私のパート先は、「今まで、優良企業だった。しかし、今、赤字転落も近い。」ということで、社員は今年ボーナスを20%近くカットされました。
それでも足りないと、今度は、私たちパートも、「労働時間を20%削減してほしい。これは、強制ではない。できる人だけ、協力して欲しい」と言っていました。(1ヶ月位前のことです)
しかし、今度は、「時間短縮に協力してくれないパートは、次回の契約は、できない可能性もある。」と、言い出しました。
これは、脅迫です。こんな時だから、この様な事を言われても、仕方ないのでしょうか。
まだ、開店して、3年。パートの時給も、それ程、高くなっていないのです。10年以上、働いている方なら、時給も高くなっているので、なかなか辞める事もないでしょう。でも、うちの店は、まだ3年なんです。
こんな会社の方針、不法ではありませんか?

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A 回答 (2件)

去年まで人事担当者でした。


 結論:不法ではありませんが、伝達方法に問題あり。
 企業の業績が悪くなり、人件費をカットする際は、まず非正社員の人員を減らしたり、新卒採用を止めたりします。この意味で、パートを減らすのは、当然のこと。しかし、「時間短縮」は、お願いして行うものではありません。むしろ、会社の一方的な通告になります(1ヵ月前に)
 会社の方が、「悪者になりたくない」意識があって、ハッキリ通告しないのが一般的に言って異常です。私なら、1人ひとり呼んで、ハッキリいいます。モチロン
切られるのは、時給に比べて、能率の悪い人です。労働時間を削減したいなら、勤務曜日を変更(1ヵ月前通告)すればいいし、まず残業が発生しないよう直接の管理者に通達すればいいのです。会社の管理職や人事の方、ちょっとしっかりしてませんね。
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この回答へのお礼

まったく、上司がバカで・・・と言いたくなります。
彼らは、時短すべき部署、人、等など、全く見えないんです。時短・・・わかっちゃいるけど、従いたくない!というのが、本音です。 
ちょっとスッキリしました。ありがとうございました。

お礼日時:2001/07/28 17:29

パートの場合、有期契約の期間が満了すれば雇用関係は当然、終了します。


契約に期間の定めがあるからといって、採用時の説明やその後の契約更新の繰り返しにより雇用が継続していくことについて合理的期待が生じている場合には、契約更新を簡単に拒否することはできません。また、パートタイム労働指針では、事業主に期間の定めのある労働契約の更新により1年を超えて引き続き使用するパートタイマーについて、契約を更新しないときは少なくとも30日前に予告するよう努めることと定めています。

このように、会社は契約の更新をしなくても、違法ではありません。

やはり、この不況の時ですから、会社としても事業の継続に真剣なあまり、そのような脅迫まがいの言動に出たのでしょう。

このさい、会社が赤字で倒産したら元も子も無くなってしまいますから、協力せざるを得ないと思います。
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この回答へのお礼

最初は、仕方ないと思っていましたが、上司のやり方に、だんだん気分が悪くなってきて、文句をいいたくなっていました。チーズはどこに・・・の話ではありませんが、次の対策を考えた方が良いですね。ありがとうございました。

お礼日時:2001/07/28 17:23

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Aベストアンサー

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Q就活中の50歳です。 今まてまは 年収90万以下のパートでしたが これからパートで時給700円週6

就活中の50歳です。
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Aベストアンサー

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Q賞与からの雇用保険料控除について

先月からNPO法人の会計業務をしています。

12月に賞与がでたのですが、
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私はNPO法人の特例というのは法人税関係だけだと
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よろしくお願いします。

Aベストアンサー

基本的に、賞与からも雇用保険料は控除すべきです。

ただ、NPO法人については、私自身は良くわかりませんが、下記サイトで見る限りは、一般の法人と取り扱いは同じのようですので、やはり賞与から雇用保険料は控除すべきものと思います。

http://www.geocities.jp/michito_kimu/framepage8.html
(この中の「NPO法人の労務」の所)

賞与から控除する雇用保険料については、給与と同様に率で計算して金額を求める事となります。
http://www.matsui-sr.com/kyuyo/2-3shouyo-koyou.htm

雇用保険料については、労働保険の申告として、賃金の年間分の総額を計算して、申告・納付する事となっており、もちろんこの中には賞与も含めるべき事となっていますので、それに含めていたのに、従業員からもらっていないのであれば、従業員分を会社が負担してしまっていた事になりますし、もし含めていなかったのであれば、逆に労働保険料について過少申告していた事になってしまうと思います。
http://www2.mhlw.go.jp/topics/seido/daijin/hoken/980916_6.htm

「確定保険料算定基礎賃金集計表」の控えを見られて、一番下の方の賞与の欄に金額の記載があるかどうかを見れば、どういう申告をしているかは、確認できるとは思います。

基本的に、賞与からも雇用保険料は控除すべきです。

ただ、NPO法人については、私自身は良くわかりませんが、下記サイトで見る限りは、一般の法人と取り扱いは同じのようですので、やはり賞与から雇用保険料は控除すべきものと思います。

http://www.geocities.jp/michito_kimu/framepage8.html
(この中の「NPO法人の労務」の所)

賞与から控除する雇用保険料については、給与と同様に率で計算して金額を求める事となります。
http://www.matsui-sr.com/kyuyo/2-3shouyo-koyou.htm

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Q残業代が100%ちゃんと出るだけで、優良企業?

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残業代くらい出るのは当たり前だと思いますか?

Aベストアンサー

どちらかと言うと労働時間や残業時間の総数で見る方が良いと思いますよ。
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明確に定義されているワケではありませんが、総務部や労基の人の目安というものがあるようです。
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〃 45時間以下 ⇒ 大丈夫
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Q雇用保険料の本人負担分の控除について。4月に雇用保険料の本人負担分は4

雇用保険料の本人負担分の控除について。4月に雇用保険料の本人負担分は4/1000から6/1000になったとのこと。これって、22年度の概算保険料についてですよね。
去年会社は本人負担分を立て替え金として会社負担分と合わせて前納しています。
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本人負担分を6/1000として控除するのは6月の年度更新が終わった以降ということでいいですよね。
そんな理解をしていますけど、確信が持てないので質問させていただきました。

併せて、年度更新は6月1日から7月10日までですけど、6月の給与の後に年度更新手続きをした場合との違いが発生しそうなんですけど、そこら辺りも教えていただくと嬉しいです。
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

一応、社会保険労務士の資格者です。

> 4月に雇用保険料の本人負担分は4/1000から6/1000になったとのこと。
> これって、22年度の概算保険料についてですよね。
その通りです。

> 今度6月に年度更新するわけですけど、4月・5月分について本人負担分として控除するのは
> 今まで通り4/1000のままでいいですよね。
ダメです。
労働保険[労災+雇用]は4月から翌年3月の1年間を対象としますので、4月支払分(例外あり)以降は6/1000です。
【例外】
4月支払分であっても、平成22年3月に支払額が確定している場合には、平成21年度須仮定保険料を算出するための賃金総額に含めます。平成21年度の雇用保険料率は4/1000なので、この場合は4/1000が正しく、6/1000は間違い。

Qおはようございます。私は 時給で パートで働いています。雇用保険だけ

おはようございます。私は 時給で パートで働いています。雇用保険だけ 入っていますが 女だけの職場で 男はトップだけ。すごい いじめや 村八分などで 一生懸命 仕事をしていましたが 精神的に 疲れてしまいました。トップに話をすれば 社員と 良い仲なので すぐ 話がバレてしまいます。もし 辞めるとして 他の仕事 求人も 見ているのですが 雇用保険と言う物は 何ヵ月か 働かないと いただけないのでしょうか? 1ヶ月 どれ位 いただけるのでしょうか。すぐ いただけるのでしょうか。申請のやり方とか 知っている方 教えてください。本当に 参ってしまっています。

Aベストアンサー

雇用保険の基本手当ですね。
まず、あなたがどれ位の期間、雇用保険の被保険者であるかが重要になります。

基本手当をもらうのには、離職の日以前2年間に被保険者期間が通算して12カ月以上なければなりません。12カ月というのは通算(合計)なので前の仕事でも保険をかけていればその分も足すことができます。確認してみてください。

次に申請ですが、辞めるときに、会社が雇用保険被保険者資格喪失届を公共職業安定所に出しますので、離職票をもらいたいと、辞めるときに会社に伝えてください。そうすれば辞めた後、離職票が手に入ります。

離職票が手に入ったら公共職業安定所に行き、離職票を出し、求職の申し込みということをして、受給資格者証というのをもらいます。

受給資格者証には失業の認定日というものが記載されています。
この日に失業の認定を受け、失業していると認められればその失業している日について給付が受けられます。

もらえる額は1カ月いくらでもらえるのではありません。
賃金日額というものに、一定の率をかけて算出される、基本手当の日額、そして、所定給付日数というものにより決まります。これについては受給資格者証に記載されています。

すぐもらえるかというと公共職業安定所に行った日にもらえるわけではありません。7日の待機期間というものもありますし、離職理由による給付制限というものもあります。簡単に言えば、会社都合か自己都合かですぐもらえるかどうか変わります。

最後に、特定受給資格者というのを補足しておきます。
いじめや 村八分などで精神的に追い詰められるような言動を受け辞めるのならこの特定受給資格者になる可能性があります。

この特定受給資格者であれば、最初に説明した離職の日以前2年間(1年)に被保険者期間が通算して12カ月(6か月)以上という期間が半分になります。( )内です。
さらに、所定給付日数も長くなる可能性があります。

長くなり分かりにくくなったかもしれませんが、参考にしていただければと思います。

雇用保険の基本手当ですね。
まず、あなたがどれ位の期間、雇用保険の被保険者であるかが重要になります。

基本手当をもらうのには、離職の日以前2年間に被保険者期間が通算して12カ月以上なければなりません。12カ月というのは通算(合計)なので前の仕事でも保険をかけていればその分も足すことができます。確認してみてください。

次に申請ですが、辞めるときに、会社が雇用保険被保険者資格喪失届を公共職業安定所に出しますので、離職票をもらいたいと、辞めるときに会社に伝えてください。そうすれ...続きを読む

Q確定申告と雇用保険料

社会保険控除の中に、(給与から差し引かれた)雇用保険料を入れていいのでしょうか。

手引きには、「入るもの」として雇用保険料は記載されていませんが、「など」で文章が終わっているので、入るかどうかがわかりません。

Aベストアンサー

>社会保険控除の中に、(給与から差し引かれた)雇用保険料を入れていいのでしょうか

直接的な答えは、雇用保険料をいれていい、ということになります。


しかし、給与から差し引かれた雇用保険料は、源泉徴収票に記載された「社会保険料等の金額」に含まれているのが普通です。

したがって、源泉徴収票を添付して確定申告するのであれば、源泉徴収票の「社会保険料等の金額」に、給与から差し引かれた雇用保険料をさらにプラスして記入するのではないことに注意してください。

Qパートを退職したいがまだ退職届を出していない

某スーパーでパートとして働いています。
契約期間(試用期間)はあと2か月ほど残っていますが、4月30日で退職したいと思っています。

そこで上司に3月31日に口頭で辞める意思を伝えました。
ですが所定の退職届はその日には受け取れなかった上に今も受け取っておらず、私の最後の出勤日すらまだ教えてもらっていません。
受け取って記入できるのは17日だと先日ようやく連絡がありました。


そこで質問です。

(1) 4月30日を以て退職すると伝えてあるので、4月30日より14日前の4月15日or16日に
”自分で作成した退職届”を提出すれば、30日で退職できますか?

(2) 退職届を提出したその日以降も退職日の30日までは出勤しなくてはいけないのでしょうか?

(3) 届は出していませんが、意思を上司に伝えたその日から14日後以降は出勤しなくてもOKなのでしょうか?(意思を伝えるだけではダメでしょうか?)

(4) 会社の就業規則には「自己都合によって退職する人は、退職日が決定したらただちにその理由を申し出て、少なくとも30日前に所定の退職届を提出すること。」
とあるのですが、3月31日には伝えただけで届けを出していません。
上司からもその旨は聞かされませんでした。この場合31日中に本人に退職届を渡さなかった上司に落ち度はありますか?


デッドラインとなる日が近いかもしれないので、回答お待ちしております。

某スーパーでパートとして働いています。
契約期間(試用期間)はあと2か月ほど残っていますが、4月30日で退職したいと思っています。

そこで上司に3月31日に口頭で辞める意思を伝えました。
ですが所定の退職届はその日には受け取れなかった上に今も受け取っておらず、私の最後の出勤日すらまだ教えてもらっていません。
受け取って記入できるのは17日だと先日ようやく連絡がありました。


そこで質問です。

(1) 4月30日を以て退職すると伝えてあるので、4月30日より14日前の4月15日or16日に
”自分で作成した退...続きを読む

Aベストアンサー

(1) 4月30日を以て退職すると伝えてあるので、4月30日より14日前の4月15日or16日に
”自分で作成した退職届”を提出すれば、30日で退職できますか?
法的には口頭でも有効ですから「4月30日を以て退職すると伝えてある」のであればそれでもよいと思いますが、すぐに退職届を出した方が良いでしょう。口頭では言った言わないの証明が難しいですよね。
民法の規定では労働者からの退職の届出は2週間前までとなってます。
会社の規則で1月前等となっていても法律が優先ですから2週間前でかまいません。

(2) 退職届を提出したその日以降も退職日の30日までは出勤しなくてはいけないのでしょうか?

退職日をいつにするかですが、有給休暇があればそれが使えます。
退職時は会社は休暇の請求は拒否できません。でなければ永久に権利を失うからです。


(3) 届は出していませんが、意思を上司に伝えたその日から14日後以降は出勤しなくてもOKなのでしょうか?(意思を伝えるだけではダメでしょうか?)

届けといつまで出勤していつ退職するかは別です。
通常は退職日と有給休暇の取得を考えて最後の出勤日を決めます。届けを出したから自動的に出勤が不要となるのではありません。そのあたりは会社と相談です。14日後以降というのは会社と意見が合わない場合はそうしても法的責任はないということで、それが実務的にベストかどうかは別問題です。

(4) 会社の就業規則には「自己都合によって退職する人は、退職日が決定したらただちにその理由を申し出て、少なくとも30日前に所定の退職届を提出すること。」
とあるのですが、3月31日には伝えただけで届けを出していません。
上司からもその旨は聞かされませんでした。この場合31日中に本人に退職届を渡さなかった上司に落ち度はありますか?

(1)の答えと同じですが、今日ならば4月末でも間に合いますから上司の責任をいっても意味はありません。上司は多分考えがそのうち変わるかもと思っただけではないでしょうか。
最も就業規則は社員の見えるところに置かなければいけないのですが貴社はそうなっていないのでしょうか。それは会社の手落ちですね。

(1) 4月30日を以て退職すると伝えてあるので、4月30日より14日前の4月15日or16日に
”自分で作成した退職届”を提出すれば、30日で退職できますか?
法的には口頭でも有効ですから「4月30日を以て退職すると伝えてある」のであればそれでもよいと思いますが、すぐに退職届を出した方が良いでしょう。口頭では言った言わないの証明が難しいですよね。
民法の規定では労働者からの退職の届出は2週間前までとなってます。
会社の規則で1月前等となっていても法律が優先ですから2週間前でかまいません。

(2) 退職届を...続きを読む

Q雇用保険料の間違いについて

回答お願いします。 28年4月1日から雇用保険料率が引き下がったことを知らず、従業員の給与・4月の雇用保険料を182円多く、5月は213円多く徴収してしまいました。 この場合6月給与時に精算すればよいと思うのですが給与明細の控除額欄の雇用保険料(6月分)から差し引けばよいのでしょか? 別に項目をつくるのでしょうか? 従業員にも分かりやすいようにするにはどうすればよいでしょうか。

Aベストアンサー

> 精算書とはどういった時にどのように記入するものでしょうか?
書式は任意です。

例えば、題名を『雇用保険料清算書』とし、以下のような事柄を書く。
 4月 仮控除額 910円-正式額728円=182円
 5月 仮控除額1,065円-正式額852円=213円
                  合計 395円[6月の給料にて還付]

> 従業員には雇用保険料率が引き下がったため
> 4月分5月分の雇用保険料を返金?還付?いたしますで
> よいでしょうか? 
それで宜しいのではないでしょうか。
なお、「還付」ではなく「返金」ですね。


> 所得税にも誤りがでてきますが年末調整で精算できるので大丈夫でしょうか?
余程嫌らしい税務官が見つけない限り、「問題なし」と考えます。

Q20日勤務のフルタイムのパートにしたら扶養からはずれますか?

20日勤務のフルタイムのパートにしたら扶養からはずれますか?

Aベストアンサー

正社員の勤務日数・勤務時間の3/4以上の勤務条件の場合、厚生年金保険・健康保健加入と
なり、扶養から外れます。
>実際は損なのでしょうか?
⇒ 例えば、病気・ケガ等で仕事を休む状態の期間、傷病手当金が受けられる、又、出産の
時に、出産手当金(産前6週間、産後8週間分)が支給されます。それから、雇用保険加入
で(既に加入?)、退職後に失業給付が受けられるとか、出産後、育児休業給付制度での
給付金etc. があります。


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