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実態・真実・正体は、気違い・悪人・犯罪・洗脳・朝鮮カルトである統一教会を、擁護したり批判しないタレントやマスコミ関係者ら有名人は、

同じ気違い・悪人・犯罪・洗脳・カルトである、創価学会や霊友会や生長の家や顕正会やエホバの証人等を擁護している事に等しいという事で良いでしょうか。

https://www.moong.info/2022/08/27/touitsu-genron …

こいつらに比べ、命がけで気違い・悪人・犯罪・洗脳・カルトと戦っているジャーナリストや弁護士らもいますがね。

質問者からの補足コメント

  • 本人が納得して自分の意志で献金・寄付・お布施しているんだから、カルト団体には問題はない・悪くないと主張している連中もいて呆れ返るだけですがね、テロリスト・テロ自公政権に加担して毒入りワクチンを接種しようとか滅茶苦茶な悪人もいてね。

    騙されて洗脳されて献金・寄付・お布施して財産を搾取されたとは思わないとね。

      補足日時:2022/12/05 14:29
  • カルト信者か無神論者か自公信者か、官房機密費等も受け取ってカルト自公に支配された回し者か知りませんがね。

      補足日時:2022/12/05 14:32

A 回答 (5件)

統一教会批判は自民党批判にもつながるし、


創価学会はおびただしい犯罪歴を持ち、狂気の反乱などを起こした前歴を持つ超絶ヤバイ団体だということを今は知られたくない(今は創価学会や与党がテロ、国家転覆、敵対者の殺傷、犯罪の教唆煽動などをしているから)というのもある。

だから、創価はテロ組織で統一は詐欺カルトだとわかっていても、商売上批判はできないのですよ。

マスメディアの間では、創価学会批判はご法度になってます。
新聞社やテレビ局に勤務している人なら全員知ってることですが。

マスコミ業界には、報道規制というものがあり、報道してはいけない話題というものがあります。

報道におけるタブー

1.1 メディアタブー
1.2 記者クラブタブー
1.3 スポンサー・広告代理店タブー
1.4 芸能プロダクションタブー
1.5 財政タブー
1.6 桜(警察)タブー
1.7 菊タブー
1.8 荊タブー
1.9 アーレフタブー
1.10 鶴(創価学会)タブー
1.11 在日韓国・朝鮮人タブー
1.12 中華人民共和国タブー
1.13 ユダヤタブー
1.14 核タブー
1.15 菱タブー

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A0%B1%E9%81%93 …

見ての通り、スポンサー批判、芸能プロ批判、財政の暴露、創価学会の犯罪、在日や中韓の問題、警察の内部事情などが報道規制に掛かっています。

マスコミが機能不全に陥っているために、政治の腐敗は進み、芸能界や警察は汚れ、創価学会は癌細胞のようにあちこちにカルトを送り込み日本全体を汚染しています。

創価学会の組織犯罪である、450万件の個人情報が漏洩した「YahooBB個人情報漏洩事件」や、「NTTドコモ通話記録窃盗事件」などで、「創価学会」の名を出して事件を正しく報じた新聞は、東京新聞、朝日新聞、新潮、新聞赤旗の4紙だけでした。

東京五輪関連の話題でも、本来は報道すべき問題をきちんと記事にした新聞社はゼロでした。
このことから、「新聞は報道機関ではない」との批判が相次いでいます。

新聞はもはや報道機関ではない (実話BUNKAタブー 2021年6月号)
http://www.asyura2.com/16/hihyo15/msg/620.html


以下の書でも創価学会の報道タブーに触れています。

『公明党・創価学会の真実』著・平野貞夫

公明党・創価学会の「言論出版妨害事件」とは、昭和44年(1969年)4月に出版された内藤国夫氏の『公明党の素顔』から始まる。同年11月に出版された藤原弘道氏の『創価学会を斬る』で、公明党・創価学会が出版妨害を行ったことが国会で取り上げられた。国会の論議の中で、他の出版物に対しても、公明党や創価学会を批判する言論活動かおると「妨害」が加えられた事実が判明し、大きな社会問題となった。 
   ---中略----
 社会、民社、共産の野党三党は、本会議・予算委員会を中心に、公明党・創価学会の「言論出版妨害事件」を取り上げた。特別委員会の設置や、池田大作創価学会会長の証人喚問などの要求が行われたが、自民党と公明党の反対でいずれも実現しなかった。
 しかし、国会審議の中でわかったことは、日本の言論・報道界に「鶴タブー」(創価学会のマーク)が存在していることが具体的に証明されたことである。「言論出版妨害」について、国会質疑を参考に要約すれば次の通りである。

①公明党・創価学会、とりわけ池田大作会長への批判の出版は、作成過程で探知され、かなりの抑制的圧力をかける。とくに、ゲラ刷りを印刷所などから入手し、強い圧力をかけることが目立つ。

②出版中止・内容訂正などの要求が成功しないとなれば、創価学会、もしくは会長の名誉毀損を理由に、裁判所に発行等禁止仮処分申請を行う。

③作成した出版物を市販しないことを条件に、一定部数の買い上げ、もしくはその他代償として利益供与を行うように働きかける。

④出版物が一般市場に出ることを阻止できない場合、流通過程の取次店に新刊委託のための配本を中止するよう要求する。さらに抑制効果がない場合、小売店に広告ビラの撤去、返本、店頭陳列からの撤回を要求する。

⑤妨害行為は、公明党・創価学会の役員・会員によってだけなされるものではない。それぞれの段階で効果があれば、自民党・財界・右翼等の有力者が仲介の労をとることがある。

⑥作成・流通のそれぞれの段階で、嫌がらせ電話、手紙などの攻撃が、著者、版元、小売店に組織的に行われる。普通の読者が個別に行う反論、抗議文などとは違う。
⑦妨害圧力は必ずしも消極的・抑制的なものばかりではない。会長との会見、創価学会施設の見学、資料提供など、便宜提供といった積極的給付的な働きかけが行われる。これを拒絶すれば、さらに圧力をかける理由に使われる。

反学会や脱会者に向けられる組織的な嫌がらせ
https://21cult.web.fc2.com/stalking.htm

http://z-shibuya.cocolog-nifty.com/blog/2012/05/ …


言論出版妨害事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%80%E8%AB%96 …

創価学会と公明党が自らに批判的な書籍の出版、流通を阻止するために、著者、出版社、取次店、書店等に圧力をかけた、戦後最大級の言論妨害事件。憲法を侵害するものだとして激しい社会的批判にさらされた。

出版予告が掲載された直後から、出版元に抗議や脅迫の電話や手紙等が多数寄せられる。
著者 藤原弘達への手紙や電話等による嫌がらせや脅迫が始まる。
藤原は身の安全を図るため、都内のホテルを転々として出版に向け執筆を続け、段ボール箱に3 箱以上も嫌がらせの投書が来たり、警察が子供に警備をつけなくてはならないほど脅迫が相次いだという。

創価学会北条会長が藤原氏をホテルに呼び出し、「いくらペンネームを用いて学会を批判しようとも、全国的に張りめぐらされている学会の情報網に引っかからない虫ケラはいないのだ。創価学会という像は、お前ごとき蟻でも全力で踏みつぶす。」と脅迫した。

西日本新聞のケースでは、版元の文部大臣から出版中止を要求されるなど、様々な圧力が加えられた。
社長は出版社に正体不明の者から、「暴力団を向けるぞ」と脅迫され、暴力団風の男が身辺につきまとうようになるなど、周囲からの圧力でノイローゼ状態に陥り失踪したことなどから初版は出版されず絶版となる。後に出版社も印刷所も倒産した。

公明党が自民党幹事長の田中角栄(当時)に、言論妨害を依頼していた国会で明らかとなると、出版業界や宗教界から激しい非難があがった。
創価学会は解散の手前まで追い詰められるも、創価学会と公明党を建前上分離する(政教分離)を約束することで解散を逃れた。

***************

創価学会のスキャンダルや反社会性を記事にした出版社、テレビ局、記者、著者などに対して、名誉棄損を理由に数千万円という高額の裁判をふっかける「スラップ訴訟」というアメリカ型の恫喝を好んで用いられる。

『スラップ訴訟とは何か』(現代人文社)から紹介させてもらう。
” 裁判を起こされると、そうした「苦痛」が与えられる。お金や時間、手間を費やすよう強制される。
 しかもそれが年単位で長く続く。裁判を起こす側にすれば、判決の勝ち負け以前に、裁判さえ始めれば、それだけで相手に苦痛を与えることができる。 ”

では創価学会はどうなのか?
一般のイメージとしても〝創価学会は訴訟好き〟と捉えられていないだろうか。
 現に、創価学会は日蓮正宗を相手に220件もの恫喝訴訟を起こした。
わずかな期間に同時多発していることから、学会組織が背景にあることは想像に難くない。ちなみに、提訴した220件もうち8割が創価学会の敗訴となっている。
創価学会執行部に、スラップ訴訟という概念があったなら、このような訴訟を止めているはずである。
この訴訟は、前代未聞ともいうべき、創価学会の汚点となるだろう。

ちなみに、創価学会が名誉棄損などで提訴した損害賠償の金額は

日蓮正宗末寺に対し、5,000万円
新潮社・矢野側へ 谷川副会長が 1,100万円
香川大教授の学会員へ 山本哲也副会長が 1,000万円
他多数

https://www.soka-news.jp/soka-slapp.html
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>創価も大乗仏教も、似たようなことやってる金儲けカルト



おいおい、糞も味噌も一緒にしないでくれ。

カルトと利害のない海外は、犯歴の多い創価学会をカルト・過激派などに指定して監視の対象にしています。
https://21cult.web.fc2.com/cult.htm

フランスの国営テレビ局(チャンネル2)が、『創価学会―21世紀のセクト(破壊的カルト)』と題するドキュメンタリー番組を、約一時間にわたって放映した。
https://torideorg.web.fc2.com/study/185.htm

なぜカルト指定されるのかはわかりますよね。
ずばり、犯罪歴が非常に多く、反社会的な行動も多いから。

事件の詳細を、新聞、雑誌、テレビ報道、ネット辞書サイト(Wikipedia)から転載いたしましょう。

言論出版妨害事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%80%E8%AB%96 …

創価学会と公明党が自らに批判的な書籍の出版、流通を阻止するために、著者、出版社、取次店、書店等に圧力をかけた、戦後最大級の言論妨害事件。憲法を侵害するものだとして激しい社会的批判にさらされた。

出版予告が掲載された直後から、出版元に抗議や脅迫の電話や手紙等が多数寄せられる。
著者 藤原弘達への手紙や電話等による嫌がらせや脅迫が始まる。
藤原は身の安全を図るため、都内のホテルを転々として出版に向け執筆を続け、段ボール箱に3 箱以上も嫌がらせの投書が来たり、警察が子供に警備をつけなくてはならないほど脅迫が相次いだ。

西日本新聞のケースでは、版元の文部大臣から出版中止を要求されるなど、様々な圧力が加えられた。
社長は出版社に正体不明の者から、「暴力団を向けるぞ」と脅迫され、暴力団風の男が身辺につきまとうようになるなど、周囲からの圧力でノイローゼ状態に陥り失踪したことなどから初版は出版されず絶版となる。後に出版社も印刷所も倒産した。

公明党が自民党幹事長の田中角栄(当時)に、言論妨害を依頼していた国会で明らかとなると、出版業界や宗教界から激しい非難があがった。


共産党委員長宮本顕治宅 盗聴事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%AE%E6%9C%AC …

日本共産党委員長であった宮本顕治宅の電話回線が創価学会の学生部幹部数名により盗聴されるという被害にあった。
宮本委員長は特定の個人は不明としながらも宗教法人としての創価学会に対して、盗聴被害の損害賠償を求める民事訴訟を起こした。1988年、東京高等裁判所での控訴審の判決後、学会側が最高裁判所への上告を取り下げたことにより、創価学会側の敗訴が確定した。
言論出版妨害事件追及の急先鋒にあった共産党の弱みを握って潰すために、委員長宅を盗聴をしていたことが関係者の証言から明らかとなっている。


携帯電話通話記録窃盗事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%90%BA%E5%B8%AF …

2002年に創価学会幹部、創価大学の課長、NTTドコモに勤務する職員ら3名が共謀して通話記録を盗み、被害者に嫌がらせをした容疑で逮捕された事件。
ジャーナリストの乙骨正生の通話記録や創価学会に対立する団体幹部、脱会者らの通話記録を盗んでいた。
被害者で元創価学会員の女性ら2人が、東京地検に告発状を送付した。
その後の調べで、創価学会に不都合な人物30名以上の情報を盗んでいたことが発覚。
被害者らは、教団の敵対者の個人情報入手と嫌がらせが目的であったと、被害者シンポジウムで批判した。
日大名誉教授の北野弘久、政治評論家の屋山太郎は「新聞を読んでも、事件の裏側が分からないことが問題。知らないうちに気に入らない相手の情報を手に入れ悪用する。なにより一般の人ではとてもこんな組織的な広がりを持ちえない。つまり大犯罪を起こしえる組織力を間違いなく持っている」とコメントした。


Yahoo! BB顧客情報漏洩事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/Yahoo!_BB%E9%A1%A7 …

2004年、450万人分ものYahoo! BB登録者の個人情報が漏洩している事が発覚。
この情報に対して、BB社に現金を要求していたソフトバンク関連元社員らが逮捕された。
逮捕された3名のうち2名は創価学会の謀略部隊所属で、言論出版妨害事件の前科者だったことが話題となった。
残りの1名は右翼団体の幹部であった。
日刊ゲンダイと東京新聞が、創価学会幹部の計画的犯行であることを報道。


練馬区投票所襲撃事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B7%B4%E9%A6%AC …
東京・練馬区の第4選挙投票所において、午後6時の投票終了後に創価学会員の2名が投票に訪れた。
係員が投票終了後のため投票できないことを告げると信者は激高。数百人が投票所を取り囲んで襲撃。
女性・高齢者を含む投票立会人4人に暴言、集団暴行を加え流血させ、土下座謝罪を強要した。


創価学会偽造写真事件
https://ryoulan.com/soka/soka_06.html
創価学会は、違法に入手した写真を変造し、被害者が性的錯乱している異常者のごとく見せる写真をつくり誹謗中傷した。
この偽造写真を創価学会の機関紙にも掲載された。
東京高裁は、写真変造は被害者を中傷することが目的に行われたものであり、極めて違法と断罪した。
創価学会はこの事件の前にも、被害者がシアトルで売春騒動を起こしたなどと性スキャンダルをでっちあげて、裁判所から断罪されたことがあった。


創価学会違法ビラ事件
https://21cult.web.fc2.com/kousaku.htm
創価学会は他宗教と他宗教信者を中傷する違法なビラを10都府県、34市区にわたり10万枚以上を配布掲載。
オウム真理教の麻原彰晃と並べて印刷し、オウム真理教がおこした事件の共犯のごとく見せる偽造写真を添付していた。
創価学会は280万円の支払いを命じられた。


コーヒーカップ裁判
https://soka-news.jp/ikotusosho.html
創価学会は、対立する寺院のイメージを悪くするために、家族の遺骨を工作に利用して、狂言訴訟を起こしたり、ネガティブキャンペーンを張る謀略事件を起こしました。

創価学会と教団と対立している寺院に家族のお骨を納骨した創価学会信者が、創価学会幹部からの指示を受けて、
「遺骨が古びたコーヒーカップに保管されていた」
「茶碗に骨が置かれていた」
などの虚偽を裁判所に訴えかけて、僧侶を異常人格者に仕立てようとしました。
ところが、お寺に設置していた防犯カメラの映像やコーヒーカップの製造年月日などが決め手となり、創価学会側の工作は見抜かれ敗訴してしまいました。


大阪事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E9%98%AA …
創価学会陣営が煙草などで有権者を買収したとして数十名の学会員が逮捕、起訴された事件。
大阪地方検察庁特別捜査部は、当時の創価学会理事長・小泉、渉外部長・池田を始め、創価学会員数十名を公職選挙法違反で逮捕・起訴した。
47名の有罪が確定。


顕正会盗撮事件
2017年5月、創価学会の謀略部隊3人が、創価学会と対立する宗教団体「顕正会」の施設に侵入し、盗撮を繰り返した。
偽名を使って侵入したことが職員に見抜かれ、あえなく御用となった。
https://www.soka-news.jp/2017-5-16.html


創価学会本部 発砲事件
暴力団後藤組と親しかった創価学会は、富士宮市の地上げや政争問題を機に対立してから、後藤組と争いや抗争が絶えず、1981年4月、ついには創価学会本部で組員が発砲事件が起こした。
暴力団後藤組の元組長が回顧録「憚りながら」で発砲事件を暴露した。
https://cultbokumetsukonzetsu.web.fc2.com/04shos …


創価学会のテロ犯罪
2017年以降、創価学会や自民党・公明党は支持基盤としてる在日や、他のカルト団体、自民党などと共謀して、国家転覆、テロ犯罪、敵対者の殺傷、犯罪教唆扇動を行い、日本はテロ国家となった。
複数の団体、個人が駅前や国会前で抗議行動を起こしている。
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宗教やオレオレ詐欺に掛かるのは本人の知能レベルの問題。


第三者や政治が関わるマターではない。

統一教会救済法が必要と言うオツムは小学生低学年の
クラス会での議論以下、幼稚園に再入園でしょう!
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創価も大乗仏教も、似たようなことやってる金儲けカルトですから。


統一および金儲けカルトは潰すべきです。
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すべての宗教影響を与えるので



恐怖なのです。


戒名 100万 ヨコセ ! 不当だ!と言う流れも怖い
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