創価学会て、昔と違ってインターネットやSNSが普及した今、 恐れるのは、週刊誌の記事ではなく、ネット

創価学会て、昔と違ってインターネットやSNSが普及した今、
恐れるのは、週刊誌の記事ではなく、ネットの方が大きいのではありませんか？

No.2 ベストアンサー 回答者： ガーリックトースト 回答日時： 2018/03/31 23:05

SNS、ブログ、教えてなどのコミュニティサイトは、週刊誌と同じくらいの影響力を持つようになりました。

そのため、ネットでも言論妨害や自作自演する人も増えてきました。

ネットでも言論妨害しているのは、創価学会の事実を知られてほしくないからです。
新聞の一面を飾ってきた組織犯罪、住職への集団リンチ、ストーカー殺人、多額の脱税、その他暴力団を凌駕する犯罪の数々は、盲目的な信者にとっても、教団を知らない人にもショッキングな内容です。
マスコミの報道、新聞や雑誌の写し、裁判の判決、創価被害者のブログ、全て隠しておきたいと思っているに違いありません

最近は、言論統制を敷きながら大規模なストーカー犯罪を犯したり、自作自演の騒動を起こして他人を誹謗中傷したり世論誘導のようなことをしています。
今の時期はなおのこと、内情を知られてほしくないのです。
－テロ活動を完遂したい、学会の重大犯罪を闇に葬りたい、騒動に紛れて学会の悪評をネットから抹消して入会者を増やしたい－などと考えているようです。

ネットでは、一般人に成りすまして学会擁護したり、討論下手で足を引っ張る信者を成りすましだと言ってみたり、創価批判者を脅してみたり、あの手この手です。

創価学会の言論妨害は今に始まったことでなく、昔から行われています。

言論出版妨害事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%80%E8%AB%96 …

全国の信者が、創価公明を批判した本を出版させないように、著者や出版社を脅し、全国の書店や取次店を回って「本を取り扱ったら潰す」などと脅したり嫌がらせをした事件です。著者はホテルを転々として信者から逃げ回りながら執筆活動を続けました。
別の案件では、出版者社長が信者や暴力団風の男につきまとわれてノイローゼになり、行方知らずになり倒産してしまいました。
社会問題になったこの事件で、当時会長の池田大作は謝罪をし、政府も異例のコメントを出しました。

最近は、集団の圧力で創価学会の暗部を話題にさせないように言論統制しながら、大がかり且つ巧妙な方法で世論誘導して、教団に都合のいいような世論の形成を試みていますね。

ところで、創価学会がネットで隠し通したいものとはなんでしょうか。
それを洗いざらい全て公開します。

新聞や信憑性の高いネット辞書(wiki)の記載を見ると、創価学会は悪質なカルトだと分かります。
数十件の社会問題に発展した事件、大きな犯罪、裁判沙汰などが掲載されています。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%89%B5%E4%BE%A1 …

創価学会の犯罪が公的に認められた事件：
・全国展開された言論弾圧、出版妨害、嫌がらせ（言論出版妨害事件）
・脱会者や創価批判者の通話記録窃盗、組織的な嫌がらせ（ドコモ通話記録窃盗事件）
・創価幹部による450万件の個人情報窃盗及び漏洩（YahooBB個人情報漏洩事件）
・数十万枚の中傷ビラばらまき（創価違法ビラ事件）
・合成写真を使って相手を誹謗中傷、写真をメディアに掲載（偽造写真事件）
・嘘の被害を申告して、でっちあげ裁判を何件も起こす（コーヒーカップ裁判）
・投票所を襲撃して職員４名に重軽傷を負わせる（練馬投票所襲撃事件）
・公明党委員長 矢野絢也氏への組織的なストーカー行為（黒い手帖事件）
・共産党委員長宅の盗聴（宮本邸盗聴事件）
・一度に５０名近い逮捕者を出した政治犯罪（大阪事件）

創価学会の関与が極めて濃厚な疑惑：
・東村山市議の暗殺（現役警察官が「自殺ではなく殺害だ」と内部告発した）
・暴力団後藤組へ汚れ仕事を依頼（政界では周知の事実。密会ビデオや組長の暴露本もある。）
・暴力団へ４名の暗殺を依頼（国会で取り上げられた議題です）
・創価学会幹部の連続不審死
・池田大作のレイプ裁判（池田が出廷しなかったことから物議を醸した）
・池田大作が大阪事件で逮捕される（部下に責任転嫁し責任を逃れたと言われている）
・昨年あたりから問題になっている、創価学会の組織的ストーカー犯罪。集団の圧力と脅しで言論統制しながら、つきまとい、個人情報漏洩、監視を告げる行為、誹謗中傷、脅し、企業や行政の信者に情報窃盗や違法な事務処理を依頼。
自作自演の騒動を起こしては、地域を混乱に陥れ、犯罪を焚き付けたり、争いの種をばらまいている。（マスコミや行政は創価の犯罪と認めている。）

昨今、創価学会の組織的ストーカー犯罪（つきまとい、個人情報漏洩、誹謗中傷、悪評流布、企業や行政機関の囲い込み）が大きな問題になっていますが、その予行練習的な犯罪は数限りなく行われ、新聞の一面を飾ったり、国会でも取り上げられたほどの重大事案です。

創価学会のストーカー犯罪が参議院予算委員会で取り上げられました。以下は議事録になります。
http://cultbokumetsukonzetsu.web.fc2.com/04s05.h …
http://cultbokumetsukonzetsu.web.fc2.com/04s07.h …

創価学会の組織的ストーカー犯罪を 国会で追及する亀井静香氏（国会の映像）
https://www.youtube.com/embed/BFWh_jctYgs

公明党委員長 矢野絢也氏の集団ストーカー被害１（記者会見）


公明党委員長 矢野絢也氏の集団ストーカー被害２（記者会見）
https://www.youtube.com/watch?v=NhbLrO2h-G4

続けて、昨年の創価学会の犯罪活動やトラブルをみてみましょう。

・2017年4月、香川大学教授が多数の創価学会員から受けた、プライバシーの侵害、離婚の強要、殺害予告、教授に同調する人間捜しをされ、学会幹部を相手取り訴えを起こした集団ストーカー裁判の判決が最高裁で下された。
・2017年5月、顕正会の大会に創価学会の潜入班が潜り込み、盗撮やスパイ行為を繰り返し３名が警察に摘発された。
・2017年6月、公明党が公式にweb上で、共産党を危険、汚い、北朝鮮、３Kと罵倒。選挙前の挑発行為だとして非難され、波紋が広がった。
・2017年8月、埼玉県大宮駅前で「カルトを叩き出す会」が、創価学会の組織犯罪と集団ストーカー犯罪を非難する活動を実施した。
・2017年11月、聖教新聞の複数部購読を強要された信者が、経済的事情から部数を減らすよう願い出たところ学会から除名処分にされ、裁判沙汰に。
・2017年12月30日、学会本部前で少年信者が警備員２名を刃物で殺傷
・2017年12月中旬から2018年1月3日まで毎日、創価学会のストーカー犯罪を非難する抗議活動が全国で展開された。


事件とは別に、創価学会のニセ本尊（仏教から破門されたので模造本尊を作った）の問題、創価学会は敗訴続きという事実といいがかりで裁判を仕掛けて敗訴しても勝率にカウントしないという「学会連戦連勝説」のウソ、聖教新聞購読者数の大幅減、公明党支持率の低下、内ゲバなど隠しておきたい事実は山のようにあります。


創価学会は「世界平和」を宣伝文句に信者を集め、迷惑な宗教活動、非合法行為、スパイ活動、ストーカー殺人を繰り返すカルト集団なので、世の中の評判は非常に悪いです。

騙されたと思ってインターネットで、「創価学会　事件」、「創価学会　ストーカー」と検索をかけてください。
時期にもよりますが、５０万～１００万件の検索結果が表示されます。
創価学会以上に会員数が多く影響力の大きい、キリスト教、神社本庁、日本会議等では該当がほとんどないことから、創価学会固有の問題であることの証明になります。

細かいことは以下の有名なブログで情報収集するとよいでしょう。

「対話を求めて」
https://signifie.wordpress.com/

「創価学会元職員3名のブログ」
http://harunokoime20150831.blog.fc2.com/
http://erigonomi.net/pisces5.html

「よくわかる創価学会」
http://www.soka-news.jp/index.html

「新興宗教を斬る」
https://ameblo.jp/worldwordpress/entry-120543807 …

「創価学会はカルトです」
https://konmanki.blogspot.jp/

創価学会の迷惑行為や犯罪行為は、珍しいものではありません。
迷惑行為や何らかの被害を受けたら証拠をもって各所に相談するとともに、ネットでも創価の事実を知らせて宗教犯罪の拡大防止に努めてください。

No.1 回答者： hyakkinman 回答日時： 2018/03/31 00:33

宗教洗脳されちゃうと、何も恐れるものがなくなります。

ネットも、週刊誌も「同じくらいの低いレベル」にしか見ていません。
すべての批判は「正しいことを貫き通した証」であると、自信を深めます。
ですから、本来ならばどちらも相手にしないはずなのです。

恐れている人は、本物の創価学会員ではありません。



私は、「本物になりきれなかった」元活動家として、ここに創価学会批判を書き込んでいますが、宗教洗脳された本物の創価学会員は、私の意見など聞く耳を持っていないはずです。

まあ、でも　ネットで私のような者の「内部批判」が広く世間に知れ渡ったほうが
一般人が「洗脳されない」ための予防策になるかもしれないので、
週刊誌記者の記事よりもわずかながら、効き目はあるかもしれません。