こんにちは。減価償却計算をコンピュータで行おうかと思ったのですが、「ピアノ」の耐用年数を何年にして計算していいのか悩んでおります。書籍などで参照したところ、「器具および備品」の中に「楽器」というものがあり、耐用年数は5年となっているようですが、ピアノの耐用年数はイメージ的にもう少し長そうな気もします。もしご存知の方がいらっしゃれば、ご指導いただけませんでしょうか?よろしくお願い申し上げます。

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A 回答 (4件)

もちろん、普通に考えて、ピアノの耐用年数5年というのは、短すぎます。


最低でも、その倍ぐらいはほしい。

メンテナンスがいいかげんで、専門家が誰もいないような中学校のブラスバンド部の木管楽器ならば、確かに「耐用年数5年」が妥当かとは思いますが、そういうものでない限り、大概楽器はもっと長生きです。

よほどひどい環境に置かれ、ひどい使われ方をされつづけるようなピアノでない限り、耐用年数5年は、ありえません。
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この回答へのお礼

なかなか買い換えたりするものでもないですし、5年はやはり短いようなきがします。参考にさせていただきます。ありがとうございます。

お礼日時:2002/04/15 08:58

たいていのものはそうですけど、法定耐用年数と物理的な耐用年数ってけっこうギャップがあったりしますよ。



減価償却は必ずしも法定耐用年数でしなくてはならないということはないですが、経営の健全化という観点から見れば、償却年数を引き伸ばすということはあまり好ましくはないそうですね。とはいえ、とっとと償却をすましてしまい償却済み資産をずっと抱えていると、いざそのものを取り替えるとなったときに、一時的な負担がけっこうきつくもなりますし…。

まぁ、ピアノはメンテさえしっかりしていれば老朽化がそう進むものでもないので、償却年数を延ばしてもいいのかも知れませんね。ただ、企業経営という観点から見れば、たとえば災害や事故による破損も考えられるので、無理の無い範囲で早めに償却しておくに越したことは無いような気がします。

会計を本格的に学んだわけではなく、仕事の必要上片手間にやってるだけの者のいうことですので、あてになりますかどうか…(^^;
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この回答へのお礼

なるほどですね。参考にさせていただきます。ありがとうございました。

お礼日時:2002/04/15 09:00

ピアノの耐用年数が5年というのはいささか短いような気がします。

整備さえちゃんとしていれば20年や30年充分に使えると思います。なにせ嫁入り道具にも入っているくらいですから。
しかし、整備、つまり調律を半年から1年ごとしなければならないのでその都度経費はかかります。
確かに管楽器で消耗品はありますが、5年やそこらで使えなくなるものなど聞いたことありません。
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この回答へのお礼

参考にさせていただきます。ありがとうございました。

お礼日時:2002/04/15 08:55

ピアノの耐用年数は、確かに短いような気がしますが、他に該当するものがありませんので、楽器の5年を適用します。

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この回答へのお礼

参考になりました。大変ありがとうございます。

お礼日時:2002/04/15 08:53

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>8年前に購入したグランドピアノ(新品 当時の価格で300万円…

音楽教室の個人事業者でしょうか。

「別表第一 機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表」→「器具および備品」→「11 前掲以外のもの」→「楽器」→「5年」
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S40/S40F03401000015.html

ですから、法定耐用年数は過ぎています。
現在は「均等償却」が残っているだけですから、H24年分は、
300万 × 10% ÷ 5年 = 6万円
です。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2100.htm

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その楽器の購入価格は10万円以上でしょうか。

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Aベストアンサー

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借方
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長期前払費用   200.000(返還されない分)
繰延資産(礼金)  420.000
賃借料(前家賃)  315.000
賃借料(前共益費)  47.250
保険料(1年分)   20.545
前払費用(1年分)  20.545(来期に保険料へ振替え)
支払手数料(仲介料)210.000
支払手数料(保証料)230.000

敷金は差入保証金でも良いです。
今回は該当しません、が敷金の返還されない分が200.000未満であれば、支払時の経費として処理できます。
長期前払費用は繰延資産でも良いです。
 
なお、長期前払費用200.000(返還されない分)と、繰延資産(礼金)420.000については、5年又は、賃貸期間が5年よりも短い場合は、その年数で償却します。

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Aベストアンサー

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なお、青色申告である中小企業者等であれば、取得価額30万円未満のものについては、一定の要件のもとに取得時に全額を損金に算入する事ができます。
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初年度は白色申告しか出来なくて次年度から青色申告となります。その辺も青色申告会で教えてもらうことが出来ます。

ピアノ教師です。

まず、ご近所の青色申告会に入会されることをおすすめします。年間36,000円の会費がかかりますが当然全額経費で落とせるどころか、税金に関する全ての質問に答えてくれて、確定申告の紙も書いてくれて、節税に関するアドバイスがもらえる等、お金に関することは全てお任せ、という感じです。

まず青色申告会に行ってみてアドバイスを貰うのが良いと思います。

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