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以前テレビで阪神大震災では、高度成長期の建物は崩れたが、戦前の柱がしっかりした建物は崩れなかった。というのを見たことがあります。
広告代理店をやっていて、このエピソードを広告に一文として載せたいのですが、インターネットで裏づけを取ろうにも、「戦前の建物は軒並み崩壊した」と「戦前の建物は崩れなかった」で50%ずつぐらいに別れてしまいます。
本当はどれなんでしょうか?
信頼できる情報をお持ちの方がいたら教えてください。

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A 回答 (3件)

現地に居りますが、正確には「その中間」です。



建物といっても、色んな種類がありますし、色んな建築方法が存在します。それを一まとめにして戦前の建物として捉えるのには無理があると思います。

ちなみに、戦前から続く木造の長屋のような集合住宅は軒並み倒れるなどの激しい被害を蒙った一方で、小学校や教会などのRC構造物については被害を免れたものもあった(けど、倒れた建築も結構あった)、という感じでしょうか。基礎の作り方や柱の太さなど、さまざまな要因が重なり合って、生き残れるか否かの差が出たのだと思いますが、このあたりは建築の専門の方に語っていただいた方がいいと思います。

生き残った建築物は確かにあります。ただし、全部セーフでは無い、ということを念頭に置いて頂いた上で、適切なエピソードを探していただくのが一番だと思います。
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この回答へのお礼

ありがとうございました。
単純に決められないというのはその通りだと思います。本を熟読して、阪神大震災に限らず、きちんとした話を探したいと思います。
ありがとうございました。

お礼日時:2005/04/13 09:02

#2さんに1票。



地震や建築物は,そんなに簡単に割合で決められるような単純なものではありません。

倒壊した家,倒壊を免れた家,中破した家,それぞれの家にそれぞれの歴史や住んでいる人の思いがあります。幸運にも倒壊を免れた家にしても,住んでいた人は,それなりの心の痛手を受けています。それらを踏まえて,建物の倒壊や崩壊に関して学問的に探求する目的ならば,客観的に分析する事は可能でしょうが,それこそ,数年かけても抽出できない無限のパラメータが必要になると思います。

それから,この問題は,エピソードではありません。
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 阪神淡路大震災では、およそ80パーセントの方が家屋の倒壊によって無くなられました。

家屋の倒壊、家屋の耐震性の問題は、人間の命に直結する重大な問題です。
 また、最近は地震が頻発しており、そこにつけ込んで高額の耐震補強工事契約を無理矢理押しつけたりする犯罪行為も頻発しています。
 あまり生半可な知識で広報をして、その結果世の中に誤った知識が広まったとしたら、あなたは責任をとれるのですか?
 建築基準法は昭和30年代と50年代に大きな改正がされ、特に木造家屋は昭和30年代の改正前後で耐震性に大きな違いがあります。戦前、戦後という区切りで建築物の耐震性を論じるのは誤りです。
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