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日本航空のジャンボ機の事故の反省は全く生かされていないと言っても良いですよね?同様の事故が起こりまくっていますから。
チャイナエアライン611便空中分解事故やナショナル・エアラインズ102便墜落事故などです。ボーイングを含む全ての航空機メーカーはいかなる場合においてでも再び起こらないように改修するべきでしょう。一体、当事者のボーイングは何をやっていたんですかね?改修できるのにやっていないだけか、それとも無能すぎて改修できないかのどちらでしょう?

A 回答 (9件)

>日本航空のジャンボ機の事故



JL123の件を仰っていますか?

>反省は全く生かされていないと言っても良いですよね?同様の事故が起こりまくっていますから。

意味が不明です。反省や経験は活かされるまでに時間がかかります。設計上、構造変更できないなどの制限もありますし、修正できても受け入れない場合もあります。
そもそも「チャイナエアライン611便空中分解事故」や「ナショナル・エアラインズ102便墜落事故」は別原因ですので、「反省は全く生かされていないと言っても良いですよね」は文章さえ繋がっていない感情論です。

>ボーイングを含む全ての航空機メーカーはいかなる場合においてでも再び起こらないように改修するべきでしょう。一体、当事者のボーイングは何をやっていたんですかね?改修できるのにやっていないだけか、それとも無能すぎて改修できないかのどちらでしょう?

こうまで仰るなら、「いかなる場合においてもcosmo24の暴言暴論を発生させないために、やつを消すべきでしょう。一体、日本の警察、司法は何をやっていたんですかね? 社会的に抹殺できるのにやっていないだけか、それとも無能すぎて事故死を装って消すことができないどちらでしょう?」という言い分も充分に通りますよ。

あなたの質問を見るに、合理的思考が出来ない癖に、いちゃもんつけの手法だけは見掛け上上手なのは、どこかの隣国を思わせます。無能なのは自分自身であることを先ずは自覚して下さい。
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まず最初にひとこと。

日本航空のジャンボ機の事故の反省は全く生かされていないと言っても良いですよね?…とお書きですが、あの事故の背景や状況など本当にご存知なのでしょうか。

御巣鷹山に墜落した日本航空のジャンボ機の事故は、大阪で尻もち離陸した後のボーイング社による後部隔壁の修理に落ち度があったことから、気圧の変化によって突然、修理されたはずの後部隔壁が破断し、客室内の与圧が一気に機体後部を襲い、それによって尾翼の損傷脱落と集中した油圧系統の全損傷…、このようなトラブルによって操縦不能となったことが原因と一般には公表されました。

ですが、事故が発生したと思われる地図上の位置や、目撃者の証言や写真を見る限り、離陸からいくらも時間が経っていないため、たかが相模湾近辺ではまだ所定の巡航高度には達していず、したがって外気圧と与圧との差もあまり大きくないため、たとえ後部隔壁が突然破断したとしても、客室内の与圧が一気に機体後部を襲い垂直尾翼を吹っ飛ばしてしまうほどのエネルギーはあり得ません。

また、当該日航機の垂直尾翼は写真を見る限り「斜めにスパッと切断」されていますが、翼というものは、縦横に補強部材を組み合わせた大変堅牢なもので、間違っても、たかが気流によっては、垂直尾翼が、それも根元からやや斜めに、スパッと刃物で切ったように吹っ飛んで相模湾にそのまま落下いてしまうことも、どうしても考えられません。

つまり、墜落の原因となったのは、上記のようなテレビや新聞に公表された状況とは違って、なにか、まったく別の原因によるもの…とする説があり、こちらの節には看過できない真実性があります。

ここでは、わたくし自身、確証を得ていませんので、その詳細を書くわけには行きませんが、一部の関係者や学識者などが提唱した事故の真相をもとに書かれた書籍によるものであることを先立ってお許しいただきます。

つまり、よく考えてみてください。トラブルの発生直後に、なぜ、自衛隊はあえて救難ヘリを発進させず、なぜ対空ミサイルを装備した戦闘機を2機も発進させたのか。一説によると、場合によっては当該日航機に対する撃墜の命令があったという説も。しかも、米軍の横田からただちにヘリが救難に向かったにもかかわらず、日本政府はなぜそれを断り引き返らせたのか。なぜ米軍のヘリは生存者の確認と火災を確かめただけでしかたなく帰投したのか。

あるいは、あの日、当該日航機が上空を通過した時刻の相模湾では一隻の自衛艦が対空訓練をしていた事実。墜落現場の当該日航機には、本来B747にはあり得ないはずの長いワイヤーや塗色の違う航空機用の部材が発見されている事実。墜落直後からしばらくの間は生存者が多くいた事実。自衛隊員がいちはやく救助に向かった一般人を一時阻止した事実。これらの事実が事故の原因を不可解なナゾにしてしまった、これらが事故の真相を取り上げた著作から読み取った内容です。

つまり、こうなると、当該日航機は、隔壁の修理にも不手際が無く、日航にもボーイング社にも直接の責任が無かったことになってしまいます。日航やボーイング社など当事者は何をやっていたんですかね?…と言う前にこのぐらいのことは知っておいてください。

話は変わります。たしかに航空機の事故は常に起きますし、事故が発生するたびにテレビや新聞は大騒ぎをします。ですが、世界で見るなら大小航空機による一日百万回以上もの離着陸とクルーズが繰り返されているのです。そんな中での航空機事故、しかもその半分以上はあきらかな人的ミスが原因です。

ライン用の大型旅客機というものは、大変なテストを経て改良され、しかも、これ以上ないほどの人知で出来得る最大の整備と調整が日々行われています。しかも、世界の範囲でなにか特定の機種に不備な点が発見された場合には、メーカーや航空局などからサービスブレッティンが送付され、早急な改修が義務付けられています。

ですが、なかには大切な部分の整備を怠る、燃料の搭載量を間違える、安価で劣悪な非純正部品を平気で使う、搭乗員の技能に影響する不具合や不摂生、機体を大切に扱わない…などといった航空会社も事実たくさん存在します。

それもあって、残念ながら航空機事故は起きてしまいます。ですが、一日百万回以上×365日、一年間で365,000,000便に数回、三年なら一千万フライトでやっと二桁といったきわめて少ないものですが、航空機の事故は一旦発生すれば被害も大きく。それだけに深刻です。

ですが、まあ、そんな程度のパーセントなら、列車やクルマなんかよりもはるかに安全、落雷に合う確率よりも安全かも。それを知っていたから、わたくしは安心してCAとして働くことができました。

ボーイングを含む全ての航空機メーカーはいかなる場合においてでも改修するべきでしょう…とお書きですが、ボーイング社だけならず、世界の航空機メーカや航空会社では、もうとっくの昔から、再び起こらないように整備と改修と、訓練と、環境整備に最大限、できるかぎりの努力はしているのです。するべきでしょう…と言うは易し…、でも、実際は、なかなか完璧を期し難い大変な世界なんですよ。

参考文献:もとCAの青山透子氏が書いた『日本航空123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る』(河出書房新社)
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=339374
「日本航空のジャンボ機の事故の反省は全く生」の回答画像8
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>同様の事故が起こりまくっていますから。


起こりまくっていません。

そして、事例に上げる3つの事故原因は全て異なります。
要因に関しても全て異なります。

>改修できるのにやっていない
チャイナ、ナショナルについては、ボーイングは、修理を依頼されてません。
依頼されていない物を修理する権限はボーイングにありません。

例えば、プリウスで事故が起きました。
事故が起こりまくっています。
トヨタは反省していないですよね?と言っているようなもの。
もし、トヨタが反省するとすれば、
 1.製品自体に不具合がある場合。(リコールなど)
 2.自社修理に不備があった時。
の場合です。
ボーイングも同じ事。
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日本航空のジャンボ機の事故と同じ原因の大きな事故は、ボーイングの対策後に起きていないと思うのですが。


何かありましたっけ?

当然ながら事前に異なる原因の事故を完全に防ぐのは無理です。
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ボーイングの場合、737MAXの欠陥問題の方が大きいでしょ。

運行停止の補償をすべて請求されたら、巨大企業ボーイングでも金営の影響を受ける。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9C%E3%83%BC …
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チャイナエアライン611便空中分解事故も


ナショナル・エアラインズ102便墜落事故も
原因は、航空機メーカーには無く、すべて航空会社の人為的ミスですよ

よってこの事故により、ボーイングが取るべき対策は何もないのですがね
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あなたが飛行機に乗らなければ済む事だよね?

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自分の事と感じられるかどうかでしょう



ゼロとは言わないし、きわどいミスもあるけど、少なくとも大事故と言えるようなのが
日航では起きていないから
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>いかなる場合においてでも再び起こらないように改修するべきでしょう。


そのコストを吸収するために、航空運賃はおそらく数倍~数十倍に跳ね上がるが、それも飲み下すならね。
あと、人間のやることに100%や0%は存在しない。
大事故ばかり注目しているようだが、安全率99.9999%以上というのには目が行っていないようだ。
あなたの提案は「航空機を今後一切飛ばすな」というのと等価だ。

まっとうな人間なら、物事にはすべて表と裏があることを承知し、自己責任においてリスク評価する。
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