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国民所得Yは
Y=C+I+G
で表す事が出来ます。(輸出入は考えない事とします。)
貯蓄が増えると消費Cが減るため、Yも減る。
よって、貯蓄は国民所得の減少関数とならないのでしょうか。

A 回答 (3件)

訂正。

No2において

>一つの財の市場(たとえばリンゴの市場)で、リンゴの価格が下がると、リンゴの需要が減る。


一つの財の市場(たとえばリンゴの市場)で、リンゴの価格が下がると、リンゴの需要が増える。

と直してください。

この問題が正しく理解できれば、あなたの貯蓄と所得の問題も理解できるといえる。
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貯蓄が所得の増加関数であるということと、貯蓄が増えると(均衡)所得が減少するということは別のことです。

前者は貯蓄関数(貯蓄曲線)上の動きの問題であり、後者は貯蓄関数のシフトしたとき均衡がどうなるかという問題です。

似たことは、ミクロで勉強したと思うが、一つの財の市場(たとえばリンゴの市場)で、リンゴの価格が下がると、リンゴの需要が減る。しかし、リンゴの需要が増えると、リンゴの価格は上がる。この矛盾(なぜ矛盾?)をどう解決するかという問題と同じことです。あなたは同じ問題に直面しているのです。
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税のない経済を考えましょう。

簡単化のため、Gはすべて(赤字)国債を発行してファイナンスされるとする。消費関数を消費費支出をC, 所得をYとして
C=C(Y)
と書ける。通常のケインジアンの仮定のもとでは、消費は所得の増加関数で、限界消費性向はプラスでかつ1よりは小さい、すなわち、
0<C'(Y) = dC/dY <1
と仮定されている。言葉でいうと、所得が増加すると、所得の増分は一部はかならず消費されるが、消費は所得の増分ほどはふえない。貯蓄Sは所得のうち消費されない部分と定義されるので
S=Y-C = Y-C(Y)
となる。よって限界貯蓄性向
dS/dY = 1-dC/dY = 1- C'(Y)
は上の仮定から、0と1の間にあることがわかる。つまり、貯蓄も所得が増えると増えるが、貯蓄の増分は所得の増分よりは小さい。
この式からわかるように、貯蓄が所得の増加とともに増えるかどうか、つまり限界貯蓄性向がプラスになるかどうかは、限界消費性向C'(Y)が1より小さいかどうかにかかっている、ということです。

消費関数を簡単な1次関数に特定化するならわかりやすい。消費関数を
C=Co + cY
と書こう。このとき、限界消費性向はcとなるが(なぜ?)、0<c<1と仮定されるとき、貯蓄Sは
S = Y - C = Y - (Co + cY) = - Co + (1-c)Y
と、Yが増えると、Sも増えることがわかる。さらに、Sの増分もYの増分より小さいことがわかる(なぜ?)
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