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アメリカの大手新聞社とテレビ局が「東京オリンピックはやめた方が良い」と報道し、日本のアスリートが「アスリートがワクチンを優先的に摂取できるなんておかしい」と言い、開催国にも関わらず国民のワクチン接種率も3%未満という中で増え続けるコロナ患者の中で国民のオリンピック倦厭感の中でIOCが損したく無いからと離れたところから開催はしますって言っているのと、金を払いたくないから対策もしないまま、ボランティアの100人のドクターも500人の看護師も集まらないまま、ボランティアも集まらないまま
「開催しますよー」なんて言ってる無能国家はコロナに人類が勝利したのかどっちですか??

A 回答 (5件)

放映権を獲得しているのは、全米のオリパラ中継を担当する放送局・NBCを傘下におく情報通信大手のコムキャストだけです。

 他の米国マスコミは、東京五輪が開催されればNBCに美味しい所を全部持っていかれるだけゆえ、東京五輪開催に否定的になっているだけです。 1月末の段階ですが、コムキャストのCEOであるブライアン・ロバーツ最高経営責任者(CEO)が「非常に希望を持っていて楽観的だ」と開催への見通しを示したと、「ハリウッドリポート」など複数の米メディアが伝えています。 現地報道によると、同氏は決算発表で「オリンピックが開催されると信じているし、ワクワクしている」と話したということです。 観客制限や無観客については「日本とIOC次第」とした上で「さまざまな方法で行われる可能性がある。これは私たちにとってテレビイベント。非常に希望を持っていて楽観的だ」と、見通しを語りました。 仮に中止になったとしても「7カ月後には北京五輪がある」としました。 同席したNBCのジェフ・シェルCEOも「開催をかなり確信している。広告主も楽観視している」とコメントしたとのことです。 
IOCは五輪開催によって巨額の放映権料を得ており、1大会の放映権料は41億5700ドル(約4600億円)で、IOC収益の8割を締めています。 中でもNBCとは14年ソチ冬季大会から32年夏季大会までで約120億ドル(約1兆3000億円)の契約を結んでいる最大のステークホルダーだけに、競技スケジュールなどを含め、大きな影響力を持っているとされています。
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オリンピックは残念ながら今や金のためにどうすべきか?


という段階に入っています。
したがって、それぞれの立場の人間が自分達の利益のためにはどうすべきなのか。という立場で発言します。
当然のことですが、日本も国の損失をできるだけ少なくするための方法を考えなければなりません。
バッハよりも先にオリンピックの中止を口にすることはできないのです。
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その理論だったら2022年のジェノサイドオリンピックについても中止した方が良いですね


あなたは学力の問題なのか知りませんがワクチンの投与計画書などを読めなかったということなのでこれを理解できないということでしょ?
しかもファイザー線のワクチンの優先配布については日本政府ではなくファイザーが入ってる話なんて言ってることが滅茶苦茶です文章について理解力がないということは読解力に問題がある可能性が高いです
人類に勝利したとかよく分からないこと言ってる前にまずあなたが小学校の勉強に勝利するべきだと思います
「アメリカの大手新聞社とテレビ局が「東京オ」の回答画像3
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コロナに勝利とか、復興五輪とか、そんな建前は、どうだって良い。


皆、自分の利益に従って動いている。

米国メディアというのは、国際オリンピック委員会の最大のスポンサー。このまま五輪が開催されたって視聴率は取れないであろうし、五輪が開催されたら損するだけ。なので米国メディアにとっては五輪を中止して貰って、スポンサーとして支払った金を返金して貰うのが良い。

一方で国際五輪委員会にとって、スポンサーから受け取った金を返金したら、組織が倒産するくらい金欠状態。従って何が何でも五輪を開催して、貰った金を返さない事が一番良い。

どいつもこいつも、日本が損するかとか、新型コロナ患者がどうとか、そんな事は全く心配していない。自分達の金の事ばっかり。五輪というのは、そういう金に汚い奴らの集まり。
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菅政権はコロナに敗北しました。


いや、GoToトラブルと聖火リレーでコロナの拡散に加担してますので、withコロナを実現したのは自民党のお陰です。
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