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自衛隊からパイロットになる時、自動的に機長になると聞いたことがあるのですが、本当なのでしょうか?

gooドクター

A 回答 (4件)

70年代頃までは「割愛組」と言って、自衛隊から民間への出向パイロットがいた。


自衛隊から割愛されたから割愛組なのだが、実態は質の悪いパイロットの放出だった。

しかし当時の民間はパイロット不足。
外国人を雇っても間に合わない。
なのでそういうパイロットでも大変貴重だった。
なにしろ新卒に比べれば明らかに即戦力なのである。

しかしいきなり機長と言うことはない。
必ず訓練を経て副操縦士となり、その後さらなる訓練と実際の飛行と試験を経て機長に移行するのである。
副操縦士の免許と機長の免許は別物。
いきなり機長になることはできない。

しかし、先ほど述べた事情で、この機長移行の審査は甘かった。
運輸省や防衛庁から「審査するならやらない」と脅されていたこともあり、ほぼ全員が機長になっていた。

そんな折、日航機連続事故が起こる。
これを機に日航は機長審査基準を大幅見直し、厳格化し、「多少なりとも機長の技量に疑問があれば昇格させない」とした。
国もそれを追認した。

その後初めての割愛組の機長審査では数人が落ちた。
そして現在に至る。
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それはウソです。


そもそも飛行機の操縦免許は機種ごとですので最低限機種変更の教育と試験が必要です。それには実機とシミュレーターでの操縦訓練が必要なだけでなく機体の構造や運用方法などに関した知識の習得も必須です。
またそれ以前の問題として、自衛隊と民間機では離着陸の際・・・特に着陸のための進入時の機体姿勢のとりかたが異なるなど細かな相違点が多いためそれらの教育と訓練も必要です。

あ!もっと致命的な事がありました。
自衛隊のパイロットはいわゆる航空免許(事業用操縦士の資格)を持っていません。自衛隊の飛行機を飛ばすための自衛隊内の資格を持っているだけです。
このため民間航空会社に再就職する場合は自身で航空学校へ入って民間航空機の操縦や運行などに関する様々な事柄を学ぶ必要があります。
で、この費用は本人負担なので自衛隊を退役して民間航空会社にパイロットとして再就職する人は1%に満たないのだそうです。

そのため新型コロナ以前に盛んに言われていた民間パイロットの不足解消の方法として2018年だったか2019年だったかから、まず航空会社に再就職して社内で民間航空に関する教育も含めた研修を行って免許をとるという制度が出来たのだったように記憶します。

参考まで。
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はい。


例えば手漕ぎボートでも1人ならその人が船長ですので。
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