
日本の近未来について教えてください。
私は、近く北海道はロシアに、沖縄は中国に侵攻され、領土を奪われると思っています。
核武装できないことをいいことに、ウクライナみたいに、北海道と沖縄は瓦礫の山となるでしょう。
財務省は、国民より自分が大事なので、消費税は25%になるでしょう。
インフラの老朽化で、補修もできず、人が住めない地域が増え、そこに不良外国人が住み着くでしょう。
日本各地で、侵攻されたエリアや、不良外国人が住み着き支配したエリアが、独立を宣言し、政治家は何もできずに遺憾と言ってるだけで、日本はバラバラになるでしょう。
そんな中、北朝鮮が、東京と大阪に核ミサイルを落として、日本は終了するでしょう。
これが私の描く日本の未来予想図です。
そんなわけねーだろバーカと思われる方、回答おねがいいたします。
A 回答 (9件)
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No.4
- 回答日時:
少なくとも、近い将来にはロシアが北海道に侵攻することは無いです。
なぜそう断言できるのかというと、基本的にロシアが最優先で目指しているのは「旧ソ連領」の回復。次いで旧共産圏特に東欧支配の回復です。
ウクライナの次は、陸の孤島となっているカリーニングラードへの陸路回復のためにバルト三国が真っ先にやられます。実際にバルト三国は「次は自分たちだ」と必死になっています。ポーランドも「次の次は自分だ」と必死です。
また、バルト海も封鎖されているので、そのまた次はバルト海の出口のノルウェーやデンマークの方もかなり危ないですね。
No.5
- 回答日時:
その通りになるでしょう。
あなたは偉大な予言者です。「近未来」なので、あなたは予言の実現を目撃するでしょう。「そんなわけねーだろバーカ」と思う人はわずかなので、賛同の声はあがっても、回答らしい回答はあまり来ません。あなたを「無知蒙昧な妄想家」と思って避けるからではありません。
No.7
- 回答日時:
あなたが書いているようになると、中国やロシアと対峙するアメリカにとって大きな脅威になるので、アメリカが圧力を加えて阻止するでしょうね。
いちばんあり得るのは中国の「武器なき戦争」です。お金持ちになった中国(中国資本)は水面下で日本(の土地・農地、レジャー施設、ホテル・会社など)を買い漁っているんですよ。
すでに国土の少なくとも2%は中国人のものになっていると推定されています(静岡県ほどの国土が中国に買われています)。いちばん進んでいるのが北海道です。北海道には名勝・景勝地が多いし、水源地が近く利用価値が高いためで、中国人に「お安くてお得な」買い漁り先になっているわけ。
北海道伊達市にある民事再生中のゴルフコース(森林を含む)が、中国資本によって15億円という法外な高値で買い取られました。新千歳空港から車で15分ほどの高台に、中国人富裕層のための別荘17棟が建てられました。1万人の中国人が住む1千棟もの別荘を建設する計画があったことも発覚しています。
以前のことですが、中国系のショッピングサイト「アリババ」では、空港そばの土地が堂々と売りに出されていました。
「ニセコ」は北海道の中でも世界的にも評価が高いスキーリゾート地です。そのニセコに時価数億円にもなる豪華別荘がズラリと並んでいます。そのオーナーのほとんどが中国人などの外国人の富裕層です。
北海道で有名な「星野リゾート」は日本企業の経営と思われがちですが、経営が傾いてとうとうすべて中国企業に買われてしまいました。日本人の社員はそこで一生懸命働いて、利益は中国に吸い取られる仕組みが出来上がりました。
ある調査によると、中国資本に買収された北海道の森林や農地などは推定7万ヘクタールにのぼり、JR山手線の内側全体の11倍以上の広さにも及ぶそうです。
中国人による国土の買い漁りは、北海道だけではありません。鹿児島県霧島市でも6年ほど前に350ヘクタールもの広大な山林が中国系企業に買収されたことが発覚しています。
京都には歴史ある寺社仏閣・古刹や伝統的な京町屋の街並みがあって、日本の誇りです。その京都でも中国人は暗躍しています。中国人を中心とした外国人投資家が買い漁りを進めており、町家が取り壊わされてホテルに生まれかわっているのです。
京都の民泊の9割は中国人がオーナーになっていると見られています。中国人ブローカーが途方もない買値を出して、買い漁っているんです(日本人だと4千万円の値付けをしても中国人は1億円以上を出すので、無茶苦茶です。競いようがありません)。
日本を代表する会社だって、経営が怪しくなってくると、中国企業に買われています。
経営不振だったオーディオ・映像機器のパイオニアは、紆余曲折を経て香港ファンド企業の完全子会社になりました。ソニー・東芝・日立のディスプレー事業を統合して誕生したJDIにも中国に取られそうです。
シャープは台湾の鴻海企業集団の傘下に入りました。かつての三洋電機の白物家電事業も中国のハイアールに買収されています。
家電量販店のラオックスも蘇寧電器(中国の家電販売最大手)の傘下におさまっています。オーディオ時代には覇気があった赤井電機や山水電気も中国企業に買収されました(その後は潰れました)。
老舗の工作機械メーカーである池貝は、上海電気集団に買収されました。ゴルフクラブ名門の本間ゴルフも中国資本に買収されています。あのアパレル大手のレナウンでさえ、中国・山東如意科技集団が筆頭株主になりました。
さらにはHISの傘下にあるハウステンボスもコロナ禍の打撃で業績が悪化し、香港の投資会社PAGに売却されることになっています。
以上はほんの一例ですよ。
こうした名のある会社が中国資本に買い取られると、蓄積したノウハウも吸い取られることになり、損失はいっそう拡大します。
経営基盤が弱い日本の会社(価値のある会社)は社長や幹部が中国人になり、日本人社員は彼らの下で働かされるようになります。かつての日本が東南アジアの国にやったように。
こうした中国資本による日本の買収(支配)が「武器なき戦争」と言われるものなんです。
そのうちに日本の社会では中国語が飛び交い、支払いも円ではなく元にするほうが得になるかもよ。
No.9
- 回答日時:
「そんな中、北朝鮮が、東京と大阪に核ミサイルを落として、日本は終了するでしょう」という発想がなぜ出てくるのか私にはよく判りません。
質問者様の想定する日本はロシアや中国に侵攻されて瀕死の状態になっているはずなのですが、北朝鮮がそこに核を用いる理由がありません。
核兵器の生産にはアホほど金と時間と資源が必要なのですが、貧乏な北朝鮮がそれを浪費するような使い方をするでしょうか?
戦争は敵国の都市を破壊しつくせば勝利というゲームではないのです。
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