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先日一緒に話をした私の友人で、大学の工学系の学科に在籍して環境工学やエネルギー工学、燃焼工学やエンジン工学といった学問を重点的に勉強している人がいます。その人が言うには、最近の石油燃料の高騰が影響して後数年で一般の自動車の排気量にも規制がかけられるそうで、それにより今のガソリンや軽油などで動く自動車は後数十年経つと徐々に乗れなくなるだろうと言っていました。また、それに変わる動力として水素エンジンや燃料電池などを用いた車が考えられるが、安全面や値段が高価なことから普及はしないだろうと言っていました。そして、まだ普及の可能性があるとするなら電気自動車だろうとも言っていました。でも、電気自動車が普及するには今あるだけの発電所では足りないため、石油製品を使用せずに比較的効率よく発電できる原子力発電が主流となっていくだろうと言っていました。

あくまでこれはその友人が言う意見なので気にすることではないと思うのですが、地球に住む以上は他人事では済まされないことなのでそういうことに詳しい方、特に専門職として研究している方の意見を聞かせてください。

A 回答 (4件)

 昭和25年に「30年後には誰もがガソリン自動車に乗っている」といっているようなもので、おおむね正しいんじゃないでしょうか。



 ガソリン価格に関しては、今後一時的には下がる可能性がありますが、温暖化を懸念した課税などから、長期的には上昇に転じると考えられます。ブラジル、インド、ロシア、中国などの現在成長している国の景気も減速する可能性が高いですが、日本が1990年代に景気が減速したからといって、経済やエネルギーの消費水準が1950年代や60年代の水準に戻ったわけではないのと同様、エネルギー消費量に関しては増える事はあっても減る事はないと思います。その場合、電気自動車は現在の自動車の有力な代替手段となるかと思います。

 このとき、電気自動車の動力源として原子力はかなり有望かと思われます。自然エネルギーのうち、水力、風力、太陽光に関しては日本で立地に適した場所が少なく、あまり増えないのではないかと思います(もっとも、自然エネルギーのうち、地熱に関しては日本での発電に適していると言われているので、そこそこ普及するかもしれません)。また、原子力発電は昼夜の電力消費の差が少ない時に効率的になるのですが、電気自動車は夜充電、昼走行と言った形態を取り、その普及は昼夜の電力消費の差を少なくする方向に働くと考えられます。その意味でも原発は有望なわけです。

 質問者さんの書き方から推測するに、原発が増える事について不安があるのかなあ、と感じたのですが、気をつけていれば大丈夫です。「大丈夫」というのは、技術的には事故を予防したり、重大事故が起こっても惨事にならないような仕組みにする事が可能という事です。もっとも、巨大技術で経営的には独占構造となってしまい、大事故の前兆のミスが隠蔽されたり、事故防止のための細々とした技術革新が進まないという問題があり、こうした経営上の問題に関係する安全の問題をどう解決していくかが課題となるかと考えられ、これが「気をつけていれば」という言葉の意味するところです。なお、30年後には核融合の実用化への試みが行われるのではと思いますが、同様の問題を抱える事になるかと思います。

参考URL:http://ryumurakami.jmm.co.jp/dynamic/economy/que …
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環境・エネルギー関連分野は、細分化された異なる専門の人が


多くの対立する主張を並立している領域ですから、
性急に「正しい」回答を見出すのは困難かと思います。

よく参考にされている国際エネルギー機関(IEA)の見通し、
World Energy Outlook 2007の表記は↓となっています。
現時点で将来像を正確に予想するのは不可能であり、
ずれる幅はかなり大きいと考える必要がありますが、
素人もこういった報告書を気休め程度の目安にすることはできます。
http://www.worldenergyoutlook.org/docs/weo2007/W …
「化石エネルギーは2030年まで主流を占める」
「2030年の石油需要は日量1億16百万バレルに達する。
これは2006年に比べ32百万バレル、率にして37%の増加である」
「需要の絶対量が最も増加するのは、ここ数年需要が急増している
石炭である。石炭需要は2005~2030年に73%の大幅増となり、
エネルギー需要全体に占めるシェアは25%から28%へと上昇する。」
「必要な投資が実施されると仮定すると、世界の石油資源は2030年までに
予測される需要増を十分に満たすことができると考えられるが、
石油生産のOPEC諸国への集中度が高まる。」
「平均原油輸入価格が最近の1バレル75ドル超という高値から
2015年までに60ドル前後(2006年ドルベース)へと反落し、
その後再び緩やかな上昇へと転じ、
2030年には62ドル(名目で108ドル)に達する、との想定」

私見では、最近のトレンドとして石油供給が危惧されている割には、
石油と他の化石燃料は、21世紀半ばまで意外と図太く生き残り、
価格や資源枯渇よりも二酸化炭素排出量の方が問題になってくるのではないかと思います。

電気自動車や燃料電池自動車は、現時点ではエネルギー貯蔵部分のコストが高いため、
これを削減するための技術革新に依存する面が大きいです。
自動車産業や石油産業の人にとっては死活問題かもしれませんが、
一般消費者レベルから見れば、(税や規制を加えた上で)便利で安いものが普及するだけで、
生活水準に大きい支障を来たすほどの問題にはならないかもしれません。

原子力発電は、非常に意見が分かれる問題であり、
安易に断定的なことは言い難いです。
日本に関しては電力源としての重要性を高める可能性があるものの、
世界レベルとなると、現時点のいくつかのエネルギー見通しを見る限りでは、
ここ10-20年の原子力発電のシェアの大きい増加は予想していなかったりもします。
他に化石燃料以外で顕著な増加の可能性が見込まれるものには風力発電やバイオ燃料もあります。
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素人で申し訳ないですが、昨今の原油価格の高騰は投機マネーによるある種のバブルです。

特に例のサブプライムローン問題で短期投機資金が原油市場と作物市場に流入しているので天井知らずになっています。

その原因のひとつが一大産油国イラクの政情不安にあることは間違いがありません。次の大統領がイラクから撤退し、それがアメリカの勝利であれ敗北であれイラクの政情が安定してイラク油田の供給が安定するか、あるいは何かと話題の中国の経済バブルがはじけて中国の成長力が大きく落ちれば市場は一気に値崩れを起こすでしょう。これは、工学的視点ではなく政治的あるいは経済的視点によるもので、ご友人は工学知識は豊富でしょうがマクロ経済や政治にはあまり興味がないでしょうからそういう視点はお持ちではないと思います(これは考えてみれば当然のことで、技術者であるご友人は置かれた問題に対する科学的解答を模索するのが本領です)。

ところで、そのご友人は環境工学やエネルギー工学に詳しいとのことですので、一度こういうことを聞いて欲しいと思います。それは、リサイクルとCo2の問題です。
環境対策としてリサイクルが推奨されていますが、例えばペットボトルを再生すると新品を作るより多くのCo2が排出されます。再生紙を作るためには、大量の漂白剤を使います。これはリサイクル事業が抱える本質的な矛盾です。ご友人が専門家としてどのような見解を持ってらっしゃるのか興味津々です。
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原油価格は長い間、他の物価より低くおさえられていたそうですが


原発は石油が上昇するとウランも値上がりするので、意味がないと思います 新エネルギーに移行するためには、オイルが高止まりしなければまず無理でしょうね 
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