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株の初心者です。
色々調べていたら、株主優待を無料で手に入れる方法があるらしいです。
以下、とあるサイトから引用です。

※株主優待をゲットするには「権利確定日」「配当基準日」 に株主であれば良いです。
つまりその日1日でも株主になって株主名簿に載っていれば、株主優待の権利がゲットできることになります。
(優待制度の基準に、持ち続けることが条件という場合もあるから注意!)※

要するに、権利確定日に信用取引の売り注文と現物の買い注文を同時にするらしいです。
そこで、一つ気になったのが引用文最後の
(優待制度の基準に、持ち続けることが条件という場合もあるから注意!)という文章です。
こういう条件があっても不思議ではない、むしろあって当然かと思いますが、自分が欲しい銘柄は、この条件が付いて ているかどうかはどうすれば調べられますか?
証券会社の優待情報を見ても載っていません。
初心者ですのでどなたかご教示ください。
よろしくお願いします。

A 回答 (7件)

株主優待を無料で手に入れる方法はありません。



その方法で手に入るのは 
配当がある場合は配当
株主優待

その方法に掛かる費用
売買手数料
信用取引の金利
逆日歩 (付いた場合)
配当調整金 貰える配当金より約 6%多く支払う

過去に数千円の優待を得るために数万円の逆日歩が発生した事例が何回もあります。
高額な逆日歩が付くのか付かないのか見極めることが出来るのならいいですが
できないのならやらない方がいいと思います。

銘柄は忘れましたが断続保有が条件の銘柄は何社かあります。
キューピーは断続保有に変更するみたいです。

断続保有が条件の場合は優待の説明の所に記載されています。
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優待情報に明記が無い場合、原則決算日当日に株主であれば良い事になります。

長期保有とは1単位以上を持ち続ければ良く、仮に1000株単位で5000株の長期保有が必要であれば4000株については途中売却可能です(株主番号が一致する必要がある為証券会社間を振替決済した場合株主番号が変わり、株主の同一性が失われます)。
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仮に、3/31が権利確定日なら、その日に株主であればOKです。



「持ち続けることが条件という場合」っていう条件がある会社はありません。
あるとすれば、2期以上株主名簿に記名があれば優待の条件アップという会社はありますんで、そういう会社を指しているのかもしれません。でも、それは例外中の例外です。

もし、そういう条件があるなら、四季報などに「2年以上連続で云々」とかかれるはずです。書いてないならその日のみの株主でOK。


でも、それって「みんな知っているんです」。
ためしにANAとか、オリエンタルランドと株主優待がいいといわれる会社の株価を見てください。
優待の権利付最終日の翌日は数%株価は下がります。

http://www.stock-traderz.com/trade/sinyo_sen_tun …
などにも書かれていますが、空売り+現物保有ということでその価格下落リスクをカバーする投資法もありますが、今度のは「逆日歩」が発生するリスクが生じることになります。

基本的に投資で誰でもわかる情報で儲けられるという話はありません。もし、そういう話があればそれは誰も知らないような秘密情報か、あるいは別の形でリスクを負うことになるのです。

http://money-magazine.org/%E5%8D%B1%E9%99%BA%E3% …

優待だけをノーリスクでゲットと言う話は投資初心者の方には思わぬリスクが生じる可能性があります。上記の参考サイトを見て、内容が理解できないというのであれば、そういった投資は見送ることをお勧めします。

優待銘柄は原則として長期投資(経年投資)が基本だと私は思います。
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やめた方が良いですよ。


まあ、まれに儲かる事も有るのでしょうけれど、腹を据えて買うのならともかく、優待のみの狙いなら、普通、優待価格以上にやられますよ。
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優待制度の詳細は、証券サイトや書籍よりも、その企業のHPで確認するのがベストです。

企業のHPなら間違いなく最新かつ詳細な情報が掲載されていますが、証券サイトや書籍の場合、情報が古かったり、簡略化されてたりしますから。
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そういう本はあります。

私はもっています。

ちなみにインターネットでもしらべられるかも。
http://info.finance.yahoo.co.jp/stockholder/deta …
例えばこの会社を見ると「3年以上」の条件が書いてありますよね。
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株主優待についてはさほど詳しくはありませんが、一般的に株など証券の世界は合理的にできています。


配当の場合、配当のある銘柄の株価は権利確定日の翌日に下落します。
その落ち具合はだいたい配当の金額に匹敵します。
すなわち、
権利確定日の株価=配当+権利確定日の翌日の株価
となるような関係になります。
結局、配当だけ狙おうとしてもうまくいかないわけです。
というのも、株価は、将来受け取るキャッシュフロー(配当や株の売却代金)の合算であると考えることができるからです(実際はもう少し数値の操作が必要ですが)。
その考えに基づくと、配当の確定によって一部が株主の手元へ移されることが決まったのだから、その分だけ、株価が下がって当然と考えるわけです。
また次の確定日に向かって少しずつ株価が上がる、ということの繰り返しになります。
株主優待も同じ理屈になるのではないかと考えます。
金額的にどう計算するのかは分りませんが。

配当や株主優待に限らず、元手無しで、かつ無リスクで確実に利益を得られるような仕組みや機会はないものと考えた方がいいです。
裁定の機会とよばれるそのような機会はまず無いし、あってもすぐに消滅します。
なぜならそんな機会があったら誰もが参加するので利益がすぐに食いつぶされるからです。
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