のアイディアも能力もあるけど資金（担保含む）はない人に資金を融通する(金融とは、資金を融通することです)為に存在するのです。
その見返りに出資者はその事業（企業）の所有権の一部を得る事ができます。

その事業が成功すれば、その分の分け前をもらう事ができるということです。
そして一般に事業は継続していきますから、事業が続く限り分け前（配当）を得る事ができますし、その所有権を他人に譲渡する事もできますし、そのときにはそのときの配当の水準に沿った割合の価格で売買されます（株式の売却）。


＞上場する為の基準はどこで作っているか知りませんが、基準を作るぐらいだったら倒産した時の保障もそこの基準を作っている所が責任をとるべきだと思います。
＞それか無担保なので金融会社みたいに年１５％ぐらいの利息（配当金）を貰わないと、こちら側はとても儲からないのではないでしょうか

まあそう思う人は投資しなければ良いのです。
基本的に投資とは損をする可能性（リスク）を取っても、得をしたい（リターン）という人のためのモノです。そして『確率的には』預金よりも利回りがいい（期待値は高い）はずです。何故なら株式はプラスサム(企業は大きくなっていく物です)だからです。
ちなみに実際には、経営が低迷して株価が半分になる事はあっても、上場企業が潰れるという事は殆どありません。まあ株価が半分になるという時点で株主にとっては『半分』倒産したのと同じ事ですけどね。

＞非上場企業から新規上場企業になった場合っていうのは社員の給料は一般的に変わるものなのでしょうか？

理論的には少し上がるはずですが、現実には企業によりそれぞれだと思います。

例えば、資金調達をして事業活動をする際に今まで以上に沢山の人を集めるには条件を浴する必要があるかもしれません。その時新入りだけ良い条件で古残の労働者を低い水準に留めておく事はできないでしょうから古残の労働者の賃金も上がる筈です。
また上場により多額の資金を調達して事業の拡大に成功すれば上がると思います。
しかし、上場企業はそれだけで『格』が上がるので、同じ条件でも（同じ給料）優秀な労働者が集まりやすくなるかもしれません、そうすると今まで居た労働者は同じ給料でも比較的能力の低いはずですから徐々に扱いは下がるかもしれません。

この回答へのお礼

いつもご回答ありがとうございます。
偏見を無くすために少しでも株のことが分かればと思います。

＞株価が半分になるという時点で株主にとっては『半分』倒産したのと同じ事
なるほど。完全倒産しなくても公募時に於ける株価よりも下がった時点でマイナスになると考えた方が良いのですね。

それでは
需要者数×希望購入株価＜供給者数×希望小売価格+公募時に於ける株価よりも下がるまでの年数×平均配当金

この条件の時に確率的に負けるといえるのでしょうか？
全くの見当違かな。負ける時の条件っていうのが良く分かりません。

お礼日時：2007/08/25 11:23

No.3 回答者： gootttt 回答日時： 2007/08/23 23:15

＞確実に平均株価が上る要因としては、配当金分だけでしょう。

その通りです。
そして配当とは基本的に企業の規模(利益)に比例して増えていくので、企業が大きくなると配当も上がり結果として株価も上がるのです。
つまり、配当の合計が年10万円だった時から年一億に上がれば株の価値は100倍になったという事です。そして、配当（規模）が100倍になった株（企業）は世の中に結構あるわけです。

という訳で、株式の儲けは決してゼロサムではありません。企業の活動を資本面で手助けする代わりに分け前を貰うというのが株式です。
したがって企業が利益を上げれば配当という形で分け前をもらえますし、発展すれば発展しただけ分け前が増えます（配当増→株価値上）。
これは労働者が企業で働いた報酬として賃金を貰うのと基本的には同じ事です。

例えば80年前のGMは今の100分の1以下の価値しか無いでしょう。
そんなときにGMの株を買っておいて今売れば100倍以上+80年間の配当儲かるというわけです。対して預金金利ではそこまで儲からないでしょう。

この回答へのお礼

ご回答ありがとうございます。
確かにＧＭに関しては、かなり儲けが出た株なのでしょう。
では果たして８０年前に上場した企業が現在までに何社倒産したのかが問題になってくると思います。（個別企業ではなくて確率論で考えているからです）

銀行では融資する際に担保が必要になってきますが、上場する時の企業は何の担保もなく資金を調達できるのだから、何かおかしな話だと思います。

上場する為の基準はどこで作っているか知りませんが、基準を作るぐらいだったら倒産した時の保障もそこの基準を作っている所が責任をとるべきだと思います。
それか無担保なので金融会社みたいに年１５％ぐらいの利息（配当金）を貰わないと、こちら側はとても儲からないのではないでしょうか？

＞労働者が企業で働いた報酬として賃金を貰うのと基本的には同じ事
決定的に違うのは、こちらは働く前にまずその会社に担保なしのお金を貸してあげないといけないことでしょう。そこでようやく報酬が貰えるのですよね？

非上場企業から新規上場企業になった場合っていうのは社員の給料は一般的に変わるものなのでしょうか？

お礼日時：2007/08/24 22:42

No.2 回答者： ketyappy 回答日時： 2007/08/23 11:00

株式投資はいわゆるゼロサムではないので、時価総額が増加している

場合は全員勝ちの可能性もあります。
基本的に、株式に対する要求収益率にはリスクプレミアムが上乗せされてい
ますから、国債よりは高いですが観測期間により変わってきますね。

この回答へのお礼

”株取引人口の増減がないことを前提”っていう言葉が悪かったみたいです。
もちろんゼロサムにはならないと思いますが、時価総額が減っていけば、全員が負けの可能性もあるといことなので、投資増減による時価総額上下は考えないことを前提としていきます。

国債っていうのも、確かに安心で利息が良い商品のような気がしますが、国の借金というのはどんどん増えていっているのですよね。つまり利息分っていうのは結局は国民の税金から払っているのだから、最低限国債でも買っておかなければ支払った税金分の一部すら回収できないってことですよね。

お礼日時：2007/08/23 23:14

No.1 回答者： gootttt 回答日時： 2007/08/23 10:56

逆です。

『確率的』『平均的』には間違いなく債権（預金も一種の債権です）より株式のほうが儲かります。
NYではこの80年で株価の上昇と配当を加えれば数百倍だか数千倍に膨れたそうです（インフレ分差し引いて）。

ただし、債権の場合は『（ほぼ）確実に儲かる』のに対して、株式の場合は『損をする事もある』と言うのが問題なわけです。
経済の世界において『安定』と『平均』では大きな隔たりがあります。
例えば40%の確率で資産が0になるけど（破産）、60%の確率で資産が2倍になるという条件の投資は期待値から見ればかなり美味しいですが、そんな投資に全財産を注ぎ込める人は少数派でしょう。
したがって、株価が下落というリスクを恐れて尻込みする人が居る分株価は割安であり、『平均』で見れば株の方が得なわけです。

ちなみにこの『平均』を『安定』に近づける方法が一つあります。
それは分散投資です。
例えば、ポートフォリオという投資手法があります。
株というのは基本的に持っていれば上がるものです。しかし思わぬアクシデントで大損をするリスクもあるわけです。そこでポートフォリオとは、リスクを分散相殺する事によって確実に儲かるようにしようという考え方です。

例えばタクシー会社の株を買うとします。
すると原油が安い時は上がり、高い時には下がるわけです。
ではどうしたらよいでしょうか？答えは簡単です。持っているの株と反対の値動きをする別の株を保有しておけば良いのです。
例えば、タクシー会社の株と石油会社の株を同時に保有しておけば、原油が下がった時はタクシー会社の株が上がり、原油が上がった時は石油会社の株が上がるので、もう一つの株価の値動きを相殺してくれるわけです。保険のようなものです。

急激な値上がりではなく、むしろ平均的な配当と日経平均の上昇分だけの利回りを上げられれば良いんだという考え方ですね。
（まあプロなら日経平均よりどれだけ高い利回りを上げられるかが勝負なのでしょうが…）
勿論『株』全体が下がるリスクもあるわけで、そういうリスクを避ける為に、投資家は債権や現物（金や石油や大豆）などにも投資をしてリスクを分散相殺させるわけです。
プロの投資家は程度はどうであれ間違いなく分散投資をしています。

もう一つ、興味深いデーターがあります。株を短期で売買している人と中長期保有している人の間で利回りを比べた場合。中長期で保有している人のほうが遥かに利回りが高いそうです。
なぜならば、短期で売買する人は廻りの情報に影響されて売買しています。しかし一般の個人投資家が得た情報など、プロの投資家はとっくに知っているわけです。
古い情報によって売りに出た場合、プロの投資家が先に売りに出ているので安い価格でしか売れません。逆に古い情報によって買いに出た場合、プロの投資家が先に買いに出ているので高い価格でしか買えません。したがってどちらでも損をします。
短期で売買を繰り返すという事は、そのような取引が繰り返されるということですから運用利回りは悪くなります。
逆に長期保有した場合、そのようにプロの投資家に鴨にされる機会が減りますので高い利回りを得る事ができるわけです。

ちなみに、高く買わされた良い例がライブドア株であり、安く売らされた良い例が今回のサブプライムショックにおける株の急激な値下がりでしょう。

サブプライム問題の解説
​http://kotarotamura.net/b/blog/index.php?itemid= …​
参議院議員であり、内閣で金融担当の政務官をやっている田村耕太郎議員の見解です。
1.週末に不自然な株価の下落があった事
2.その後週明けにはその分だけすぐに値が戻った事（この記事の後の週明けに値が戻った）
などを見るとそういう要素もかなりあったのだと思います。

この回答へのお礼

ご回答ありがとうございます。

＞NYではこの80年で株価の上昇と配当を加えれば数百倍だか数千倍に膨れたそうです

そうなんですか。そんなにも増えたんですか。
でもこれは単に株への投資金額の総額が増えただけの気がしますが。
ねずみ講と同じようなものではないでしょうか？
つまり、最初に初めた人達だけが得をしていて、現在投資している人が得をする人を増やすみたいな感じです。
単純モデルとして現在１００社の会社があるとして、年倒産率が２％で配当利回りが１％だとすると、この１００社が１００社とも倒産するのは５０年後なのだが、こちら側（株購入者全員）には配当分だけの５０％分しか入らない計算になります。もちろん、５０年の間で株価の上下があり得をする人、損をする人が出てきますが、株購入者全員で考えた場合は５０％しか回収できなかったことになりますよね。そこに尚且つ証券会社の手数料やら税金が出てくるので、５０％には到底届かなくて、せいぜいどのくらいなんだろ？４０％ぐらい？になるのではないでしょうか？　

なので倒産率+手数料+税金＞配当利回りになる場合は、全体で考えればマイナスになっていると思われますがどうでしょうか

確実に平均株価が上る要因としては、配当金分だけでしょう。（個別の会社の利益増減による株価上下は無視します）
もちろん株券需要者が供給者を上まった場合は株価は上がるでしょうが、
逆もあるでしょう。　
上場企業の倒産というのは、言い換えれば公募による手取り分（資金調達分）を持ち逃げした感じで、つまり倒産率１％であるならば、毎年ある同じお宅の家に泥棒が入り１枚の株券が盗まれるのと同じでしょう。

お礼日時：2007/08/23 22:37