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大学院の博士課程は、大学の教員を目指す人が行くイメージがあります。では、博士課程を修了した人がなる職業で、大学の教員以外の職業はありますか?

A 回答 (8件)

分野によって異なります.


今なら情報系の博士課程を出た学生が世界の一流企業で開発業務についていますよね.
GoogleやAmazonなどでは博士課程を卒業していることが採用の条件になっている職種もたくさんあります.

どうでもいいけど,No.7さんのどうでも良い付加情報が個人的恨みすぎて笑える.
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大学の教員を目指す人は大学院の博士課程で研究している人のほんの一部です。

大抵、研究所のある企業で働いています。大学の教員や公共機関の研究所の職員は、嫉妬深く女の腐ったような(大変失礼しました)人ばかりで、ある人が際立った発見をすると、その人の業績を潰したり外部にこっそりと教えたりします。
このようなことをしているので、日本の科学レベルは低下の一途をたどっています。
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職業というか、医療系はそのまま今のライセンスで仕事をしていますよ。



博士をとって職業というより、最終学歴、業績という感じではないでしょうか。

医療系の場合、博士をとったからと言って給与は変わりません。
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大学の教職員だけでなく、大学その他の団体などで研究者になる場合もあると思います。



あとは、国家資格の免除に大学院などの学歴、教授等の講師歴が関係することがあります。

代表的なものでいえば、整理士として開業し事務所運営している人が子供に事業を継がせたいと思った場合、当然子供が税理士の資格を得なければ引き継げません。顧問先という毎月顧問料をくれるお客さんがいてもです。
税理士試験などの国家試験は難しく、時間をかければ誰でもというレベルのものではありません。
そこで、税理士の制度でいえば、商学部などの大学の講師歴が一定年数あれば、税理士試験の会計科目が免除となります。修士課程や博士課程の卒業だけですと一部科目の免除です。同様に法学部などであれば、税法科目が同じように免除されます。
商学と法学の両方の修士課程修了では、それぞれの分野の一部免除ということで、5科目合格が必要なところ3科目までしか免除が受けられません。
しかし、講師などになっていれば、その分野についてはすべて免除となります。知人は商学部と法学部にて検認で講師や助教授の経験から税理士試験のすべてを免除を受け、税理士になった人もいます。
その方はあくまでも大学が本職で、副業税理士としての活動でしたが、税理士の子が税理士となるための一つの方法かもしれません。
税理士は修士課程や講師歴なわけですが、他の国家試験では博士課程の卒業を求めたり、准教授以上の職歴にて免除を与えることもあるようです。

当然博士課程などの終了をした分野で講師や教授となるわけですので、難しい面はあるかと思います。
大学院設置大学の大学院において、法学部の教授などの経験があれば、無試験の司法収取も免除で弁護士になる道もあるのですからね。

若い時には大学での強弁で安定した収入と高度な研究を行い、現役引退や親の引退などのタイミングで弁護士その他の国家資格の登録を免除で行い引き継ぐということもあるでしょう。
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前期課程あるいは修士課程から直接進学する人は,ま,研究職か大学教員を目指しているととらえられます。

だって,一番頭が軟らかい年代に就職して得られるはずの現場の経験を積まないことになるから,それ以外の就職先の窓口は狭くなるからです。ですが,他の方々がおっしゃるように,その研究職・大学教員ですら就職先はかなり少ないのが現状ですから,それを見越して(頭のいい学生さんの場合は教員の背中を観察して)進学せず就職します。彼らは民間に就職しても現場でいい仕事をしています。
 さて,ところが社会人学生もたくさんいます。というより,定員を満たさないと役所から罰則をくらうから,社会人や留学生で定員を埋めているというのが現状です。では,社会人がどうして? と思うかもしれません。彼らは決して民間の研究職であるとは限りません。少なくとも建設業に限れば,研究職であることはほとんどありません。みんな現場で仕事をしながら業績を溜めた人達で,その技術を博士号として客観的に評価してもらうためと,さらに開発するための勉強に来ています。今は,会社としても,博士号を持った社員が何人いるかということを表に出すようになっています。あるいは,もっと現実的に,大学で開発した技術を現場で使うために社会人博士になってその先生からノウハウを教えてもらって実用化するという人達もいます。
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イメージはおおかたあっていますが、徐々にではありますが、企業の研究職採用が増えている傾向にはあります。


近年は例えば30年前に比べれば修士修了者も人数が増えるとともに質の低下が言われています。
そのような中で博士修了者でも柔軟性のある修了者なら多少専門が違っても研究力はあるということで
採用は増えています。
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魚屋になろうと、八百屋になろうと勝手ですが、通常やたらにたくさんある公的研究所に就職するか、企業の研究所に就職します。


最近は学位を取る人が多すぎて、まず博士研究員に応募して五年以内に五報程度の論文を世界的に知られた研究誌に発表しなくてはなりません。
それでやっと研究機関が一人前として期限無しの正職員として採用してくれます。
私の頃はまだ学位持ちは珍しかったので、直に国立研に就職出来ましたが、逆に上司が研究指導能力に欠ける場合が多くひどい目に遭いました。
ですので、私がまともに研究を始められたのは入所十年目からでしたが、研究補助員がなかなか居らず、蝸牛の歩みでした。
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「博士課程に進んだ人は●●に行かないといけない」ということはありません。


就職活動は他の学生同様に行えます。

ただ、企業側からすれば、高待遇で迎えなければならない博士というのは厄介な面があります。
彼らの専門性を生かすような場もあまりありません。
必然的に求人の門は狭くなります。
これが博士であることのマイナスポイントです。

こういう事情のために就職を目指す人は博士に進まず修士で就職しようとします。
その分、博士進学を目指す人は割合的に学者・研究者志望が多くなる、ということになります。
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