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2週間前に坐骨神経痛になり2〜3週間絶対安静と
言われましたが、バイトは休めないと思い頑張って行ってたのですがどうしても痛くて1日だけ休みました。
こないだ、整骨院に行くと悪化してると言われました
ベットから起きるときが1番痛いです。
痛すぎて暫く歩けません。歩いたり動いてる時の方が痛くないのですが、歩きすぎても痛いのですが
バイトは立ち仕事なので正直かなりしんどいです。
出来れば大学始まるまでに直したいですし、
悪化してるのでこれ以上痛くなるのも嫌なので
正直バイト休みたいです。でも、1回休んでしまってるので、また休むと迷惑ですし嫌がられますよね?

A 回答 (3件)

整形外科行って坐骨神経痛って言われたのですか?


痛み止め出されなかったですか?
バイトより体が大切ですから病名言って休ませてもらいましょう。無理すると悪化しますよ。接骨院しか行ってないのなら、整形外科で診察した方が良いですよ。レントゲン撮ったら違う病気だって事もあります。
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この回答へのお礼

整形外科行って坐骨神経痛と
診断されました。
胃薬と痛み止め貰ったんですが
全然効かないんです。

お礼日時:2019/03/28 08:10

バイトよりこれからの一生の方が大切でしょ。


バイト先でも理解してくれますよ。
ちゃんと休みましょう。
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坐骨神経痛なめたら一生辛い思いしますよ。


バイトなんか止めて病院にいくこと。
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この回答へのお礼

病気行って痛み止めと胃薬貰いましたが全然効かないんです。

お礼日時:2019/03/28 08:09

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しかし、契約満了以前であっても、賃借人は1か月前に言えば、契約を解除できるんですよね。
なぜ、オーナーは 賃借人の都合だけに従わなければならないのでしょうか。
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なにか、方法はありませんか?

Aベストアンサー

あー、これはねー、個別の内容に応じて合法から非合法すれすれグレーゾーンまで、方法はたくさんあるんだよー。
でもお金がかかったり、法的な知識がないことから、『どーにもならない』と手詰まりになってしまうことが少なくない。
また、日本の法律として、不動産業者はこの件(非弁行為)では専門外であり業務外なので、本件の不動産業者の回答は一般論として大目にみてあげて。
立ち退きについて分かっている業者を探すか、司法書士や弁護士に相談・依頼をすると打開策が見えるよ。


本件の場合、簡単に言えば正当事由の天秤。
そのマンションに住まなければならない事情や必要としている事情等が、貸主と借主の『どちらが大きいか』ということ。
裁判例でもこの点が争点になっているので、それを踏まえて交渉することが大切。

例えば。
質問者は日本へ帰国してそのマンションに住む必要があるので、これは『正当事由』になり得る。
本件のマンションを貸していて退去してもらえないから貸主が賃貸物件に入居する・・・なんていうほど借主の正当事由は強くはない。
もちろん、質問者が他に物件を持っていれば少し別の話になるけどね。

賃借人の方は、合法的に賃貸借契約を取り交わし今現在居住しておりそこで生活しているので、これはかなり強い『正当事由』である。
しかし、あくまで『借りて』住んでいるのだから、そのマンションに永住する意思はなかったはずだし永住する権利もないし、"住むなら他の賃貸物件でもいい"わけだ。
極端な話、本件マンションの隣の部屋でもいいんだし・・・というわけで、この点では正当事由が弱くなる。

正当事由について。
貸主の方が強いとまでは言えないが、『そのマンションに住まなければならない(住まいがない)』という正当事由がしっかりと存在している。
正当事由があるのだから、貸主からの6ヶ月前の解約通知が有効になるし、1~2年後という十分な猶予期間があればさらに強くなる。
立ち退き料については、正当事由を補完するための財産的給付(転居先の契約金等)という位置づけで、極端に言えば、過分な立ち退き料を支払えば、それだけ借主が立ち退かないことに合理性がなくなることで裁判(というか和解)では、裁判官が貸主側につく。
仮に、正当事由+十分な猶予期間+立退料ということであれば、借主に特殊なよほどの事情がない限りは、裁判をすれば立ち退きをさせることができる。
転じて、借主側も勝ち目のない裁判をするだけ無駄なので、借主や借主から相談を受けた弁護士なども裁判をする前に退去に応じるように話をする。(負け裁判でもいいから委任を受けたい弁護士を除く)

ここで要注意なのが、借主の感情面をこじらせないこと。
質問文にもあるけれど、『それでも、嫌です。ここに住みたい』と言い張られるケースでは、そのほとんどが最初の話の持ち掛け方で失敗している。
例えば、立退料を払わずに立ち退かせようとしたとか、借主の生活の都合を無視して短期間で退去を求めたとか、退去するのが当たり前だと大上段に切り込んで感情を害したとかね。
あくまで礼節を持って、退去を『お願いする』というスタンスで話し合えば、ほとんどの一般人は立ち退きに応じる。
まあ、ちゃんと"知っている"不動産業者か法律家に依頼すると本件はこじらせずにスムーズに解決するよ。
こじらせるリスクはゼロではないけどね。
本件は法律や裁判というよりも、根幹に憲法(25条・後述)があるので、法曹関係者が安易に借主の権利を軽く扱うことはあり得ないので、裁判結果で強制的に退去を認めることはないだろう。
この辺が本件の最も厄介な所。


こういった内容の外、グレーゾーンの手法もいくつかあるけれど、質問サイトで書くようなことではないので割愛。


最後に蛇足ながら。
借主が優遇(といっていいのかビミョーだけど)される理由は、憲法25条の生存権に起因する。
25条の「~~健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する~~」からの、居住権を失くしたら最低限度の生活を営めないでしょー という話。
とどのつまり、前述の正当事由とは「最低限の生活を営めるかどうか」の天秤ということになる。

貸主に住まいがあり生存権が脅かされていないにも関わらず、貸主の一方的な都合により借主の生存権を奪うことは合理的ではなく認められることはないが、立ち退き料などを支払うことで生存権を奪わないのであれば、借主が生存権・居住権を主張する根拠が薄くなる。
また、貸主が借主へ家を貸している結果、貸主自身の住む家がなくて生存権を喪失するのであれば、借主の生存権のために所有者である貸主の生存権を否定することは非合理的ということになり、本件質問者はここを主張できるので正当事由は存在するということになる。



長文になったけれど。
こういった内容が分かっている専門家へ依頼すれば大丈夫だよって話。
本件はそれほど難しい案件ではないのであまり気にせずに。

ぐっどらっくb

あー、これはねー、個別の内容に応じて合法から非合法すれすれグレーゾーンまで、方法はたくさんあるんだよー。
でもお金がかかったり、法的な知識がないことから、『どーにもならない』と手詰まりになってしまうことが少なくない。
また、日本の法律として、不動産業者はこの件(非弁行為)では専門外であり業務外なので、本件の不動産業者の回答は一般論として大目にみてあげて。
立ち退きについて分かっている業者を探すか、司法書士や弁護士に相談・依頼をすると打開策が見えるよ。


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Q【パソコン】ドスパラとパソコン工房は家の近くに店舗がない状態で購入しても困りませんか?

デスクトップパソコンの購入をドスパラかパソコン工房にしようか考えてるんですが
WEBから購入すれば家の近くに店舗が無くても問題ないと思いますが
補償がまだ切れてない時にトラブルになったら見てもらう時に
家から遠いと集荷は無理だったりという事はないんでしょうか?
私は埼玉県坂戸市に住んでます。

ドスパラは大宮にあるようなんで
家から近くはないですがたぶん補償が残ってれば
取りに来てくれると思うんですが教えて下さい。

Aベストアンサー

通販で買う、ということは宅配でくるわけですし、集荷も宅配業者ですから、集荷ができない、というのは考えにくいです。
まして、質問者さんは関東圏ですから、できない、というのはなおさら考えにくいです。

だたし、集荷が、自宅まで来てくれるか、近くの取扱店(コンビニなど)に自分で持ち込むのか、方法はメーカーや補償内容によります。
PC通販メーカーによっては、集荷方法をはっきりとサイトに明記している場合がありますので、各サイトをじっくり見てみるしかありません。

一般的には、無料の標準保障の場合は自分で梱包して送る場合が多く、オプションの有料保障だと、自宅へ集荷に来てくれて送料は無料とか、自宅へ技術者が出張修理してくれる、などになります。
自分で送る場合は送る分の送料はこちらが負担します。

通販のPCは初心者向きではないので、心配なら有料サービス加入がおすすめです。

Q★ロシアはなぜ、北方領土を固辞するのですか?・・・

日本に何の恨みがあるのですか?・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

Aベストアンサー

第2次世界大戦、及び太平洋戦争の結果です。

敗戦国日本は、無条件で受け入れたポツダム宣言に従わなければなりません。
日本領土について、ここに書かれている事実は、日本国は、4島と、その周辺の小島に限る、とあります。

北方4島が、小島かどうかは、戦勝国の判断にゆだねられます。

もう一つ、当時のソ連の参戦の問題は、米英ソの、ヤルタ会談で、アメリカに、背中を押されて(というよりも、目の前に餌をぶら下げられて)参戦したものです。
この件に関しては、敗戦国日本は、口を出す立場にありません。

ソ連は、ヨーロッパ戦線で、ドイツとの戦いで、350万の兵士を失っております。
日独伊三国同盟を結んでいた日本の責任は、当然この中に含まれるというのが、ロシアの立場です。

アメリカでさえ、沖縄は、周辺の小島ではないとの判断でした。

サンフランシスコ講和条約へ向かう途中、吉田茂は、側近に、こう、漏らしたそうです。

沖縄は、アメリカに預けておこう。
アメリカなら、いつかは、返してくれる。


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