現在、主人の父親の事務所で専従者として働いていますが、夕方から夜のあいた時間に2~3時間程度の副業をしたいと考えています。事務所では、月曜日~金曜日、8:30~17:00まで働いています。
そこで、質問です。
1.専従者の副業は認められるのでしょうか。
2.認められる場合、給料はいくらくらいまでなら働いてもいいのでしょうか。
(税金関係も含めて教えてください。)
3.副業を持った場合、確定申告など税金上の手続はどうしたらいいのでしょうか。
どうぞよろしくお願いします。

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A 回答 (2件)

1.時間外での副業は認められる。


 所得税法施行令第165条第2項二号(親族が事業に専ら従事するかどうかの判定)で、次の者は専従者に該当しないことになっているが( )で除外されている。
  ーー他に職業を有する者(その職業に従事する時間が短い者その他当該事業に   専ら従事することが妨げられないと認められる者を除く)ーー 
2.副業収入の制限は、無い。
3.いずれかが、従たる給与となり、毎月の源泉徴収は乙欄で徴収される。従たる 給与の収入金額が年20万円以下であれば確定申告は要しないが、還付になる例が 多いので確定申告すると有利かも。
*蛇足ですが、税金は全て法律で定まっています。
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この回答へのお礼

遅くなってすみません。回答、どうもありがとうございました。
今までは会社勤めだったので、税金や保険のことをじっくり考える機会がなかったので、基本的なこともわかっていませんでした。わかりやすい回答で、勉強になりました。また、わからないことがあったら、よろしくお願いします。

お礼日時:2001/07/24 15:07

専従者の副業は金額に関係無く認められていないと思います。

あくまでも専従です。
下記HP参照

http://www.yokosuka.co.jp/kkjm/ygs/a/ygs-a0103.htm
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この回答へのお礼

遅くなってすみません。回答、どうもありがとうございました。

お礼日時:2001/07/24 15:03

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Q税金の扶養内で働くか抜けて働くか悩んでいます

今年3月に結婚しました。そろそろ働こうかと検討中で、税金面の扶養内「103万以内」で働くか扶養を外れ「103万以上」で働くか悩んでます。

色々調べてみましたが、結局は扶養から外れたら私にも所得税が発生しますし、夫は配偶者控除を受けれなくなってしまうから夫の税金もUPするようなので扶養の範囲内で働いたほうがいいのかとも思います。

しかし1000円でも多く収入が欲しいなら税金面は関係なく働いたほうがいいとも聞いたのですが、もし、扶養から外れて働いていた場合、なんらかの理由でまた扶養に入らなければなった場合は再び夫の扶養に入ることができるのでしょうか?今は昔と違って1度抜けたら再度入るのは難しいと聞きました。本当なんですかね?それともこの話は税金の扶養と保険の扶養の両方を外れた場合なんでしょうか。。。?調べてますがなかなか答えに行き着かず困ってます。

質問の整理をしますと。。。
(1)税金扶養内で働いたほうがいいか、抜けて働いたほうがいいか?
(2)一度抜けた扶養に再度入るのは難しいのか?

です。初めてのことなので色々無知なのでよろしくお願いします。

今年3月に結婚しました。そろそろ働こうかと検討中で、税金面の扶養内「103万以内」で働くか扶養を外れ「103万以上」で働くか悩んでます。

色々調べてみましたが、結局は扶養から外れたら私にも所得税が発生しますし、夫は配偶者控除を受けれなくなってしまうから夫の税金もUPするようなので扶養の範囲内で働いたほうがいいのかとも思います。

しかし1000円でも多く収入が欲しいなら税金面は関係なく働いたほうがいいとも聞いたのですが、もし、扶養から外れて働いていた場合、なんらかの理由で...続きを読む

Aベストアンサー

>(1)税金扶養内で働いたほうがいいか、抜けて働いたほうがいいか?

ポイントは次の3点だと思います。

1.税金だけを考えれば収入の絶対金額が増えて得になる
2.夫が会社からの妻へ対する手当をもらっているとそれがなくなり影響が大きい
3.妻が夫の社会保険の扶養に入っていて、健康保険及び年金の保険料がタダの場合、自らがパート先で社会保険に加入するようになってしまうと、その保険料の負担の影響が大きい

1について言うと。
純粋に税のみで考えれば、損ということはないですね。
つまり収入が103万以下の場合は税金が掛からないので、1万円収入が増えれば1万円が家計に入るわけです。
でも103万を超えると夫の自身の税金や、夫の配偶者控除がなくなったり配偶者特別控除が減ることによって、1万円収入が増えても1万円が家計に入るというわけではないということです。
夫の収入が増えるに連れて1万円収入が増えても、家計に入るに入る金額は9千円になったり8千円になったりという具合に減ってしまうということです。
そういう意味で損だということで、決して働くと収入自体が減るという意味で損ということではありません。
ですから単純に損得というならば、実際には働けば働くほど収入の絶対的金額は増えるから得だということになります。

夫の収入が103万をオーバーして120万になったらどうなるか。
所得税の場合は夫の配偶者控除の38万が配偶者特別控除の21万に減ってしまいます。
この差額の17万が夫の給与にどのように反映するかというと、所得税は課税所得によって税率が変わりますが、一般的なサラリーマンとして税率10%とすると

170000×10%=17000・・・夫の今年の所得税増

ということで17000円所得税が増えます。
一方来年の住民税(住民税は今年の所得に対して来年課税される)の場合は夫の配偶者控除の33万が配偶者特別控除の21万に減ってしまいます。
この差額の12万が夫の給与にどのように反映するかというと、住民税は税率が一律10%なので

120000×10%=12000・・・夫の来年の住民税増

ということで12000円来年の住民税が増えます。
つまり夫の収入が103万から120万に増えれば、夫の今年の所得税と来年の住民税との合計で

17000+12000=29000・・・夫の今年の所得税と来年の住民税を合わせた増額

ということで29000円増える訳です。
夫は収入が103万から120万へ17万増えるのですから、所得税は5%なので

170000×5%=8500・・・夫の今年の所得税増

ということで8500円所得税が増えます。
一方住民税は一律10%なので

170000×10%=17000・・・夫の来年の住民税増

ということで17000円来年の住民税が増えます。
つまり夫の収入が103万から120万に増えれば、夫の今年の所得税と来年の住民税との合計で

8500+17000=25500・・・夫の今年の所得税と来年の住民税を合わせた増額

ということで25500円増える訳です。
ということで二人合わせると

29000+25500=54500

今年の所得税と来年の住民税で54500円増えるわけです。
しかし収入は17万増えているので

170000-54500=115500

ということで確かに夫の税金は増えていますし夫も課税されるということで税金は増えますが、収入はそれ以上増えているので差し引きでは115500円増えているということで、家計全体の絶対的金額は増えるから損ということはないということです。
これが例えば70万から77万に7万増えたのだったら、夫の控除金額も変わらずに夫の税金もゼロのままなので、増えた70000はそのままそっくり家計に入りますが、103万から120万に17万増えると115500と7割弱程度に減ってしまうということです。
でもマイナスになるわけではないので損にはならないということです。

2について言うと。
手当はそもそも法律で決まっているものではないので、その会社の規定によります、ですからどういう規定になっているかを会社に確かめなければ確実なことはわかりません。
ですが例えば妻の収入が夫が配偶者控除を受けられる103万以下という規定であるならばその手当はなくなるでしょうし、場合によっては1月まで遡って返却させる会社もあるので、そうなるとやはり影響は大きいでしょうね。

3について言うと。
たとえパートでも法律上は下記の条件に当てはまれば、会社は社会保険(健康保険・厚生年金)に加入させる義務があります。

1.常用な使用関係にあると認められる
2.所定労働時間が通常の労働者の4分の3以上であること
3.1月の勤務日数が通常の労働者の4分の3以上であること

要するに収入の金額ではなく労働時間で決まります。
ですから収入的には扶養でいられるはずでも、上記の条件で社会保険に加入しなければならない層が存在するのです。
つまり妻の会社の社会保険への加入と夫の扶養になるということについての関係では、下記のように妻は三つの層に分かれることになります。

A.収入の金額的には夫の扶養になれるし上記の条件があっても引っ掛からない為夫の扶養になっている

B.収入の金額的には夫の扶養になれるが上記の条件があるため会社の社会保険に加入しなければならない

C.収入の金額的にも夫の扶養になれないし上記の条件もあるため会社の社会保険に加入している

AとCの層はすぐわかると思いますが、Bのような層の妻たちもいるというのはちょっとわかりにくいと思いますが、まさにそのBの層の妻たちにご質問のような疑問が湧くことになるのです。
ですが収入の金額的には夫の扶養になれるとしても、上記の条件があるため会社が社会保険に加入するようにというならばそうせざるを得ず、どちらかを選択するというわけには行きません。
損得で選ぶという訳には行かないのです。
要するに夫の会社の健康保険で扶養になっていれば保険料は言ってみればタダ、国民年金も第3号被保険者なら保険料はタダ。
つまり保険料は一切タダということですが、それが妻自身で社会保険に入るとなるとドカンと保険料が発生して手取りの収入が減ってしまうということです。

ですからこういう質問の回答で多い間違いは、夫の扶養を外れる年収130万を超えたときに妻自身が社会保険に加入すると言う説明です。
これを信じて失敗された方が大勢います。
上記の社会保険の加入条件に当てはまってしまえば、130万に満たなくても社会保険に加入せねばならず、当然夫の健康保険の扶養や第3号被保険者から外れることになります。
また税金のことだけしか考えないとやはり失敗をします。
この点をしっかり理解しておかないと後で後悔します。

なお、雇用保険のほうの加入条件は以下のようなものです。

1.1週間の所定労働時間が20時間以上であること。
2.1年以上引き続き雇用されることが見込まれること。

結論として妻自身が勤め先で社会保険の適用を受けない範囲で、なおかつ夫が妻に対する手当を会社から受けられる範囲であれば、ギリギリまで多く働いたほうが得ということです。
あるいは年収が170万~180万ぐらいまでバリバリ働くかです。
そこまでバリバリ働くわけでもないがギリギリの線を少し越えるという中途半端なのが一番損です。

つまり肝心なことは本当に家計をプラスにする為には、色々な要素を平行して考えていかなければいけないということです。
ひとつの要素だけを考えてしまっては大きな失敗をしてしまうということです。
一番よくあるのが税金のことだけを考えてしまうと言うパターンです、税金のことだけ考えて「健康保険の扶養」や「扶養手当」のことを考えないと、確かに税金では若干プラスになるが「健康保険の扶養」や「扶養手当」で大きくマイナスになり、トータルではマイナスとなってこんなはずではなかったということが結構多いのです。

>(2)一度抜けた扶養に再度入るのは難しいのか?

いえ、難しくありません。
むしろ健保は収入によってこまめに扶養の切替をするように指導しています。
そうではなくいわゆる夫の会社の担当者が手続きを面倒がると言うことです。
扶養を出たり入ったりすると何度もその手続きをしなければならないので、「一度抜けた扶養に再度入るのは難しい」などと言ってなるべく手続きの手間を減らそうとしているのです。
ですがそもそも会社の担当者はそれが仕事なのですから、その仕事が面倒だなどと言うとしたら、そのほうがむしろおかしいし言語道断な発言です。

最後にこのサイトでもあまりにも間違った回答が多いので繰り返しますが、単純に130万を超えると夫の健康保険の扶養を外れると言うのは誤りです、殆どの場合130万以前に夫の健康保険の扶養を外れると言う場合が多いです。
ですから夫の健康保険の扶養でいられるためにはもっと低い金額に抑える必要があります、詳しく説明すると。

話の順序として以下のようになります。

1.「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」

妻が職場で労働時間や日数が足りていれば社会保険に加入する、労働時間や日数が足りていなければ社会保険には加入しない。

2.「夫の扶養の限界」

これが問題になるのはあくまでも1で社会保険に加入していない場合です、1で社会保険に加入していない場合でなおかつ前述の夫の健保の扶養の規定に該当すれば扶養になれるということです。

ですから例えば

『年収90万でも労働時間や日数が足りていれば』

1の段階で引っ掛かり2の段階に行くまでもなく(つまり夫の扶養になれかどうか以前の問題として)社会保険に加入となります。

『140万でも労働時間や日数が足りていなければ』

1の段階では引っ掛かりませんが、2の段階で引っ掛かり夫の扶養にはなれません。
となれば会社で社会保険に加入するか国民健康保険(会社で社会保険に加入できなければ)に加入するしかないのです。

つまり夫の健康保険の扶養になるためには、労働時間や日数で1に引っ掛からずになおかつ収入で2に引っ掛からないということが条件になります。
要するに130万と言うのは1の「妻自身が社会保険に加入しなければならない限界」に引っ掛からない場合に有効なのですが、パートなどの場合はよほど時給が高くない限り1に引っ掛かってしまうので130万と言うのは殆ど意味がありません。

>(1)税金扶養内で働いたほうがいいか、抜けて働いたほうがいいか?

ポイントは次の3点だと思います。

1.税金だけを考えれば収入の絶対金額が増えて得になる
2.夫が会社からの妻へ対する手当をもらっているとそれがなくなり影響が大きい
3.妻が夫の社会保険の扶養に入っていて、健康保険及び年金の保険料がタダの場合、自らがパート先で社会保険に加入するようになってしまうと、その保険料の負担の影響が大きい

1について言うと。
純粋に税のみで考えれば、損ということはないですね。
つま...続きを読む

Q実家に入れるお金:税金との関係

実家在住の勤労者の場合です。実家にいくらかお金を入れますよね?
それは、例えば

・贈与税→年20万以下?
・家賃収入→親の雑所得?

のように税金等に関わってくるのでしょうか?
「法的に危ないからこれだけしか入れられないよ。」と言って、家に入れる金を最低限に出来るような悪知恵を教えてください。

Aベストアンサー

こんにちは。

まず、贈与税の非課税枠は年間110万円です。この額を超えると親御ざんが贈与税を負担することになります。
また、子供を実家に住まわせることで家賃を徴収するという考え方については、そもそも家賃として認められるかどうかが疑問であります。単に税金逃れと見なされて課税対象(贈与と見なされる)になりそうですが、いずれにしても年間110万円は払わないでしょうから、気にする必要はないでしょうね(苦笑)。

>「法的に危ないからこれだけしか入れられないよ。」と言って、家に入れる金を最低限に出来るような悪知恵を教えてください。

「法的に」と言うことなら、悪知恵は存在しません。なぜなら「法的な」ことは調べれば簡単にばれるからです(笑)。
そんな面倒なことは考えずに、「これだけしか出せない」と素直に出せるだけ出せばいいんじゃないでしょうか?
因みに一銭も入れてない例も沢山ありますよ?

お役に立てば幸いです。

Q青色専従者は扶養家族?

個人事業主の妻、青色専従者は児童手当でいう扶養人数には入るのでしょうか? 青色専従者としての給料はもらっています。

Aベストアンサー

>青色専従者は児童手当でいう扶養人数には入るのでしょうか?
入りません。
児童手当法では、
第5条 児童手当は、前条第1項各号のいずれかに該当する者の前年の所得(1月から5月までの月分の児童手当については、前前年の所得とする。)が、その者の所得税法(昭和40年法律第33号)に規定する控除対象配偶者及び扶養親族(以下「扶養親族等」という。)並びに同項各号のいずれかに該当する者の扶養親族等でない児童で同項各号のいずれかに該当する者が前年の12月31日において生計を維持したものの有無及び数に応じて、政令で定める額以上であるときは、支給しない。

と規定しており、「所得税法(昭和40年法律第33号)に規定する控除対象配偶者及び扶養親族」となっています。
一方で、青色専従者は所得税法の規定により控除対象配偶者にはなれないと定めています。
http://www.taxanswer.nta.go.jp/2075.htm

よって扶養親族には数えることが出来ません。

Q青色専従者ですが

私は青色専従者で、届出を出して働いていますが、
生活が厳しくなってきたので、外で働こうと思っています。
外で働く場合は、乙でしたほうがいいのでしょうか。
また、所得税徴収高計算書は7月から12月の分は、
働いた分だけ計算して出せばいいのでしょうか。
年末の源泉徴収の計算は乙の場合は、
どうやって計算すればいいのでしょうか。
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

>生活が厳しくなってきたので、外で働こうと思っています…

では、今後は専従者給与をもらうのを止めればよいだけのことです。
専従者のままよそで働くことは、原則として認められません。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2075.htm

考え違いをしてはいけないのは、専従者給与は赤の他人がくれるお金では決してないということです。
家の中で親から子へ、夫から妻へ、あるいはそれらの逆でお金が移動しているだけです。
家計全体としてお金が増えているわけではありません。
もちろんこのとき、事業主である親や夫に少々の節税効果はありますが、若干の節税のためによそで働くことを制限されては本末転倒です。

>所得税徴収高計算書は7月から12月の分は…

青色専従者は 6ヶ月を超えて事業に専念することが条件ですから、7月までは専従者給与をもらいましょう。
このときはもちろん甲欄での源泉徴収です。
8月以降はゼロとします。

>年末の源泉徴収の計算は乙の場合は…

年末に在籍する会社でやってもらうことになります。
7月まで (6月までではダメ) の専従者給与に関する「源泉徴収票」を、年末に在籍する会社に提出します。

税金について詳しくは、国税庁の『タックスアンサー』をどうぞ。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm

>生活が厳しくなってきたので、外で働こうと思っています…

では、今後は専従者給与をもらうのを止めればよいだけのことです。
専従者のままよそで働くことは、原則として認められません。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2075.htm

考え違いをしてはいけないのは、専従者給与は赤の他人がくれるお金では決してないということです。
家の中で親から子へ、夫から妻へ、あるいはそれらの逆でお金が移動しているだけです。
家計全体としてお金が増えているわけではありません。
もちろんこのとき...続きを読む

Qあなたのお気に入り&お勧め家計簿、教えて下さい!~手書き編~

年末ともなると書店にいろいろな家計簿が売られていますね。(雑誌の付録なども含め)いっぱいありすぎて見るのも選ぶのもたいへんです。
そこでお気に入り&お勧め家計簿があったら教えて下さい!
どこの物か、どんな内容で、どんな感じで付けているかなど。
また自己流でうちのはお勧め!というものがあればぜひ教えて頂きたいです。

ちなみに私は結婚して6年間、自己流の家計簿です(PCソフトも気になりますが結構手書きがおもしろかったりします)性格が割と大雑把な方なので細かくはつけていません。それが決して気に入らないわけではないのですが市販の物で良い物があれば参考にしたい、使ってみたいな~と思い質問しました。よろしくお願い致します。

Aベストアンサー

こんばんは。
もうすぐ2003年ですね。私もいいかげん家計簿買いに行かなきゃ…

私は結婚して6年、ずっと市販の「高橋書店」の家計簿を使ってきました。大抵の本屋さんに置いてあると思います。
高橋書店のはいろいろありますが、日付の入っていない「いつからでも始められる」ものや「項目の細かいもの」は私は買いません。いつからでも始められるのは「いつでもやめられそう」だし、項目の細かいものは項目分けだけで挫折しそうだし…。
…というわけで1月1日始まりの項目の欄が「おおざっぱ」な(支出欄は「主食」「副食・嗜好品」「その他」のみ、細かくは自分で分けられる)ものを選んでいます。
House Keeping Account Book、と表紙に書いてあってデザインはちょっとオシャレ。ポケット付きビニールカバーがついてるので、領収書など挟めて便利。ただ、毎年買ってるとこのビニールカバーが溜まってくるのがちょっと…。生活に役立つ情報が載っているけど、主婦歴長いといらないかも。A5サイズで700円です。人によっては高く感じるかも…?

でも思うのですが、結婚以来6年も自己流で家計簿つけていらしたのでしたら、市販のものを買わなくて大丈夫なのではないでしょうか?私のようにすぐくじけがちの人には、自分にハッパかけるために必要かも知れませんが…。
原価そんなにかかってなさそうなものになん百円もかけるの、もったいないですよ~^^;自己流はステキです!ぜひ極めてください!

こんばんは。
もうすぐ2003年ですね。私もいいかげん家計簿買いに行かなきゃ…

私は結婚して6年、ずっと市販の「高橋書店」の家計簿を使ってきました。大抵の本屋さんに置いてあると思います。
高橋書店のはいろいろありますが、日付の入っていない「いつからでも始められる」ものや「項目の細かいもの」は私は買いません。いつからでも始められるのは「いつでもやめられそう」だし、項目の細かいものは項目分けだけで挫折しそうだし…。
…というわけで1月1日始まりの項目の欄が「おおざっぱ」な(支出...続きを読む


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