テレホーダイでもQ2にはつながるんですか?
つながった場合どのように料金請求書が来るのでしょうか?

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A 回答 (3件)

以前Q2の被害にあわれた方の質問に答えたことがありますので、詳細は参考URLで一度覗いてみてください。



さて、Q2の接続方法はテレホーダイかどうかには全く左右されず、ネットでQ2に自動接続されてしまう場合のPC環境がモデム通信であれば、自動接続される恐れがあるといって差し支えありません。逆にLAN接続の場合ですと自動接続ソフトが稼動したとしても接続はされません(ソフト自体の削除は必要になります)

もしQ2に接続されてしまった場合、請求方法については2通りのパターンがあります。
1・国内Q2(0990から始まる番号)の場合→NTT東西会社からの請求で、Q2の架電先、つまりサーバーが設置されている場所までの通話料と、さらにQ2自体の情報料が請求されます。この場合、情報料の部分については意図しない通信ということで支払拒否が出来る場合がありますが、通話料については残念ながら拒否できません。

2・国際Q2→通常は市内にあるプロバイダのAPに接続してネットをやってることと思いますが、そのAPが市内ではなく海外にあるAPに架電している状態のことを通称で国際Q2と称します(もちろんプロバイダ側で設置してるのではなく、サイト運営者が設置したAPだからパスワードなどの設定はされていません)

実は厄介なのは情報料の支払拒否が出来る可能性が残されている国内Q2より、拒否できない通話料のみの請求がなされる国際Q2の方なんです。
この場合の請求は架電先の接続番号(001や0061など)により各国際電話会社より請求書が発行されます。ただし0033(NTTコム)の場合だけはNTT国内の電話料金と請求がまとまりますから、明細書にはNTTコミュニケーションズ利用分の欄の中に「国際ダイヤル通話料」と記載されます。(一部例外あり)

それとよく聞かれることなので通話料が拒否できない理由も書いておきましょう。
通話(通信)内容がどのようなものであるかということは「通信の秘密はこれを侵してはならない」という明文化された法(憲法や電気通信事業法ほか)があります。そのため各電話会社といえども通信内容の管理は出来ず、現在においても「通信傍受法(盗聴法)」適用対象通信以外の監視(傍受)はできません(監視対象になるということは、その電話の持ち主や利用者が何らかの罪で疑われていることを指す)。

そのため、いつ、どこへ、どのくらい架けたかというのまでは明細に出来ても、その通信内容が音声(電話)なのかFAXやモデム通信なのかは一切不明なため、国際Q2や国内Q2の通話料はあくまで利用が発生した分だけ請求されることになります。
ちなみに国内Q2の情報料は契約の段階から使途が明確であり、通信の秘密を侵すことなく管理できるので支払拒否の道が残されているわけです。

以上、長文にて失礼しました。

参考URL:http://oshiete1.goo.ne.jp/kotaeru.php3?q=63968
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テレホーダイであるうと、そうでなかろうと、要は、モデムを使って接続している場合は、悪意のある先にアクセスしたら、設定を変えられて、Q2ヤ国際電話に接続されてしまいます。


モデムを使わなければ、全く心配有りません。

防止方法としては、「No!国際電話」( 国際電話やダイヤルQ2への接続を未然に防止)等をインストールして、スタートアップに登録しておけば安心です。
参考URLをご覧ください。

参考URL:http://www.forest.impress.co.jp/library/nokokusa …
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「テレホーダイ」は単純に電話料金の割引サービスなので、PC側で設定が変わればその分の請求は来ます。


但し、Q2料金に関しては支払拒否も出来るらしいですが。
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