
A 回答 (6件)
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No.6
- 回答日時:
不要論の根拠
・高額療養費制度があり、ひと月の治療費の上限が
住民税非課税世帯で、年金などの収入が80万円以下は15,000円
住民税非課税世帯で、収入が80万円超は24,600円
住民税課税世帯で、収入が約370万円以下は57,600円
この金額ならそれなりの収入があれば払っても生活に大きな支障はない。
・高額療養費制度の対象外は先進医療費(検査などは対象)
治療費にも依りますが、払えない額なら別の治療を選ぶ。
ガンなどでも通常医療で先進医療を行わない事も多い。
・先端医療は、人体実験なので受けない。
スレ主さんの年金などの収入が不明ですが、24,600円か57,600円になり、
この費用を捻出できるなら不要という考え方が不要論。
必要論
・一月24,600円か57,600円の治療費が負担になる
・収入が多いから治療費が高くなる
・先進医療や先端医療を積極的に受けたい
・治療費を上回る保険金を貰いたい
スレ主さんが、非課税世帯で、収入が80万円超でx月一日から
60日入院したとすると、入院治療費が約5万円なのに対して
18万円の保険金が支払われる。
そして、この保険金は非課税。
No.5
- 回答日時:
人間生きている以上、生涯の内、ケガや病気による入院・手術をする可能性は、誰でも、大いにあります。
病気の中でも、誰でもが可能性のある病気で、しかも長期間の治療も必要で、さらに治療に自己負担が相当かかる病気は、先ず「癌」です。詳細な遺伝子解析から、がんの仕組みも明確になってきて、がんは誰でもなる可能性がある事が分かってきていて、高齢になる程、確率が高くなる「老人病」の一つと言われるようになってきています。
そして、脳血管疾患や心疾患になる可能性なども考えて、保険選択を進めるのが合理的です。
まず、最初に話しますと、”自分に合ったお勧めの保険ありますか“などで保険の販売ショップに行く人は、ショップの保険外交員の思惑通りの保険選択(ショップ側の収入料率の高い保険商品)を選択されて、申し込みする結果になります。自身に合った保険の選択を検討する場合、保険の基本的なイロハを知っている事が必要ですが、その知識が全くない方々は、保険を絞り込むことが出来ない為、提示された保険商品から選択する事になります。
がんは、一生の内、男性は3人に2人が、
女性は2人に1人が罹患すると言われます。
2017年の1年間の全国のがん罹患者数(厚労省発表)は男女合計で、上皮内癌を除き約98万人、上皮内癌を含めると約109万人です。
2021年のがん罹患者数は99万9000人超えです。
ほぼ毎年、100万人が癌に罹患しています。
2017年の1年間のがん以外の入院数(厚労省発表)1,100万人以上です。
がんを含めた病気入院総数が1,200万人以上になります。
ライフプランとした場合、
単一の終身型医療保険や終身型がん保険、終身死亡保険などにそれぞれ加入した方が、合理的という考えがあります。
終身型の基本的保障は、生涯変わらない保障で、加入時から保険料も生涯同額で推移します。
1年間に多くの方が癌に罹患して、がん以外の病気も多いことを
認識している人は、リスク管理の上から
終身型の「医療保険」「がん保険」の両方に、別々に加入しています。
加入する理由の一端は、手術をふまえた幅広いケガや病気の保障の医療保険だけでは、カバーできないものが、「がん」のケースにあると言えるからです。
医療保障とがん保障を一つのまとめた混合の生命保険が、
かならずしも安くない所もあります。
また、生命保険の中にがん給付特約を付けたものや
医療保険に特約でがん保障を付加した保険は、抗がん剤治療などの通院治療を考えた場合、充分な給付が得られない事があります。
がん保険、医療保険、別々に加入した方が、両方から給付もあり、がん保険の特有の保障もある事で、手厚くなります。
最近販売されているの医療保険について、入院短縮化の影響など医療環境の変化から、1日入院給付金金額のタイプは、合理的でない為、一時金を付加したものが多く見られます。
また、高額療養費制度を考えたもっと合理的な医療保険として、月額給付を中心にした医療保険もあります。
合理的な選択をした方が、加入時の年齢により、保険料も軽減できることがありますので、商品比較してみる事です。
がん保険は、必ず加入していた方が良い保険と医療アドバイサーをはじめ、多くの方がいいます。
がん保険の保険商品の中には、治療給付金主体の商品と、治療給付金主体の商品を分けた商品として販売しているものもあります。
保険料が安く加入し易いという面がありますが、片寄ったがん保険商品は、今のがん治療から見ても、充分な給付が得られるか疑問があります。”安かろう、悪かろう“にならないようする事です。
がん保険の保障内容は、基本的なすべての保障内容が揃っていることが大切です。
がん医学、医療技術の目覚ましい発展から、
一部のがん患者のがん治療に対する国の制度が変わっています。
ゲノム検査によるゲノム治療や患者申出療養制度が国の制度としても始まっていて、未承認薬・適応外薬治療など多様化している為、一部の対象者では、自己負担の増大の可能性があります。
その為、最新の治療に合ったがん保険へ見直す方もいます。
特に、通院治療が中心となる抗がん剤治療・ホルモン剤治療が行われる場合を見るとがん保険の必要性の一端が分かります。
長期間にわたり通院で抗がん剤治療、ホルモン剤治療をする場合がありますが、がん保険保障に抗がん剤治療給付金・ホルモン剤治療給付金があり、さらに通院治療給付金が無制限保障でないがん保険は、自己負担が相当(数百万)になる可能性があります。
保険の選択を検討する場合は、保険の基本的なイロハや、今の医療環境、がん治療などを知る事で、自身に適した保険を絞り込むことが可能となります。
保険の基本的な知識も無く、保険会社と保険商品の選択など、どうしたらいいのか分からない、でもこれからガンやその他の病気の保障などを加入したい場合に、重要なポイントを説明してくれるWEB無料相談所は、今のところ知る限り一つの様です。
その理由は、多くの商品を扱う保険販売ショップで行っている無料相談所(その他のサイトの無料相談所)では、販売したい中心の保険商品が上皮内新生物(WHOの三つの病名)の三つの給付対象で無い商品が中心である為などです。
保険初期相談をしているWEB会話型の保険無料相談所が一つありますので、参考にご案内しておきます。
URL https://access.shioya.tokyo/top/

No.4
- 回答日時:
先進医療特約、患者申出療養、自由診療など、
通算2,000万円もらえる一面もあるので、入院給付金、手術給付金の主契約、通院、一時金、保険料払込免除などの特約は抑えて保険料を安くし加入しておく考え方もあります。
No.3
- 回答日時:
ガン治療や手術によっては健康保険が適用できないので、数百万円の治療費を求められることもあります。
そうなると医療保険をやめた方が出費が増えます。
また、医療保険の代わりの貯金をほかの目的に使い切ってしまったら、いざというときにお金がなくて治療もできずに死ぬしかありません。
長生きしたくないなら保険をやめてもいいですがね。
No.2
- 回答日時:
不要です。
冷静に考えましょうね。
保険会社というのはボランティアではなく、営利企業です。
保険会社の収入は加入者が払う掛金です。その中から請求があった保険金を支払います。
でも大きくて立派なビルが建っています、社員も一杯います。
そのお金は、加入者の払い込む掛金なのです。
たとえは悪いですが、パチンコ屋と同じで客が来なかったら倒産です。
客に依存しているという事なのです。
現在は高額療養費制度という仕組みがあり、医療費が支払えないという事はほぼ起きません。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya …
保険に加入したと思って、同等の額を貯金しておいた方が確実です。
保険のセールスに聞いたことがありますが、医療保険では9割の人は元が取れない。残り1割の人だけ掛金以上の保険金を受け取るそうです。
以前これと同じ回答をした時に、他の回答者さんが「保険金で車を買った、上手にやればいい」というような回答もありましたが、そんな事は滅多にありません。冒頭に書いた営利企業であるという事を考えれば自ずと答えは出ます。
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