こんにちは。
来年春からいよいよIMT-2000の導入により第3世代の携帯電話が市場に出回りますね。。。
第3世代の携帯では、デジタルコンテンツ(音楽・映像)の配信サービスや電子商取引、テレビ会議などが可能になるそうですね。
ところで、少し先走ってしまいますが、じゃあ第4世代の携帯電話ってどんなものなのでしょう?
飛び出す立体画像コンテンツが楽しめるとか、地球だけでなく月にいる人と自由に電話できるとか、そんな世界なんでしょうか???
。。。良く分からないので、どなたかご存知のお方がいらっしゃいましたら、是非ともお教えください。よろしくお願い致します。

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A 回答 (4件)

第4世代の詳細は不確かですが!


と言うか社会情勢と連動して流動的ですから
サービス内容までは決定しようがありません!

しかし、今以上の広帯域が必要となるのは必然です。

現状でも第3世代携帯を3社にせざるおえない程
帯域不足を起こしており何らかの方法で帯域を確保
する必要がる為、総務省は利用頻度の低い帯域を
買戻す動きがあります。

また計画的伏線として
テレビ放送をデジタル化することで、13~30CH
の範囲で治まり、残った帯域を携帯電話に割り振る
動きがあります。
(現在のUHFアナログ放送では全国全て違うチャンネル
を割振る必要があったですがデジタルの場合ある程度の
セルエリア単位で同チャンネルが利用できます)
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 東京23区などでは5月からいよいよ


始まりますね。下記サイトに簡単に
まとまってますよ。

FOMA
W-CDMA
携帯
などの言葉で検索すると出てきます

参考URL:http://www.silabel.com
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3G=第3世代携帯電話については、Docomo陣営のW-CDMA、NCC陣営のCDMA2000という方式の違いはありますが、最大5Mbps程度のデータ通信速度を実現するということで各社具体的な作業にはいっていますね。

4Gについては、3Gでの課題とニーズ動向を見極めて、となるようです。某シンクタンクでこの方面の研究をしている方によると、4Gは高い周波数帯を使って広帯域の回線がとれるようになり、コストを気にしないで携帯電話での大量の情報伝達、長時間の情報処理・・・LAN接続のオフィスのPCのような感覚・・・をできるようになる方向で開発されるだろうとおっしゃってました。月にいる人との通話は携帯電話の発展とは別のようです。
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第4世代の研究はもうすでに始まっています。



下記URLにもありますが、bluetoothがその技術の1つです。(第3世代でも実現できるかもしれませんが・・)

携帯電話やPDA(ザウルスみたいなものです)、ノートパソコンなどのモバイル機器をワイヤレスで結ぶための新しい通信規格なのですが、この規格を使って例えば外出先で携帯電話から自宅の電話に電話をかけ、ビデオ録画をするといったことが出来るようになります。

後はハイビジョン並みの高画質な画像を取り扱えるようになるとか・・。
立体画像コンテンツは実現性はありますね。
(月にいる人と・・は難しいと思いますよ。月に基地局を建設できないでしょう?)

まだ研究段階なのでこれから色んな発表があるとは思いますよ。

参考URL:http://www.zdnet.co.jp/news/0010/24/edrive.html
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この回答へのお礼

大変役に立ちました。ありがとうございました。
実は今、次世代メモリの研究開発に携わっているのですが、その開発時期がいわゆる”4G”のフェーズとマッチするということで、調査(といってもはじめたばかりですが・・・)を行っております。
現在、メールニュースなどで情報を収集しているところなのですが、なかなか具体像を掴めていません。
そこで、今回のような内容で御質問させていただきました次第です。
今後また同様の御質問をさせていただく機会があるかも分かりませんが、その時もどうぞよろしくお願い致します。
どうもありがとうございました。

お礼日時:2000/12/28 15:10

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Aベストアンサー

2006年1月31日に経済産業省から、特定商取引法における「事業者」認定の指針が発表されました。

ネットオークションにて商品を出品するにあたり特定商取引法に関する表示をしなければいけない出品者は以下の通り。

「特商法表示をしなければならない出品者」

・1ヶ月あたりの出品数が200点以上、または一時点において100点以上の商品を新規出品している出品者

・落札額の合計が1ヶ月あたり100万円を超える出品者

・落札額の合計が過去1年間に1,000万円を超える出品者

・商品説明の内容から事業者であると認定できる出品者


「表示の内容」
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尚、上記に該当しない出品者の特定商取引法に関する表示は行わなくても構わないとの事です。

参考URLを掲載しておきます。

参考URL:http://auctions.yahoo.co.jp/phtml/auc/jp/notice/20060201.html

2006年1月31日に経済産業省から、特定商取引法における「事業者」認定の指針が発表されました。

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