私は雑誌を読むのが好きで、図書館や、雑誌も置いてある漫画喫茶などに時々行っています。読者の投稿コーナーもよく読むのですが、たまに、ある投稿を読んで、「これって、○○って雑誌の先月号にも載っていた内容と同じだ」と気づくことが、今まで数回ありました。

まあ、たいていそういうときは、以前なんて言う雑誌と同じだったかが思い出せなかったりするのですが、はっきりわかるときには、一般的にはどうしていますか?
二重投稿や盗作の可能性があると、わざわざその雑誌の出版社に連絡したりする人って多いのでしょうか?
また、出版社の立場からすると、そう指摘してくれる人がいるのはありがたいことなのでしょうか。

今までに一度だけ、愛読している雑誌だったのでどうしても気になり、双方の出版社に「○月号の○ページの○○という人の投稿内容が、××の×号のそれとそっくりだった」という内容の手紙を出したことがあります。その後どうなったのか、返事は来ませんでしたが。

こんなことを気にしなくてもいいのかもしれませんが、同じような体験のある方、教えてください。

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A 回答 (1件)

 TBSラジオでは、二重投稿を指摘してくれる人がいるのは、ありがたいと言っていました。

番組のスタッフだけでは、チェックしきれないそうです。
 
 以前、大沢悠里のゆうゆうワイドの お色気大賞のコーナーで タモリさんが 『笑っていいとも』で 1週間前に話した内容を そのまま投稿した人がいました。
 
 私を含めて数人が 番組に電話をしたらしく、賞金、賞品は取り消し および その人には厳しい措置がとられました。

 大沢さんが放送のなかで、他局で投稿して採用された物を、別の局で投稿する人がいるそうで、 そのようなことは、やめてほしいと言っていました。
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この回答へのお礼

答えにくい内容に書いていただき、ありがとうございます。
そうですよね、スタッフだけではチェックしにくいでしょうからね。私も、もし意図的に二重投稿や盗作した場合は、賞品の返却等の措置がとられてしかるべきだと思います。

お礼日時:2001/08/31 22:36

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Q判例の(最判平○判○号○頁)のことをなんと言う?

判例の(最判平○判○号○頁)のことをなんと言うのでしょうか?

「判例番号」とか言うのでしょうか?

宜しくお願い致します。

Aベストアンサー

最判平○
というのは、最高裁判所で判決などがなされた期日で、通常、年月日が記載されています。


とは、判決のことで、決定の場合は、「決」となります。

そのつぎには、通常、掲載されている、判例集、雑誌などの名称が記載されます。
つまり、金融法務事情、労働判例、判例タイムズとか、一番多いのは、民集、刑集で、最高裁判所民事判例集・刑事判例集の略です。

○頁
というのは、その文献の何ページにその判決なりが掲載されているかを表したものです。


このような文献は、国立大学で、一般の方でも入場が可能なところの場合、閲覧・コピーが可能ですし、
それも面倒な場合、お近くの公立図書館に行き、
国立国会図書館によるコピー(有料)のサービスを取り次いでもらえばよいと思います。その際には、上記の判決を特定したうえ、掲載されている文献名、ページを明らかにする必要があります。

Q雑誌掲載文章の著作権は著者・出版社のいずれに帰属?

過去にも同様の質問で確認した処、以下まではわかりましたが、まだはっきりしないので質問します。
1.文芸作品の著作権は、著者に帰属するが、当初掲載の出版社が、以後の掲載権を主張することはある。
2.雑誌などに投稿された文章については、予め、投稿者(執筆者)と出版社の間で、著作権や使用許諾権が出版社に帰属する旨、申し合わせをしていることがある。

(質問)著者・出版社のいずれに著作権が帰属するかは、ケースバイケースなのでしょうか?明確に定めるためには、都度、著者・出版社の間で合意を取っておくべきなのでしょうか?
もし、そのような話し合いをしていない場合は、原則どちらに帰属するべきものなのでしょうか?

又、掲載権ないし使用許諾権というのは著作権とは別のものと解釈されるものなのでしょうか?
著作権法などに、本件関連の条項があれば、それもお示し頂けると有難いです。

Aベストアンサー

>一々そんな申し合わせをしていない場合、どうなのかというのが、この質問の趣旨なので、そうすると、ケースバイケースなのでしょうか?

出版者側だったのですね。
一義的には業界の慣例(又は常識)が優先すると考えて頂いて良いと思います。
出版権は独占的な権利(排他権)として認められてますが、はじめに例示された1と2についても、いずれも権利が独占的であることをただ追認したものに見えます。

※1と2について、No.2の回答では著作者の視点に立った書き方で、それらの内容を含めて業界の常識が優先するため、自らの権利を確保するためには改めて明示することが必要であることを意図としていますのでご留意下さい。

また、これらの例示を上げられた方々が業界の一般常識を示して居られたなら、それも当然であろうと思います。

契約に細かく書いていくことは、法律論でもれなく縛るには必要なのですが、その一方で、従来の慣例に則った契約内容について、従来のように内容についてそれほど神経質にならなくても機能させることも可能です。

ご相談の心配を暗示させるようなトラブルはいくつか思い当たります。
業界の慣例が通用するとはいえ、原著作者との間で誤解があったり、また電子書籍の問題など新しい問題に慣例が通じないこともあり、先を見通してどこまで予防線を張っておくか(明文化するか)というのはケースバイケースと思います。

なんか「これ!」といった回答もなく中途半端な説明になったようで申し訳ないのですが。

>一々そんな申し合わせをしていない場合、どうなのかというのが、この質問の趣旨なので、そうすると、ケースバイケースなのでしょうか?

出版者側だったのですね。
一義的には業界の慣例(又は常識)が優先すると考えて頂いて良いと思います。
出版権は独占的な権利(排他権)として認められてますが、はじめに例示された1と2についても、いずれも権利が独占的であることをただ追認したものに見えます。

※1と2について、No.2の回答では著作者の視点に立った書き方で、それらの内容を含めて業界の常識が優先...続きを読む

Q著書を出版している出版社が倒産して、困っています。

2009年4月に出版会社、雄鶏社が倒産しました。

同社で出版しているのですが、
書店やインターネットで販売されている書籍はどうなりますでしょうか?

また、本がもう売られないということであれば
書籍の内容や写真などを著者としてインターネットや他の教材として利用しても大丈夫でしょうか?

Aベストアンサー

小説の出版には、著作権を作家が持っている場合がおおいです。 出版する権利を与える。

角川書店で、多数の人数の作家が引き上げたことがあり、新聞の掲載されていました。

著作権が誰にあるか不明では、回答できません。 破産管財人に確認を?

QA社がB社へ社員を派遣するのに、A社とB社の社長さんが同じ人って、ありですか?

バイトを首になったので新しく正社員さんになろうと思って、会社を探したら自分に合いそうなところが見つかりました。
そしたらそこから別の会社に出向(?)するための募集だそうです

ところが、その出向させられる先の会社の社長さんも、募集している会社の社長さんと同じ人なんだそうです。それって、怪しいんでしょうか?。

派遣会社って何か法律とかに縛られていませんでしたっけ?よく、派遣会社登録~号とか求人票に書いてありますよね。この会社はかいてないんです。
出向(?)なら派遣会社ではないんでしょうか?
同じ社長の会社へ派遣するって何か深い意味があるんでしょうか?

もしかして、雇われた会社だけ倒産とかしてまた首になると困ります。
とても不安なんですが条件はいいんです。
どなたか、わかられる人がおいでになれば、どうか御教授ください。

Aベストアンサー

出向には、元の会社に籍を残して出向期間が終わったら戻ってくる在籍出向と、籍を移して元の会社に戻らない移籍出向とありますが、通常はすでに雇用している社員を役職定年などを機に、他の会社で就業させるときなどにいうように思います。

在籍出向させるために新たに雇い入れ、ずっと出向先の会社にいるのであれば、労働者派遣と同じ就業形態ですから、労働者派遣法違反になる可能性が高いです。違法と思われないように便宜的に「出向」とよんでいるだけで、派遣の許可を取らずにもぐりでやってる違法行為かもしれません。特に社長が同一であれば、かなり怪しいです。労働者派遣事業の許可や監督は、都道府県労働局がしていますから、労働局に相談されることをおすすめします。

なお、「専ら(もっぱら)派遣」というのは、特定の企業だけを対象に労働者派遣を行うことを言い、専ら派遣を行うために労働者派遣の許可を受けることは認められていません。大企業のグループ内の派遣会社も、グループ内企業にしか派遣しないとすることはできず、新たな派遣先確保を行うよう指導を受けているはずです。

Q○○区検察庁と○○地方検察庁○○支部の違いについて

事故を起こしてしまい、区検に書類送検になり、呼び出しが来ました。
そこで心配事なのですが、区検からでも正式起訴される可能性はあるのでしょうか?
そもそも、区検と○○支部の違いがわかりません。
最初にどちらに送検されるかによって、処分にもある程度の偏りが出るのでしょうか?
ご存知の方がいらっしゃいましたら、宜しくお願いします。

Aベストアンサー

起訴の可能性は当然あります。区検と地検の違いは単なる処理する事件の違いに過ぎません(支部はいわば出先機関です。東京地裁八王子支部では行政事件は扱わないなどの違い以外には、事件処理に関して地検と支部とでその差は基本的にありません)。事件処理に関しては区検は簡裁事件を扱うので地検よりも軽微な事件を扱っていると思えば大体あってます。ですから区検と地検で「偏り」があるはずがありません。処理する事件自体が違うのですから。地検と支部も同じ組織で所在地が違うだけ(言ってしまえば、事件処理に関しては、東京地検と横浜地検を比べるのと東京地検と東京地検八王子支部を比べるのとで基本的な違いはないということです。無論、支部はいわば出先機関なので組織上の違いはあります)なのですから「偏り」などありません。

交通事故は一般に業務上過失致死傷罪で、5年以下の懲役又は100万円以下の罰金です。簡裁では罰金刑しか科せない(一部は裁判をすることはできますが、禁錮以上の刑を科す場合は原則的には地裁に移送しなければなりません)ので、「当座は」検察としても罰金刑を想定しているということになります。仮に懲役相当と考えていればはじめから地検で扱いますから。もちろん、だからといって懲役刑になる心配がないということではありません。捜査の進展により、あるいは裁判によっては懲役相当という判断がないとは限りません。

#余談ですが、「接見」というのは弁護人など外部の人間が被疑者、被告人と面会すること。検察官が被疑者を呼び出して話を聞くのはあくまでも取調(事情聴取)。

起訴の可能性は当然あります。区検と地検の違いは単なる処理する事件の違いに過ぎません(支部はいわば出先機関です。東京地裁八王子支部では行政事件は扱わないなどの違い以外には、事件処理に関して地検と支部とでその差は基本的にありません)。事件処理に関しては区検は簡裁事件を扱うので地検よりも軽微な事件を扱っていると思えば大体あってます。ですから区検と地検で「偏り」があるはずがありません。処理する事件自体が違うのですから。地検と支部も同じ組織で所在地が違うだけ(言ってしまえば、事件処...続きを読む


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