プロが教えるわが家の防犯対策術!

先日パチンコ店で財布を置き引きしました。現金1万円を抜き去り、財布は捨てました。ですが罪の意識に耐え切れず、2日後自首しました。その時警察には「職場、マスコミには言わない。逮捕もでき ない」と言われました。
その後、被害届がだされていたことから被害者を特定できたと警察から連絡がきたため、被害者に連絡を取り、直接謝罪と示談を行いました。翌日被害届を取り下げていただきました。
警察からは未だ処分の内容は知らされていません。ちなみに高校生のころ自転車窃盗の前歴がありますが、成人していますので初犯扱いだと思います。
ここで質問なんですが、この場合いつかマスコミ報道、新聞沙汰になることは考えられますでしょうか?当方恥ずかしながら誰もが知る大企業に勤めております。
家族もいまして今後どうなってしまうのか不安で夜も眠れません。
どうかご教授願います。

質問者からの補足コメント

A 回答 (12件中1~10件)

役職は部長級でしょうか?、犯行を行った時に店員が呼び止めたのにかも関わらず逃亡したのでしょうか?。


マスコミは社会的影響力が強い人物が犯罪を起こせば、犯罪の予防も込めて報道します。これは経済事犯がわかりやすく、大企業が脱税や粉飾決算を行えば大々的に報道をされますが、中堅や零細企業が行っても報道は行いません。

これに懲りて、気をつけることです。

余談ですが、警察は質問者を要注意人物として捉えています。今後、身の回りで窃盗が起こったら、嫌がらずに職務質問や事情聴取に応じましょう。決して、反抗したり、怒ったり等しては駄目です。
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どんなに言い訳をしようとも犯罪を犯したのはあなた自身です。


すでに立派な大人になられているようですので、どのような結果になろうとも正面から向き合ってください。
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天国君です。



大企業にお勤めだそうですが、社会の仕組みを良く理解していない所に
疑問を感じます。頭が良さそうだが、実際は酷い。

貴方は、パチンコがどうなっているのかを知らないんですか?

本気で被害者が、相手を追い込みたいと思えばあんなに多くの監視カメラを
活用し、貴方を特定するのは至極簡単です。
それを、知らないのは無知だとしか言いようがありません。

やる気になれば、貴方の入店から出店までの行動は常に監視していますから
いとも簡単な事です。

また、商売ですから顔認証システムを使い、貴方の過去歴は全てファイリング
されています。

例えば、貴方にどれ程儲けさせるか、損させるか、なんて物はいとも簡単に
出来るシステムがあると考えるのは一般的です。

なので、機械の中に貴方の個人情報は、ある物だと考えて下さい。

どうも社会を甘く考えている行動だと思いますので、以後間違いの無い行動を
するべきだと思います。出来ればその店には行かない事です。
出来れば、パチンコを止めなさい!
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この程度の事件(そもそもメディア的に事件と言えるか?)を報道したら、記者や責任者がアホと思われるか、下手すりゃ社内で処分されるでしょうね。



この程度の事件でもメディアが報道すれば、被疑者本人は、著しい社会的な不利益を蒙ります。
被害額も小さい示談済みの事件まで、メディアが日常的に取り扱っているのであれば問題は無いですが、そう言う事実はありません。
従い、たとえ事実の報道であっても、メディアが名誉毀損で訴えられた場合、敗訴する可能性があり得ますので、「全く事件が無い日の地方欄」でも、まず報道しません。

一方、窃盗罪は親告罪ではないので、被害届を取り下げられても、刑事手続きは進められますけどね。
示談まで終えていれば、運が良ければ、警察で「微罪処分」。
最悪は、書類送検されますが、検察で「不起訴処分」か、「略式起訴」の罰金刑でしょう。
検察が正式に起訴する以上、「求刑」が前提ですが、検察の段階で懲役や禁固の求刑に及ばない(=罰金刑や執行猶予付き判決が妥当)と判断される様な場合は、原則は「略式起訴」か「不起訴処分」です。

いずれにせよ、メディアが取り扱うほどの事件でもないし、社会生活に悪影響を及ぼす様な結果は、ほぼ考えられません。

但し、たとえ初犯でも、もし被害者が示談に応じず、「厳罰を望む」とでも陳述していれば、「執行猶予付き有罪判決」の可能性も有り得ますので、今回は「非常にラッキーなケース」かと思います。

また、社会生活に支障は無いものの、いずれの結果も「前科,前歴」になります。
微罪処分,不起訴処分が前歴(処分歴)で、罰金刑は前科です。
いずれも「再犯」に際しては、大いに不利益に作用しますので、今後は注意して下さい。
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あちこち気になるって事は反省していないって事ですね。

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警察が犯罪を見逃してたら不祥事なんじゃないかしら?

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何万件とある置き引き事件、いちいちマスコミが報道するわけがありません



ただし、あなたが国会議員や警察官、教育者などであればニュースのネタになります
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被害届を取り下げた=これは事件ではない。

 という意味です。
窃盗で捕まって検察に書類送検されたわけではないので気にしなくても大丈夫ですが。

結局、パチンコなんかするからそういう目先の小銭が欲しくなるのでは?弊害というのはミサイルだけじゃなくこういう部分にもあることを考えてください。
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こんな事に一市民が怯えなければいけないなんて、何かがおかしいのではないでしょうか!?



マスコミは言論の自由の名の下に
『自分たちには他人のプライバシーや過去を暴く権利がある』と主張し、世の中はそれを受け入れていますが、①公的機関でも無く、②選挙で選ばれた訳でもなく、③そこに十分なチエック機関も作ろうとしない彼らに本当にそんな権限を認めてよいのでしょうか!?
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何かで不祥事めいたことが今後起きた時には「ちなみに、この男は過去にこんなことも」と書かれる可能性はありますよね。



それよりも、なぜ「誰もが知る大企業に勤めており」「家族もい」ながら、そんなことをしてしまったのでしょう。心療内科などを受診してみてはどうでしょう。医師には秘守義務もありますし。

私も財布や自転車を盗まれたことがありますが、万冊以上に思い入れのある財布や、乗り慣れたママチャリが惜しくてなりません。身を切られる思いですよ。届を取り下げた人は、あなたの未来を信じてそうしたのでしょう。
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