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年金支給開始の70歳案??
年寄りに死ぬ寸前まで働けってことですかね。
老後を安らかに暮らせません。

A 回答 (7件)

年金支給開始の70歳案??


 ↑
昔は55歳から支給だったのです。
それが60歳になり、65歳になりました。



年寄りに死ぬ寸前まで働けってことですかね。
  ↑
平均寿命が延びているので、そうは
なりません。



老後を安らかに暮らせません。
  ↑
そもそも論ですが、政府など当てにする
方に問題があるのです。
こうした問題に関心を持っていれば、
自分で何とかするしか無い、ということが
判るはずです。
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減額はさるでしょうが65歳からでももらえるでしょう、65歳まで働きますがそれまで貯金もしますよ

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財務大臣(財務省)の諮問機関である財政制度等審議会の財政制度等分科会が、今年5月23日に、新たな財政健全化計画等に関する建議っていうタイトルの答申を出したんですけれども、この答申に付けた参考資料の中で、老齢年金の支給開始年齢を68歳に遅らせると仮定したときの水準を示した、っていうのが発端です。


で、この答申の中で、一律に引き上げることが提案されてはいます。
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_ … っていう PDFファイル(全部で151頁もあってサイズが大きいですけど)の51頁目あたりに出てきます。

ただ、現在、60歳(ある一定の生年月日の範囲の人だけに限られるけれども)から65歳(今後の大原則)へと支給開始年齢の引き上げを進めている最中。
男性は2025年までかけて、女性は2030年までかけてそれぞれ引き上げて、65歳を支給開始年齢に統一しようっていうものです。

なので、はっきり言って、支給開始年齢をさらに遅らせることってのは時期尚早なんですよね。
そのため、内閣改造後、新・厚生労働大臣自身が「このような引き上げは考えていない」と明言してます。
要は、「いますぐに一律に引き上げることは考えてないですよ」って。

けれども、年金財政が厳しいので、厚生労働省としては、ほかの案は考えてます。
社会保障審議会の年金部会っていう所で議論されてます。資料が大量かつ細かいので、ネット検索して探してみて下さい。
例えば、高所得の人の年金支給額を、在職老齢年金とおんなじ感じにカットしてゆこうとか。
その他、いまも65歳から70歳になるまでの間に繰下げ(支給開始を希望で遅らせること)ができるけれども、これを70歳過ぎでもできるようにしようとか。

どっちにしても、財務省の案も厚生労働省の案にしても、単なる提案・意見の段階に過ぎないです。
だいいち、法案として提出されてもいないので、なーんにも決まってません。
なので、あたかも決定済かのようにあーでもない・こーでもないとうだうだ書いてる回答とか、78歳うんぬんだとか書いてる回答は、真っ赤な誤りで嘘八百です。
こういうアホ回答は無責任もいいとこで、すごく迷惑。決して惑わされないようにして下さいね。

あと、年金の支給開始年齢を引き上げるとして、「じゃあ、それまではどうやって繋ぐの?」ってことになりますよね?
「働けよ!」って言われてることとおんなじかもしれないですけども、だとしたら、歳を取っても働ける場を確保してゆくことが先だし、その一方で、働ける人は厚生年金保険に入るのが原則(いまは70歳になるまでは入れる)で労使折半で負担するわけだから、使用者側(会社側)の負担増にもつながるし、ってことで、そういうことを考えたら利害対立しちゃうので、すんなり支給開始年齢が引き上げられるわけがないんです。

そういった背景とか、いろんなことを考えないと。
なので、ただ単純に「じじいやばばあになっても死ぬまで働かされるのかぁ」って考えるだけではダメだし、情報の出どころが怪しい所(週刊誌などはあることないこと書かれてますんで、まともなもんじゃないと思いますけどもね)に当たるんじゃなくって、国とかの公式情報とか法令の改廃の流れとか、正しい物を把握できないとダメです。
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質問にも回答にも、正確な情報がありません。


勘違いが多いものと思われます。
このような質問をするには、どこでどんな情報を聞いたか明確にしましょう。

まず、質問内容では70際へ引き上げが決まったような印象ですが、
年齢や内容が、全くあやまりです。

回答で78歳なんて、びっくりするような誤りもありますが、
あきらかなあやまりですので、質問者さんは、気にしないでください。

おそらく 質問内容では、繰り上げ年齢や他の情報をごちゃまぜにしてるものと思われます。

まず、正確な結論として、現在、引き上げは決定していません。
すなわち 老齢基礎年金+老齢厚生年金の全体をもらえる年齢は、65歳のままです。

その上で、今出ている情報はふたつあります。
両方とも未確定で、今後の検討課題というところですので、
あわてないで 間違い回答にまどわされず、状況を見守りつつ正確に把握しましょう。

ひとつは、繰り下げ年齢をの幅を増やすことです。
繰り下げ制度は65歳ではまだいらないというひとが、70歳まで遅くすることができる、がげんざいですが、もう少し遅くする選択肢もふやすというもの。遅くするに従い少し利息のようなものがつき、増額でもらえるイメージです。
これは、選択ですので、幅が増えても、いままでどおり65歳からもらうことは可能です。

いまひとつが、財務省の審議会で出された案、65歳を68さいにひきあげるというもの。

いずれも、今後の検討課題というところですので、決まってはいません。
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これ以上、若い世代に負担をかける訳にいかないでしょう。

これから年金をもらおうとする世代は、子供を作らなかった世代と一致する。その分労働期間を延長することは、他世代とのバランスと言う点でも妥当では?

そもそも明治時代に55歳定年制が始まった時の平均寿命は50歳くらい。文字通り「終身雇用」だったのだ。今の平均寿命は男子でも80歳を越えています。70歳からでも十分いろいろなことを楽しめるでしょう。それが嫌なら人並み以上に働いて早期リタイアを目指してください。
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官僚の間では「78歳支給開始」が了解事項です。


あとはいつ政治家に提案するかです。
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そもそも、年金は、国民に支給する事を、前提にしていなかったのです。


ただ、所得税などの税の取りすぎに、注目が集まるのを避ける意味があり、建前が良くて、取っても批判を集めない、社会保障は、日本の政府には魅力だったのでしょう。
保険も同じです。しかし、国民皆保険を謳いながら、働ける金のかからないうちは、国の管理で、金がかかり始めると、地方自治体の所管です。
年金も同じ構図です。
そこに、国民を騙す手口が、見え隠れし、国民の寿命が延びた事も、大きな誤算でしょう。
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その間、政府は何もしてきませんでした。
それどころか、赤字を増やし続けました。

政府など当てにしていると、とんでもない
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会社によって加入を渋る所もありますょね。
  ↑
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Q年金受給額について

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老齢基礎年金を受けるには、原則、保険料を納めた期間と免除された期間を合わせて10年(受給資格期間)が必要です。
でも、10年を満たせないときは、年金額には反映されないけれども受給資格期間に見なせる、っていう特別な期間(合算対象期間=カラ期間)があるので、最後の最後(老齢基礎年金を受け取ろうとするとき)にこれを足せます。
なので、実際には、保険料を納めた期間と免除された期間とカラ期間とを全部足して10年以上になっていれば受給資格期間を満たすので老齢基礎年金は受けられますよ、っていう次第。

で、ざっくり言って、20歳以上60歳未満の期間を見たとき、下のような期間があれば、それがカラ期間です。

1 昭和61年(1986年)3月までで、国民年金に任意加入できる人が任意加入しなかった期間
2 平成3年(1991年)3月までで、学生だったので国民年金に任意加入しなかった期間
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4 昭和61年(1986年)4月以降の第2号被保険者(いわゆる厚生年金保険の被保険者)の期間のうち、20歳未満だった期間と60歳以上だった期間

そりゃ、案外ある、ってことは否定しないです。
けれども、しつこく言いますけれども、あくまでも保険料をきちっと納めることとか、きちっと免除を受けることが大原則なわけで、カラ期間を考えるのは最後の最後なんですよね。
なので、そういった大原則(ってか、義務ですよ!)をすっ飛ばしてカラ期間ばっかし強調するようになるのはちょっと違うんじゃない?、って言いたいです。
要は、カラ期間に言及してない誰かさんの回答に、いつものごとくケチを付けたいだけの回答ですからね。

老齢基礎年金を受けるには、原則、保険料を納めた期間と免除された期間を合わせて10年(受給資格期間)が必要です。
でも、10年を満たせないときは、年金額には反映されないけれども受給資格期間に見なせる、っていう特別な期間(合算対象期間=カラ期間)があるので、最後の最後(老齢基礎年金を受け取ろうとするとき)にこれを足せます。
なので、実際には、保険料を納めた期間と免除された期間とカラ期間とを全部足して10年以上になっていれば受給資格期間を満たすので老齢基礎年金は受けられますよ、っていう...続きを読む

Q59才女性です。 母子家庭で収入が少なく国民年金など払えませんので免除して貰ってます。 子供達は独立

59才女性です。
母子家庭で収入が少なく国民年金など払えませんので免除して貰ってます。
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いい回答があれば教えてください
お願いします

Aベストアンサー

ざっくりと申しあげますね。
まずは、あなた自身が老齢基礎年金の受給資格期間(10年以上)を満たすことが必要です。

受給資格期間とは、保険料納付済期間+保険料免除済期間+合算対象期間のことです。
合算対象期間というのは、保険料納付済期間+保険料免除済期間で10年にならないときに最終的に組み入れることができる特別な期間のことで、さまざまなものがありますが、例えば、20歳よりも前か60歳よりもあとに厚生年金保険に入っていた期間などがありますし、平成3年3月までの学生だった期間などもそうです。

保険料免除済期間については、免除を受けたときから10年以内であれば、あとから納付できます。
これを追納といいます。
追納する・しないは自由ですが、追納をしなければ、たとえ受給資格期間を満たしていても、追納をしない分だけ年金の受取額は減ります。

いずれにしても、その受取額の多い・少ないを問わなければ、受給資格期間を満たすかぎり、老齢基礎年金を受けることはできます(原則、65歳から)。

内縁の夫に関しては、婚姻届の有無にかかわらず、事実上の婚姻関係(生計維持関係)が認められれば、届出により、夫婦だと認められることがあります。
その場合、厚生年金保険に入っていた夫(内縁の夫も含む)が亡くなれば、あなたは遺族厚生年金というものを受けられる場合がありますので、決して「年金は夫婦は関係ありません」などということにはなりません。
あるいは、内縁の夫の今後の状況次第では、内縁の夫自身が障害厚生年金を受けられることがあります。
そういった可能性をも考慮することが必要だと思います。
(障害厚生年金を受けていた人が亡くなったときも、遺族(内縁関係にある配偶者[あなた]を含みます)が遺族厚生年金を受けることが可能です。)

できましたら、年金事務所に直接出かけて、正直にいろいろとお話しして相談に乗ってもらって下さい。
再婚うんぬんの前に、事実上の婚姻関係(事実婚。生計維持関係。)を確認してもらうことが先です。

ざっくりと申しあげますね。
まずは、あなた自身が老齢基礎年金の受給資格期間(10年以上)を満たすことが必要です。

受給資格期間とは、保険料納付済期間+保険料免除済期間+合算対象期間のことです。
合算対象期間というのは、保険料納付済期間+保険料免除済期間で10年にならないときに最終的に組み入れることができる特別な期間のことで、さまざまなものがありますが、例えば、20歳よりも前か60歳よりもあとに厚生年金保険に入っていた期間などがありますし、平成3年3月までの学生だった期間などもそうで...続きを読む

Q年金未加入で生活保護の高齢者

知人で、66歳、年金未加入、基礎年金番号なし、生保護受給歴18年の人がいますが、基礎年金番号番号を取得して生活保護減免で国民年金を受給することは可能でしょうか?ご教示ください。

Aベストアンサー

この場では、年金記録の検索や、から期間の確認はできません。
このような相談が本当なら、年金事務所へ相談ください。

通常 60までは国民年金強制加入ですが、生活保護は法定免除となるので
つまり、10年以上の免除となり、受給資格でることがかんがえられます。
基礎年金番号もとれるし、遡及の法定免除も可能です。
ただ、他の状況も調べる必要があり、単純に判断はここではできません。

こうしたことは、福祉事務所でも検討されており、受給可能な人は手続きするように指示されているはずです。

Q年金いらないんで年金払いたくないんですけどどうすればいいですか?? 年金とか大きなお世話なんですけど

年金いらないんで年金払いたくないんですけどどうすればいいですか??
年金とか大きなお世話なんですけど
そんなの自分で管理できるし

Aベストアンサー

>年金とか大きなお世話なんですけど
などという思い込みと、デマを真に
受けるのはあまりに愚かです。

そうしたマスコミ報道、ネット情報
には。迎合や偏向が目について、
嫌気がさします。

まず国の公的年金制度をまともに理解
して欲しいですね。

マスコミで、大間違いの説明を時々
耳にするので、呆れることがよく
あります。
専門の社労士がマスコミに出てきて、
そういったデマを嘆いているのを
最近目にするようになりました。

年金制度は、民間のものと比較して
遥かに優遇されている良い制度です。

★どんな年金保険よりも『得』です。

老齢基礎年金は、受給後10年で元が
とれる終身年金です。
★生きている限り受給できる所が
一番のメリットです。

また、
障害年金、遺族年金といった、
生命保険の要素もあり、税金も優遇
されています。
民間等で、同等の年金保険の保障制度
を実現しようとしたら、
★とんでもない保険料がかかることに
なります。
・遺族年金の機能もあるし、
・障害年金も用意されており、
障害が残る限り、一生涯受給できます。

つまり、生命保険の
・終身個人年金
・死亡保険
・障害保険
の要素を併せ持っているのです。

こうした手厚い制度が仇となり、
将来の少子化に伴う、保険料と
年金支給との収支と財源が懸念
されているわけです。

しかし、国民年金(老齢基礎年金)の
問題は、納付率が低いのが問題な
だけです。

国民年金保険料の未納者が、
年500万人もいることです。
それだけで年間1兆円の財源が
失われています。

年金保険料を払わないと
どういうことになるか?
老後の生計が成り立たず、
生活保護等の税金(特に消費税等)で
賄うことになります。

消費税、所得税が上がっていく
ことになり、何の意味もありません。
年金の義務を怠り、他人の税金で
生活することになるのです。
『税金泥棒』呼ばわりされて、
蔑まれることになります。
かわいそうですね。

因みに厚生年金の積立金は140兆円
です。世界一です。運用も順調です。
株価の低迷で損失の報道もあります
が、最近ではそんな報道もデマレベル
とやっとマスコミも分かったようで、
騒がなくなりました。

もちろん本人がお金を貯める、
運用することも必要です。
年金だけでは暮らしていけないです
から。
確定拠出年金や国民年金基金で老後の
蓄えを増やすしておく必要もあります。

これらは国民年金保険料をまともに
払っていないと運用できないんです。
それほど国民年金は『最低限のモノ』
と位置づけられているわけです。

さらに、公的年金が最も安心安全な
老後の糧となのです。
これが崩れたら、日本の終わりです。

国内でいくらお金を貯めようが、
他の保険に加入していようが、
年金が破綻するような事態になれば、
日本円は紙屑同然になります。

国の制度を信頼できないなら、
国に支えられている金融機関等
何の信用もありません。
年金が危ないなら、
銀行の預金も他の年金も、先に破綻し、
消えてなくなる。といってよいです。

年金に対する野党やマスコミの
アマノジャク批判ばかりが目立ち、
その背景にあるものが見聞きして
いる側に全く理解されないまま、
建設的な意見も出さない人たちには
本当に呆れてしまいます。
そういう偏向報道、情報が多過ぎます!

少しは国の年金制度を正しく理解し、
つまらないデマに流されて、
くれぐれも老後破綻をまねくような
ことにはならないようにして下さい。

>年金とか大きなお世話なんですけど
などという思い込みと、デマを真に
受けるのはあまりに愚かです。

そうしたマスコミ報道、ネット情報
には。迎合や偏向が目について、
嫌気がさします。

まず国の公的年金制度をまともに理解
して欲しいですね。

マスコミで、大間違いの説明を時々
耳にするので、呆れることがよく
あります。
専門の社労士がマスコミに出てきて、
そういったデマを嘆いているのを
最近目にするようになりました。

年金制度は、民間のものと比較して
遥かに優遇されている良い制度です。

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Q年金についてです

年金制度に疑問を感じます。

年金って高齢者を労働者が支えていると思うのですが
高齢者が増えて子供が減る今後無理がありませんか?

また、貯蓄の6割くらいが65歳以上の方が所有していると聞いたのですがお金がある高齢者に年金をたくさん上げてもしょうがない気がします。
今後、年金の支払額が増えていけば若者は生活が苦しくなるし将来のために年金というまえにそれまで息苦しい生活を送る人も増える気がして本末転倒な気がします。

何か普通に考えるとあまりいい制度ではない気がしますがどうなのでしょうか?
決まりだからしょうがないという意見は個人的に嫌いです。

Aベストアンサー

あなたの意見は自由ですが、

>お金がある高齢者
>将来のために年金というまえにそれまで息苦しい生活を送る人

貧乏な高齢者もたくさんいます。
年金がまだのひとでも、何もくるしいひとばかりではありません。

こうした断定はすべてにあてはまりません。
あなたのおもいこみでしかありません。
もっと しっかり 現実を見ましょう。

あてはまらないことの上には結論は成り立ちません。

根拠のない ことをいくつかあげてもなんの意味もありません。


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