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弁護士と公認会計士について教えてください
今弁護士と公認会計士のどちらかの資格を取得したいと考えております。
インターネットで調べたところ、弁護士は就職難だと書いてありました。しかし、別のサイトをみると「就職難は嘘である」というような内容がありました。

公認会計士は、安定しているが福利厚生が充実していないとありました。

実際の弁護士と公認会計士では、
収入(手取り)
就職状況
資格試験難易度
などはどうなんでしょうか?

私は調べる前は弁護士に憧れを持っていましたが就職先がないということを聞いて現在は公認会計士を目指そうかと考えています。
詳しい方解答よろしくお願いします

A 回答 (5件)

就職難は、公認会計士も同じではないでしょうかね。


公認会計士になるには、資格試験合格後に監査業務の実務経験が必要となったはずです。
監査業務を多く持つ監査法人の多くでは、就職できない未経験の資格試験合格者が多いと聞きます。

それに加えて、弁護士の分野は詳しくはありませんが、司法試験合格後、国が関与する司法修習さえ終わることができれば、弁護士登録要件を満たせることではないでしょうかね。

資格を比較する段階では税理士を格下に見られがちではありますが、会計士や弁護士は無試験で税理士登録ができるとされています。
弁護士は未登録のままでもある程度税理士業務を行うのは認められるのかもしれませんが、会計士は違います。
また、試験合格で会計士登録要件を満たさない合格者は、税理士登録を無試験で行うことは認められません。
税理士試験合格者であれば、税理士事務所以外の会社の経理事務の経験でも税理士登録が認められることがあります。会計士試験合格者ではどんな身経理系事務経験を積んでも税理士登録できません。

会計士と税理士の業務の違いなども理解されると、また見方も変わるかと思います。

さらに弁護士になったうえで、税理士登録を行い、税理士業務を行うというのもありでしょう。
弁護士が税理士登録の上で税理士法人を経営し、実業務の多くは雇用した税理士や会計士、無資格補助者に行わせ、税務訴訟や税務調査等での交渉に弁護士が出張るというようなものもあると思います。

公認会計士・会計士のイメージがちまたの会計事務所であれば、その経営者が会計士であってもその業務のほとんどは税理士業務ですので、あえてこのような書き方をしました。

難関はどちらも比較になりにくいものではありますが、分野の異なる試験ですので、向き不向きがあると思います。
試験勉強に自身があるのであれば、司法試験の方をおすすめするかなと思います。
間違っていたら申し訳ありませんが、大学法学部・大学院を利用して司法試験に合格しやすくします。大学院を法科大学院ではなく大学院法学部にし、修士ではなく博士まで取得します。
そこまで学べて司法試験を目指すレベルの人であれば、司法試験以外の法律系資格を保険として取得することです。
修士や博士課程を修了しておけば、司法試験を挫折しても、資格をさらに目指すうえでも有効です。
税理士試験であれば、税法試験の3科目中2科目が免除を受けることができることでしょう。
大学で講師を行えばもっと免除科目を増やせます。
会計士試験の一部も免除を受けられることでしょう。

現実的ではないかもしれませんが、亡くなった方ではありますが、知人で大学の法学部と商学部の兼任教授経験のある人がいました。
その方は、法学部の教鞭経験で税理士試験の税法ぜんぶ免除(修士博士だけでは2科目)、商学部では会計監査を教鞭経験があったので会計分野の教授として会計科目も免除でした。さらにこれらの経験で公認会計士試験も免除となりましたね。
当然、法学部教授の経験で司法試験免除で弁護士登録も認められる状況でしたが、税法のみを扱っていたのでそこまではしなかったようです。ただ、社労士などは登録していたことがあったようです。司法試験は若かりし頃に合格していましたが、それ以外の国家資格はほとんど免除ですね。

ここまでは難しくとも、司法試験合格で学歴もあれば、大学講師などからの教授などを目指せますし、司法試験合格の法学博士であれば、商法などで商学部の道もあるはずです。つぶしが利きやすいことでしょう。弁護士登録要件さえ満たせば、税理士登録もできますし、他の資格登録もできますので、弁護士での活動が厳しくても生きる道も多いと思いますね。

公認会計士は、会計士以外に税理士や行政書士の資格業務への道はあります。大学などの教育機関での道は厳しいかもしれません。

資格者とつながりの多い仕事をしている私も素人です。
あくまでも私の素人イメージです。
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収入(手取り)


 ↑
公認会計士は会計事務所に寄っても違いますが、
平均で800万ぐらいです。
弁護士は平均で400万ぐらいです。
もっとも、開業弁護士はピンキリなので
一概には比較出来ません。



就職状況
 ↑
企業内弁護士は、一般の会社員と給料は
基本、同じです。
公認会計士はAIの登場で、お先が心配と
言われています。
弁護士の8%は年収200万以下だ、と
弁護士会が発表しています。



資格試験難易度
 ↑
法科大学院を卒業した場合は司法試験の
方が易しいですが、
予備試験となると、司法試験の方が
難しいです。
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どちらがと問う前に、


弁護士目指すなら、先ず「司法試験」に合格をしないと前には進めませんけど、

試験は難関中の難関です、

状況を承知で尋ねてられますか?。
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この回答へのお礼

理解しています
最難関国家資格であることも理解しています
メリットはよく聞くのでデメリットを探したところ、就職難などの情報が出てきたので実際はどうなのかなと思い質問させて頂きました

お礼日時:2019/01/08 17:16

弁護士になるには司法試験に受からないと!



受かると研修を受け弁護士、検事、裁判官、官僚など

勤めるに行き場が無い事は有りません

ごく少数しかなれない公務員が務めるには安定してます

弁護士は成果を出せば桁違いに稼げる職業ですが

高額を求めなければ倒産の心配ない国家公務員が一番です

誰でもなれる職業では有りませんよ

一般企業は証券会社でも銀行でも1流企業でも潰れますが国は潰れない(笑)
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現時点でその程度の情報量なのであれば、弁護士は諦めた方がいいです。


分析力不足は、自分の首を絞めるだけなので。
そして、公認会計士の資格試験に向けて勉強されてみてください。
稼いでる方は、当然のように高所得者です。
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Aベストアンサー

お父様の会社での取り扱い次第です。

贈与などともめる可能性もありますが、お父様の会社で経費計上などせずにお父様のポケットマネーでお小遣いをもらっているとなれば、税務上のあなたの収入は0でしょう。
この機会に変更することも可能でしょう。

ご主人が会社へ提出する扶養控除等異動申告書では、あなたの見込みの収入で記載する必要があります。そして、年末時点で最終的な金額を計算し、103万円を越えるようであれば、その旨をご主人の会社へ報告しなければなりません。
ちなみに、配偶者は税務上の扶養控除の対象ではなく、別枠の配偶者控除の対象とされます。もしも103万円を越えても、配偶者控除は受けられなくても配偶者特別控除を収入に応じて受けられることもあります。

税務上の問題は、12月末時点でその年の計算ができますが、社会保険の扶養は税務上の判断と異なります。これも別途ご主人の会社への届出などが必要となります。
たとえば、社会保険の扶養は結果ではなく、見込での計算となります。
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あと、ご主人の社会保険の扶養からあなたが外れても、ご主人が負担する社会保険料は減額されることはありません。ですのであなたが負担する健康保険年金保険の保険料分余計に負担することにつながります。
もともとご主人もあなたも国保国民年金であるのであればさほど心配はないのかもしれませんが、世帯年収が増えますので国保の保険料は増えることでしょう。

税金面を考えておきながら、健康保険や年金保険まで考えず、働き始めてからこんなことではなかったと後悔する方もいます。それで元に戻そうとするとまたご主人の会社での手続きで、会社も事務手続きが増えて嫌がられます。ご主人も会社での立場もよいことではないでしょう。
よくよく考えて行動されることをおすすめします。

あと扶養の条件などは改正されたりもしていますので、103万円が正しいかどうかは改めて確認しましょう。

お父様の会社での取り扱い次第です。

贈与などともめる可能性もありますが、お父様の会社で経費計上などせずにお父様のポケットマネーでお小遣いをもらっているとなれば、税務上のあなたの収入は0でしょう。
この機会に変更することも可能でしょう。

ご主人が会社へ提出する扶養控除等異動申告書では、あなたの見込みの収入で記載する必要があります。そして、年末時点で最終的な金額を計算し、103万円を越えるようであれば、その旨をご主人の会社へ報告しなければなりません。
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資格をしたことがありませんが、イメージで書かせていただきます。

公認会計士業務のみの公認会計士と税理士業務を行う税理士と公認会計士でいえば、後者かもしれません。
公認会計士業務のみを行う公認会計士は、ほとんど監査法人に勤務する形でしょう。
勤務となれば専門職だろうが頭打ちもあると思います。
しかし、公認会計士業務のみでの独立は難しく、税理士業務があって公認会計士に独立の意味合いが強く、多くの公認会計士が監査法人を退職して開業することを考えれば、税理士業務がそれなりに美味しいという判断ではないでしょうかね。

公認会計士が税理士業務をするには、税理士登録をしたうえで税理士として仕事を行います。
税務申告の際の税理士欄に税理士として署名押印しますしね。

ただ、公認会計士兼税理士と税理士で考えますと、業務範囲が広いほどチャンスもあるという点でいえば、公認会計士兼税理士でしょう。
公認会計士であれば、会計士業務として商業登記や社会保険等の業務も扱えるという通達等があります。しかし、税理士にはそれはありません。
さらに経営などを学んでいるという点で、コンサルタント業務や自身の経営も上手な方が多いようにも思います。
知人の公認会計士は、公認会計士としての個人事務所・コンサルタント会社の代表・税理士法人の代表・行政書士法人の代表を行い、これらの会社事務所の管理会社を代表として経営士ながら、その管理会社のグループに社会保険労務士や弁護士などの事務所を用意していたりします。
税理士資格の税理士で幅広く経営されている人の方が少ないように思いますね。

結果、人それぞれだと思います。ただ、公認会計士は資格制度上税理士登録ができる資格者ですので、幅広いということではないでしょうかね。

資格をしたことがありませんが、イメージで書かせていただきます。

公認会計士業務のみの公認会計士と税理士業務を行う税理士と公認会計士でいえば、後者かもしれません。
公認会計士業務のみを行う公認会計士は、ほとんど監査法人に勤務する形でしょう。
勤務となれば専門職だろうが頭打ちもあると思います。
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>会社が倒産したりしたら、マンションは無くなるという事になりますか?
判りません。
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パソコンのソフトで会計処理をすれば税理士なんていらない。
という人が多いが、さて、そうだろうか。
1 法人税の申告書
 現在職業会計人用の会計ソフトでも、別表や明細書、事業概況説明書までを含む、申告書をボタン一つで作ってくれるソフトは存在しません。
 「それができたらノーベル賞」とソフト開発業者が言ってる。
 税理士による税務調整が、つまり手作業による別表(特に四表や五表)の作成が必要。
 この作成を税務署に行って「教えてくれ」と言っても教えてくれるのは「作成方法」だけ。
 実数を教えてくれることはない。公務員は全体の奉仕者であって、特定個人への奉仕者ではないからです。

2 相続税の申告書
 結構なレベルで会計ソフトで作成できるので税理士など要らない、と感じるのは早計。
 相続発生前3年前の日以後の贈与の存在などは、家系図を見て怪しい人の口座を確認しないとならない。
 不動産の評価でも現地測量して、奥行長大とか陰地割合とか、宅地として路線価評価される農地の調整あんど、結局は人間が「それなりの情報を入力」して始めて計数が出るもの。
 相続した不動産の評価を税務署員に聞けば教えてくれるという、おめでたい回答がネットで見る事ができるが、大嘘。不動産の相続税評価額の算出方法は指導してくれるが、個別不動産の評価額の算出などは絶対にしてくれない。
 税務署で聞けば教えてくれるのは「法令」「通達」であって、個別に「こうしたら良い」という方法論は指示してくれません(※)。
 
3 負担付き贈与の処理
 時価と引き受けた債務との差額が贈与税対象になるが、この「時価」をどのように算出するのか。
 ソフトが計算してくれるとしても、その「元となる数値」は誰が与えるのか。
 贈与者には、債務消滅した額から贈与した物件の取得費等を引いた額に譲渡所得が発生するが、取得費をどうやって導くのか。元となる数値があればソフトが計算するとはいえ、その「元となる数値」は誰が与えるのか。

4 「1」から「4」は思いつくまま述べただけです。
 AIがどれほど発達するかは期待しているところですが、人間がやらないとできない部分は必ず残るわけで、その部分が高度な専門知識がないと処理できない(例えば税理士、公認会計士)部分とすれば、税理士はなくなる職業ではないでしょう。
 
5 会計ソフトへの入力問題
 領収書などを自動で読み込むソフトとハードが既に発表されてますが、詠み込むリーダーへセットするまでのお世話は人間がするのです。
 ぐちゃぐちゃに丸まってる領収書とか、折りたたまれてる領収書などを「リーダー様が読めるように」事前準備しなくてはいけません。人間が「貴方様の言われるように資料を用意しましたので、よろしくお願いします」として「よし、わかった」と動き、そのくせ紙を巻き込んで詰まってしまうというレベル。
 
6 税理士は会計処理のみが仕事ではない
 会計処理は「記帳代行」ともいわれる財務諸表を作成するための入力作業。
 税理士資格などなくても、誰がやっても良い。
 税務調査の立ち合いは税理士にしかできない。
 弁護士でも立ち会い可能だろうが、非常に奥が深い税法と簿記会計学をも習得してる弁護士がどれほどいるかは疑問。弁護士と税理士では専門が違い過ぎるので、弁護士は税理士の代わりにはなりえない。
 税務調査官から「仕訳が違います」と言われて「仕訳ってなんですか?」と逆質問するような弁護士では役に立たない。


申告納税制度を採ってるので、申告書は本人が本人の責任で作成して提出するもの。
本人が申告書の記載方法を尋ねたら指導はしてくれるが、選択肢のあるものは「自分で選んでくれ」としか言わない。
だからこそ税法に精通した税理士に本人は相談するわけです。
「税務署に聞くとなんでも教えてくれる」と捉えかねないおめでたい発言を良く見るが、そのような発言はお屠蘇が回ってるお正月だけにして欲しい。
「私の税金が安くなる方法を教えてくれ」と税務署に聞いても教えてなんてくれませんよ。せいぜい「所得控除を忘れないように」と言われるぐらいです。

パソコンのソフトで会計処理をすれば税理士なんていらない。
という人が多いが、さて、そうだろうか。
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比べものになりません。公認会計士の方がはるかに難しいです。
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Q私立小学校の復学が無理でした…

母の介護で私立小学校を退学し、本日復学が可能か連絡を入れましたがルールなのでと断られてしまいました。

復学は退学後、一年以内で新五年生は入学出来ない学校です。
(現在小学四年生です。)

それは承知の上で僅かな可能性が無いかと思い電話をしてみました。

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アドバイスの方よろしくお願い致します。

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Q扶養してないのに扶養控除は脱税?

初めて質問します。宜しくお願します!
14年前に私が事業に失敗して、妹に扶養をお願いしました。
豪邸に住む妹夫婦は、2人で年収2000万以上あり家族全員でローン無く、新車ベンツに乗ってます。
すぐに手続きして、母の口座に5万入金があり、
母から私に生活費で毎月払うから一緒にいようという事になりましたが
その後は何も無しで年末には医療費の明細を取りに来る。

先日、住宅ローンも払えず任意売却して現在破産手続きしてるから、父をお願いしました。
母は数年前に他界したので、旅行に行く時は父を呼び犬の面倒をみさせるのに、援助も面倒もみないと言われました。私も限界突破してケンカして縁切りしました。
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>妹の給与所得、手取りで900万くらい…

それなら所得税の税率はたぶん 20% でしょう。
先の回答を修正すると、

[これで所得税の減税額は、障害者控除は 27万のほうとして]
[(48 + 27) 万 × 20% = 150,000円]

これの 5年分に、利息分としての「延滞税」やペナルティとしての「過少申告加算税」が加わりますので、1.5倍ぐらいにはなるかもしれません。
http://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2026.htm

住民税の税率は全員一律なので変わりません。

ああそれから、

>税務署は住んでいる地域の県税事務所でしょうか…

税務署と県税事務所とは別組織です。
商売しているわけでなければ、県税事務所は自動車税ぐらいしか縁がありません。
扶養控除の違反申告を摘発するなら、妹の住所地を管轄する税務署です。

税務署が脱税と判断すれば、税務署が市役所に連絡しますので、自動的に住民税も更正通知が妹に届きます。

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したら高校にも行かんくてだいじょぶですか?


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Aベストアンサー

>高校で差別されますか?
偏差値とかですかね?

一番大きいのは、集団生活や行動ができないのでは
従うことが苦手なのでは
ととられることでしょうね
逆にそういう個性を求める会社なら気にしないでしょうし
そういうところを評価する場合もあるでしょうけど
ようは何割かの就職では振りになるでしょう

あと最近はAOや推薦入試も増えて
大学の評価相応の力がないとか
一芸はあるけど総合的にはあまり力がないとかいうこともあるので
高校をみる会社も増えています

Q大学四年間一度も学食メニュー食ったことない人っていると思いますか?

大学四年間一度も学食メニュー食ったことない人っていると思いますか?

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そりゃあ、いるでしょう。

私の知り合いの女性は、非常に潔癖な方で、学食の食器やトレイはみんなで使いまわしているので気持ちが悪い、と言っていました。ふつうのレストランは平気な人なのに。
また、食物アレルギーで必ず弁当持参の人もいました。

Qこの前学校を卒業した高3です。 私はまだ大学が決まっておらず、今度また試験を受けに行きます。それが決

この前学校を卒業した高3です。

私はまだ大学が決まっておらず、今度また試験を受けに行きます。それが決まらなかったら専門か、短大を考えているのですが、どこの専門・短大が良いのかなどよく分かりません。

医療系、動物看護系の専門学校・短期大学でまだ募集をしている所がありましたら、教えてください!!

自分で調べてはいるのですが、評判とか偏差値とかよく分からなくて…

Aベストアンサー

短大ではありませんが、例えば、帝京科学大学
受付: 2019年03月04日(月) ~ 2019年03月15日(金)  締切日消印有効
試験: 2019年03月20日(水)
種類: AO入試
https://www.best-shingaku.net/nyushi/school2105.html

そのほか
動物・植物・農業・バイオ系 4月入学まだ間に合う!おすすめ学校最新ニュース
https://www.best-shingaku.net/special/pa002line_view.php?bx=68

本当は自分の将来の職業に合った大学・専門学校をじっくり選ぶのがよいと思うのですが、2019年4月入学を考えておられるのなら、決めるのはお早めに。
なお、一般に理系の専門学校、短大、大学は、いくら偏差値が低くて入りやすいところでも、単位取得は簡単ではないので、その点は覚悟しておいてくださいね。


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