僕は就職活動中の学生です。ある会社から内定を
頂いたのですが年収が気になって迷ってます。
その会社は四季報には平均年齢48歳で月収41万円で
ボーナス5ヶ月分と書いてあります。ちなみに
僕は大卒ですが大卒は全社員の2割もいません。
平均年齢は高いのですが大卒が少ないのを加味すると
総合職40歳で月収40万で40万×17ヶ月分=680万円
と思っていいのでしょうか。40歳の年収ランキングとか見て
680万って最低クラスなのでさすがに680万を下回るなら
他を探そうかと思うのですが。

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A 回答 (6件)

なるほど、年収は大事です。

ヒトは、霞を食って生きてはいけませんからね。

しかし、40歳で年収680万円は会社の業態によっては決して安い額ではありません。帝国ホテルをはじめとしたホテル業界や、製造業はずっと年収が低いのです。

世の中のカラクリとして儲けられる業界とそうでない業界はハッキリしています。それを知らずに、儲からない業界で年収が少ない、増えないと言っていても、それはリサーチ不足というものです。
たとえば、www.poor-papa.comや、http://www.ozawa.ics.keio.ac.jp/~hiroya/rank.htmでも眺めて調べてみてください。

ちなみに、このご時世に最低年収を表示するような景気のいい会社は武富士のような痛い会社しかありません(HPを見よ。)。中央値、あるいは平均値と心得て読まないとだめでしょう。

あと年収が高すぎる会社は、実力のないものは居心地が悪くて辞めざるを得ない雰囲気のところが多いです。野村総研、ゴールドマンサックス、アクセンチュア、野村證券、ソフトバンク・・・・金融、IT、シンクタンクは特にそうです。
まずは、世の相場を眺めて考えてみてください。

参考URL:http://www.poor-papa.com/income-rank.htm
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私の場合、今年30になったばかりの入社8年目の


(大卒)サラリーマンですが、あくまでも主観的に言うと
当該年収はあまり高くないと思います。
私の会社はそれほど成果主義がきつくない
(今後導入するはこびらしいのですが)のですが、
当該年収にあといくらか(「少し」ではありません)で
届くかな?といった感じですので当社の同期はみんなおなじくらい
貰っていると思います。
(そのせいか、同期の独身男性は結構リッチです。私もまだ子供がないので
一応無理なく給料の一部を貯蓄にまわしたりも出来ています。)
私が入社した時もなかなか就職が難しく、年収のことまで
頭がまわりませんでした(内定があれば決めてしまおうって
感じでした)ので、「ちょっと低いかな」と思いつつここまで
きました。
もし現時点で年収の優先順位が高いのであれば、他を探すというのも
それはそれであるかと思います。
但し、私の就職活動の時ってたしか7/23現在だと
限りなく最終戦に近かったと思いますので、何がなんでも年収に
拘るのであればすぐに動いたほうがよいと思います。
頑張って下さい。
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その月収に残業代や諸手当は入っていますか?


たぶん入っていないはずです。

世間で言っている“年収”はこれらも入れての数字ですから
比較するのにはちょっと差があります。

それから、役職手当の計算方法もわかりません。
30歳ぐらいだと、各社を比較するとわかりやすいのですが
40歳を超えると役職手当が給与に占める割合が増えてしまって
比較できなくなります。

本当に知りたい場合は細かい決算を入手して、
人件費/社員数 とするほうが確実です。

もしも、平均が48歳で、その年齢の一般職の月収41万円、
残業諸手当込みで55万円(これは私の推定)
というぐらいだとしたら、ちょっと安いけど居易い職場
と、考えてください。

勤続が長い会社というのは、なにか良いところがあるはずです。
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会社員になって4年目なので


一応、先輩ということで言わせてください。

なんか、年収!年収!言い過ぎって感じします。
何ていうか、収入は後からついてくるものだと考えてください。
確かに、収入は多いに越した事無いです。
ですがそれは、自分がした仕事に対しての報酬です。
始めに金額が定められていて、
「その仕事したらあげましょう」というのとは違いますよ。
だから、仕事も何もしていないのに金額をとやかく言うのは見当違いです。
しいて、言ってもおかしくない場合をあげるとしたら、
同じ仕事をしているのに金額に差がある場合くらいです。
これだって、まったくの同じってありえないので、差があって当然です。

とにかくまず、「自分が仕事をする」ということを考えてください。
成果をあげればおのずと収入はついてきます。
ボーナスも沢山もらえるはずです。
いくらがんばってもまったく増えないようでしたら、
その時、会社と掛け合ってみてください。
そして、どうしても納得いかないようなら、
その会社を辞めることを考えてみてもいいと思います。
辞めてしまっても、そこまでがんばってきた事は絶対に役に立ちますから。

だからまずは、自分が一生懸命取り組める仕事かどうかで決めてください。
収入はその後です。


>実際みんな25年近く居るみたいだし、

なんかちょっとびっくりです。
25年だとちょうど40代半ばですよね。
仕事がのってきてる時期で、
課長かそれ以上で、これから昇っていこうって頃だと思うから、
一番やめたらもったいない時期ですよ。
普通30年はいると思いますし、
「そんな半端な時に辞めてどうするの?」って感じですが。
(って、agv6cavoさんに言っても知りませんよね、ごめんなさい)
女性が多いのですかね。それなら多少納得できますが。
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昨年秋まで、採用担当者でした。


年収で考えても意味ありません。「モデル年収」を示していますが、今の状況の一部を示しているに過ぎません。
それより、その会社で、今やりたいとか、将来やりたい、と思えるかを他のデータから探ってみてください。
参考までに、ボーナスは支給0もありえますので、最低41万円×12ヶ月ということもあります。また、ボーナス5ヶ月分とあっても、月給の5ヶ月と限らず、基本給の5ヶ月ということもあります(いろんな手当てを除いたもの)。
年収が保証されていると思っている社会人は0でしょう。
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ちょっと辛口なアドバイスです。



質問を見た限りでは「会社四季報には掲載されているが、年収を見る限り大企業ではない」と見受けられます。
さてこのご時世です。まず内定をくれた会社は大事にキープして次を探しましょう。

でも今時裁量性を取り入れている会社も少なくありません。
そういう会社の年収は年齢Equalではなく仕事の効率・結果が給与に反映されるので、20年後の所得の予想は立たないです。
でも、そういう会社は「ウチの主任は入社10年で年収500万だよ~」と言ってくるでしょう。

何が言いたいかと言うと、年収だけ見て会社を決めるか、年収は低くても年功序列で給与が上がっていく会社か、どちらが自分にあっているか?です。
専門職ではないようなので、会社選びはその会社の将来も見越して慎重になったほうがいいと思うのです。

いずれにせよ、内定はもらえるだけ貰いその中からいい会社を吟味しましょう。
選択肢は多い方が良いですからね。

この回答への補足

まず一点業界としては安定してますが給料が
安いで有名な業界です。うちを含めてたぶん
誰でも知ってる会社だと思います。規模は
小さいですが。

感じとしては実力主義ではないみたいです。
実際みんな25年近く居るみたいだし、
結構業界全体危機感が無い業界です。
故に年功序列だと思われます。一応理系
の専門職ですが定年まで居るつもりです。

とにかく40歳で680万もらえるなら
行くつもりです。土日も休めて転勤も
少ないし仕事もきつくなさそうですので。
年収がしりたいです。

補足日時:2001/07/18 02:36
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・給与所得の源泉徴収税額表(月額表)
・賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表
を使ってください


社会保険料(政府管掌ですので、組合健保の場合は金額が変わってきます)
http://www.sia.go.jp/seido/iryo/iryo11.htm

1  一般の被保険者(2~7に該当する方は除く※)、又は70歳以上の方で政府管掌健康保険の被保険者【 PDF / Excel 】
です。

賞与の社会保険料
http://www.matsui-sr.com/kyuyo/2-2shouyo.htm
.賞与の計算 ■ 賞与から控除する健康保険料・厚生年金保険料

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翌年の住民税
でしょうか?

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私の見ている業界は外資が多いので、夏冬ボーナスなしの均等割で計算

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Aベストアンサー

解りました 計算根拠ですね?
それぞれ詳しく説明し始めると長くなってします
ので参考URLを示しながらご説明します。

●社会保険料(政府管掌健康保険の場合)は
 健康保険・厚生年金保険の保険料額表を元に計算します

 http://www.sia.go.jp/seido/iryo/ryogaku1709/ryogaku01.pdf

●所得税は国税庁のタックスアンサーのURLを載せますので 参考にして下さい

 簡単に解説しておきます(給与所得の場合)

 ○給与所得表により年収金額から所得金額に換算します
 ○所得金額から基礎控除・扶養控除とうの所得控除額を
  控除します。
 ○差引残った課税される所得金額から所得税の税額表
  を元に税率をかけて税額を導き出します
 ○その税額から定率減税額や住宅借入金等特別控除など
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  残った金額が納税額です
 
http://www.taxanswer.nta.go.jp/1400.htm

●住民税については所轄の市区町村により多少税額等
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http://www.shiga-roudou.go.jp/tyosyu/2.html

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例外として月別も認めているのです。

総平均法の原則は期首と期末の平均で単価を計算します。
例外として月別、半年毎も認めているということです。

上記のとおり、それぞれの例外として認められている月別は
結果的に計算結果は同じになるということです。

よって、報告書の注記に記載されている評価方法は、もともとの
会社として総平均か移動平均を原則にしているかが記載されている
ことになります。

Q年収 実際の手取り

日本人の平均年収を仮に400万円とします。
ここから控除の分を差し引いて、大まかに75%程度が実際の手取りになると思います。
400万円に75%をかけると300万円になります。
ここからボーナスの分を引きます。
ボーナスは夏冬二回で3.5か月分とします。
すると実際の手取りは300万円÷15.5・・・19.354...となり20万円に満たない計算になります。
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>交通費は非課税のようですが、そのため年収に含まれずに計算されるのでしょうか?
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