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ある雑誌に以下のような記事がありました。
記事1:「株を持たないで株主優待を取ってしまう方法」株主優待の権利確定日の5営業日前に現物を買って、同時に権利確定日の翌日の株を信用取引で売ってしまう。同時売買なので株価変動のリスクはなく、必要なのは税金と売買手数料だけである。
記事2:「株主優待をタダ取りする方法」人気のある優待の場合、権利落ち最終日にかけて上昇し、権利落ちと同時に急反落するケースも多い。たとえば3月25日大引けまで現物株を持っていれば優待を受けられるが、26日に急落が懸念される場合には、現有株を保有したまま、25日までに信用でカラ売りしておく手がある。現物で買っていた株券を権利落ち後に現渡しして取引を決済すれば、カラ売りした時点で株の売買損益が確定する一方、株主優待分ももらえる。
信用取引の仕組みを理解していない私にとっては上記の記事が理解できません。どなたか申し訳ありませんが、やさしく解説していただけないでしょうか。記事1にあるように「税金と売買手数料だけ」で安全・確実に株主優待が得られるのならば是非やってみたいのでよろしくお願い致します。
   

A 回答 (3件)

今晩は。

私は信用で売買したことはないし、これからもする積もりはありませんが、確かにこの方法なら確実に優待の権利を得ることが出来ますね。ただし、これ以上に説明して欲しいと言われても、信用売買をしているいないに拘らず、かなりむつかしいのではないかと思います。言い換えると、これ以上の説明の仕様が無いということですね。
 とにかく、現物の株を持っているか買っているということ、つまりそれだけの現金を出資出来ることがこの方法の絶対条件です。それと、この方法は手数料の自由化に伴い、特にネット取引での手数料が非常に安くなったからこそ意味を持つようになったものでしょう。以前のように手数料が現物で最低でも1%は取られた頃には、こうまでして優待の権利を得ても金額的に引き合わないことが多かったのではないかと思います。
 身近に株に詳しい人がいないのでここで質問をしているのだとは思いますが、もし証券会社と対面取引をしているようなら、担当なり、窓口の係りに尋ねた方が良いでしょう。
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 つなぎ売り と呼ばれる手法の変形で、本来は簿価を調整するために行われますが、ここでは株主優待券を受け取るために応用しています。



 多少丸めて言うとこうなります。

 ある会社の株を1単位買い注文を出し、4日後に決済(代金を払い株を受け取る)約束をします。 次にすぐ同じ会社の株を(もっていないのに)売る注文を出し、4日後に決済(株を渡して代金を受け取る)約束をします。

 そして4日後この決済を書類上同時に行えば、結果として何もしなくて良いことになります。

 この4日間、書類上株主はあなたになることとなっています。 ですからこの日がちょうど株主優待券の権利発生日になるようにすれば、あなたには優待券を受け取る権利が発生します。

 株を同時に売り買いしているので株価が変動することはなく損得が発生しないので、株に得体の知れない恐怖を感じて手が出せない素人さんでも怖くないため、最近moneyなどの雑誌がとりあげ知れ渡りつつあるテクニックです。

 かくして安全確実に優待券だけをGETできるわけですが、完全にいいとこだけというわけではありません。

 デメリットとしては、売り買いの手数料がかかる(2000円程度)ことと、信用取引を始めるための手続きや費用(4000円)がかかること、株価の1/2程度の保証金が必要になることなどがあげられます。

 結論しては、単価の大きい優待券(鉄道パスとか)をGETする場合には有効ですが、お食事券程度ではたいしたメリットにはなりません。

この回答への補足

わかりやすく解説していただきありがとうございます。
お食事券程度をGETしようと思っていたのですが、いかに安い手数料の証券会社と取引するかがポイントとなりそうですね。
一度証券会社に相談してみようと思います。ありがとうございました。

補足日時:2002/01/06 16:14
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買いの方の説明は宜しいかと思いますので、信用取引の説明が必要だと思います。

以下のアドレスにその説明が記載されています。御参照ください。
http://www.tse.or.jp/cash/shinyo/index.html

ある株を信用売りした時の損益は、その株を購入した時の損益と逆連動します。
例> A株式を100で信用売りあるいは購入をした場合(以下1株当たりの損益)
A株式の価格  信用売り損益(▲は損)  購入の場合の損益  二つの合計
120     ▲20          +20       0
110     ▲10          +10       0
100       0            0       0
 90     +10          ▲10       0
 80     +20          ▲20       0

同じ銘柄を同数量、同じ値段で信用売りと新規購入をした場合には、価格が幾らになろうとも上記のように合計損益はゼロとなります。
このことを利用した取引です。

手順は
1.株主優待が貰える権利を確保できる日の寄付で、新規買い(値段は成行き)と信用売り(値段は成行き)を行う
2.権利落ちの日以降で1の約定日から6ヶ月以内に新規買いした株券で信用売りの現渡し決済を行う
これで取引は完了です。

受取:株主優待、配当
支払:売買手数料、税金(売買利益はゼロなので配当にかかるものだけ)、信用取引で売っている間の貸借料

ちなみに、信用取引の貸借料は権利落ち前後で急騰することが多く、予想配当分に相当する部分の支払を要求されます。予想配当を下回る実質配当であった場合にはマイナスになる可能性がありますので、予想配当がゼロのものを対象とした方が堅実だと思います。

あとは間違っても、取引手数料分を稼ぐ為にまず買ってから信用売りをしましょうとか信用売りをしてから買いましょうなどという甘言には絶対に乗らないことだと思います。
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