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アメリカ人の友人と街(日本)でぶらぶらしてると某TV局から、最近のある事件についてどう思うか。という取材を受けました。
友人は「詳しくないのでコメントはしません。」
と英語でスタッフに答えると
ok sorry!と返事をし、それから私に
「今のインタビューをニュースで放送していいですか?と問われたため、コメントしないと答えただけなのに放送??と不思議に思いましたが、構わないですよと返事しました。

で、放送を見ると……
友人がアップで写っており、テロップで
「怖くて、安心して街をあるけません…」
と、
一切そんな返答していない(私も聞いていました)コメントが。。

害は無いですが怒りでTV局に苦情の電話すると
「そう言ったように聞こえた」
の一点張り。

日本の放送で、外人の会話をテロップ付きで流して、なかなか面白い内容だったりは、実はTV局がデタラメに面白おかしく作ってるだけなのか??
と、ふと思いました。

業界に詳しい方、実際どうなのでしょうか?

A 回答 (6件)

只今は企業の広報関係部署の指導の仕事をしている者です。

テレビやラジオなど電波関係、新聞や雑誌など紙媒体、これらのインタビューアーや記者たち、彼らが取材で得た「コメント」の内容を勝手に書き換えたり細工を加えたりして放映したり記事とすることはとても多いものです。なぜなら、彼らは前もって「こんなコメントを得てこんな番組や記事に作り上げたい」と決めてかかっているからです。

ですから、自分たちにとって欲しくなかったコメントは、自分たちにとって欲しかったセリフにすり替える、こんなこと古くから彼らの業界での日常茶飯事でした。その意味では、「デタラメに面白おかしく作ってる」と言うよりも「ただ自分たちに都合のいいように作っている」というのが正しいと言えると思います。

彼らの仕事ぶりはこんな調子ですから、企業の広報指導担当者として、マスコミのインタビューを受ける際には、マスコミのインタビューを受ける当事者には、二つの注意を与えています。

ひとつは、コメントの発言は小出しにせず長めに続けて話すこと。もうひとつは、こちらサイドもまたその場にオープンにしたボイスレコーダーでその場のすべてを録音すること。こうしたちょっとした対抗策によって、彼らにはセリフを作り替えることが難しくなったり、結局は諦めてコメントを採用しなかったりと、結果的にウソの報道やそれによる不愉快なトラブルを未然に防ぐことができるからです。
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この回答へのお礼

ご丁寧にありがとうございます
企業の広報部署の指導。という仕事があるのに驚きです。すごいですね!
企業コンサルタントの一部なのですかね。

教えて頂いてすごく納得しました。

たぶん、今回のケースだと、
この事件で、在日外国人も怯えている。
といった表現のニュースを作りたかったから、コメントを差し替えた

といったところでしょうか,

お礼日時:2020/02/02 21:58

>実はTV局がデタラメに面白おかしく作ってるだけなのか??


>と、ふと思いました。

それが「テレビ」というものです。
娯楽を追求するということは、誇張どころか嘘も平気でまかり通るのです。
今まで気がつかなかったのですかね。

誰かのインタビューですら、最初とお尻だけをつないで本筋がなく、しゃべった意図と違う話になっているなんてこともある。
気をつけないといけないのは、一方通行である以上、制作側の主観が入っているということをわきまえ、
一つの素材をもって「そうなんだ」と受け取らないことです。
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この回答へのお礼

ありがとうございます!
今後、テレビマスコミの見方が変わりそうです。
地デジになり、
双方向通信になった!と世間では言われてますが、やはりどう考えても一方通行ですね。

お礼日時:2020/01/29 23:28

そういうことをやるのは、TBSが


多いですね。

以前にも、自称韓国人慰安婦にインタビューして
韓国語で答えたのをめちゃくちゃに
翻訳して話題になったことがありました。


TBS「日本軍に拉致された」

答え「あの人は誰?」


TBSの返事は、御指摘の通りだが、全体の意図から
そういうテロップを流した、

と説明していました。
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この回答へのお礼

ありがとうございます!
こういうことは氷山の一角なのですね

お礼日時:2020/01/29 23:25

米国在住です。



トランプ大統領については、アメリカのリベラルな、ニューヨークタイムス・ワシントンポスト・ハフィントンポスト(ここは、ほぼ、作り話ばかり)のニュースを、事実を検証せずに、翻訳だけしてそのままヤフー・ニュースにあげています。はっきりと反トランプだし、面白ければいいんでしょうね。トランプ寄りのニュースは流れていません。

彼の功績は、”全て、選挙のため”で片付けています。

最近のソレイマニ氏爆殺事件でも、中東のテロ活動の首魁で、ホルムズ海峡事件の首謀者だった同氏を、”イランの英雄”と持ち上げていました。日本が大量の石油を輸入しているサウジアラビアの、”宿敵”でした。日本は、イランとだけ、友好関係を結んでいれば、サウジの石油はどうでもいいんでしょうか。

そして、最近の、アマゾンCEO、ジェフ・ベゾス氏の、IPhone ハック事件では、ほぼ、サウジ皇太子の犯行であると、決めつけていました。米国では、ベソス氏の離婚の原因となった不倫相手が、兄に不倫の証拠写真を転送して、兄が二千万ドルで、メディアに売り込んだというふうに、決着のついている事件でした。かなり、言いがかりっぽいので、大きなニュースにはなりませんでした。”国連が、調査を依頼した”だけで、犯人扱いでした。

日本のメディアは、はっきりと、反トランプ、反アメリカ、反サウジです。
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この回答へのお礼

ありがとうございます!

お礼日時:2020/01/29 23:24

ひどい話ですね。



審理してくれるかどうかわかりませんが、
BPO 放送倫理・番組向上機構に報告する、という手があります。
https://www.bpo.gr.jp/
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この回答へのお礼

ありがとうございます!
今後、何かあった時にはぜひ参考にさせていただきます。

お礼日時:2020/01/29 23:23

彼らには言論の自由と嘘拡散の自由が保障されています。



嘘拡散の自由が保証されているとはいえ、その嘘によって誰かが不利益を受け、その不利益はマスコミの嘘拡散が原因であると立証できれば、民事で損害賠償をとれるのですが、マスコミの嘘と被害者の損害の因果関係の立証が難しいのです。

ほとんど民事訴訟でマスコミの嘘を正すことができないのが実情です。
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この回答へのお礼

ありがとうございます
嘘拡散の自由…ですか。。

マスコミはデタラメ
と巷ではよく聞きますが、目の前で起こるとは思いませんでした。

お礼日時:2020/01/27 21:05

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