こんにちは。減価償却計算をコンピュータで行おうかと思ったのですが、「ピアノ」の耐用年数を何年にして計算していいのか悩んでおります。書籍などで参照したところ、「器具および備品」の中に「楽器」というものがあり、耐用年数は5年となっているようですが、ピアノの耐用年数はイメージ的にもう少し長そうな気もします。もしご存知の方がいらっしゃれば、ご指導いただけませんでしょうか?よろしくお願い申し上げます。

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A 回答 (4件)

もちろん、普通に考えて、ピアノの耐用年数5年というのは、短すぎます。


最低でも、その倍ぐらいはほしい。

メンテナンスがいいかげんで、専門家が誰もいないような中学校のブラスバンド部の木管楽器ならば、確かに「耐用年数5年」が妥当かとは思いますが、そういうものでない限り、大概楽器はもっと長生きです。

よほどひどい環境に置かれ、ひどい使われ方をされつづけるようなピアノでない限り、耐用年数5年は、ありえません。
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この回答へのお礼

なかなか買い換えたりするものでもないですし、5年はやはり短いようなきがします。参考にさせていただきます。ありがとうございます。

お礼日時:2002/04/15 08:58

たいていのものはそうですけど、法定耐用年数と物理的な耐用年数ってけっこうギャップがあったりしますよ。



減価償却は必ずしも法定耐用年数でしなくてはならないということはないですが、経営の健全化という観点から見れば、償却年数を引き伸ばすということはあまり好ましくはないそうですね。とはいえ、とっとと償却をすましてしまい償却済み資産をずっと抱えていると、いざそのものを取り替えるとなったときに、一時的な負担がけっこうきつくもなりますし…。

まぁ、ピアノはメンテさえしっかりしていれば老朽化がそう進むものでもないので、償却年数を延ばしてもいいのかも知れませんね。ただ、企業経営という観点から見れば、たとえば災害や事故による破損も考えられるので、無理の無い範囲で早めに償却しておくに越したことは無いような気がします。

会計を本格的に学んだわけではなく、仕事の必要上片手間にやってるだけの者のいうことですので、あてになりますかどうか…(^^;
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この回答へのお礼

なるほどですね。参考にさせていただきます。ありがとうございました。

お礼日時:2002/04/15 09:00

ピアノの耐用年数が5年というのはいささか短いような気がします。

整備さえちゃんとしていれば20年や30年充分に使えると思います。なにせ嫁入り道具にも入っているくらいですから。
しかし、整備、つまり調律を半年から1年ごとしなければならないのでその都度経費はかかります。
確かに管楽器で消耗品はありますが、5年やそこらで使えなくなるものなど聞いたことありません。
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この回答へのお礼

参考にさせていただきます。ありがとうございました。

お礼日時:2002/04/15 08:55

ピアノの耐用年数は、確かに短いような気がしますが、他に該当するものがありませんので、楽器の5年を適用します。

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この回答へのお礼

参考になりました。大変ありがとうございます。

お礼日時:2002/04/15 08:53

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電気設備と同じでないといけないのでしょうか。

電気設備ですと、耐用年数は15年で
その他の建物附属設備ですと、10年になると思います。

耐震工事部分の法定耐用年数は、10年でよいのでしょうか。

どなたかお願いをいたします。m(__)m

Aベストアンサー

 耐震工事はあくまでも、地震の際の安全対策ですから耐震工事部分の耐用年数は別になると思います。

 只。資本的支出は固定資産の取得原価に加算しなさいとなっています。

 改良になるか否かの基準が把握できません。思案ください。

 例えば、建物電気設備耐用年数15年。付属設備耐用年数10年のところ耐震設備をしたことで、17年経過しても、建物電気設備耐用年数15年。付属設備耐用年数10年で減価償却し、残存価額を算出。或いは備忘価額とします。

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Aベストアンサー

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宜しくお願いします。

Aベストアンサー

別表第一 機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表
種類:器具及び備品
構造又は用途:3 時計、試験機器及び測定機器
細目:試験又は測定機器・・・耐用年数5年、 と思います。

減価償却資産の耐用年数等に関する省令
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S40/S40F03401000015.html

Q固定資産、減価償却資産の耐用年数について。

お世話になっております。
下記は一つの工事5000万円のうちの一部です。
耐用年数表を見ても、どの勘定科目に該当し、耐用年数が何年になるのか
分からないものがございますので、ご指導いただきたく。

(1)エアコン移設費 35万円→修繕費でいいですか?

(2)待合椅子10個テーブル32個 35万円→工具器具備品(8年)でいいですか?

(3)家具工事
 ディスプレイパネル35万円→?
 セットミラー35万円→?
 流し台35万円→?
 収納カウンター35万円→?

(4)サイン工事

 ビジュアルシート貼り35万円 →?
 切り文字 15万円→?

(5)床工事
 
 ビニールタイル貼り  35万円 →?

(6)木工事

 壁面ディスプレイBOX 35万円→?


(2)は上記のように予想しておりますが、あっておりますでしょうか?
(3)から(6)について?がどの勘定科目で耐用年数が何年になるのかお教えいただきたく。

参考までに、建物附属設備と器具備品の耐用年数表(一部)を添付しておきます。
なにとぞよろしく御願い申し上げます。

電気設備(照明設備を含む)蓄電池電源設備6
その他のもの15
給排水又は衛生設備及びガス設備 15
冷房、暖房、通風又はボイラー設備冷暖房設備(冷凍機の出力が22キロワット以下のもの)13
その他のもの15
昇降機設備エレベータ17
エスカレータ15
消火、排煙又は災害報知設備及び格納式避難設備 8
エヤーカーテン又はドアー自動開閉設備 12
アーケード又は日よけ設備主として金属製のもの15
その他のもの8
店用簡易装備 3
可動間仕切り簡易なもの3
その他のもの15
前掲のもの以外のもの及び前掲の区分によらないもの主として金属製のもの18
その他のもの10
H20.11.1現在の法令
〔ホーム〕
構造又は用途細目耐用年数
1.家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品(他の項に掲げるものを除く)事務机、事務いす及びキャビネット 
 主として金属製のもの15
その他のもの8
応接セット 
 接客業用のもの5
その他のもの8
ベッド8
児童用机及びいす5
陳列だな及び陳列ケース 
 冷凍機付又は冷蔵機付のもの6
その他のもの8
その他の家具 
 接客業用のもの5
その他のもの・主として金属製のもの15
その他のもの・その他のもの8
ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器5
冷房用又は暖房用機器6
電気冷蔵庫、電気洗濯機その他これらに類する電気又はガス機器6
氷冷蔵庫及び冷蔵ストッカー(電気式のものを除く)4
カーテン、座ぶとん、寝具、丹前その他これらに類する繊維製品3
じゅうたんその他の床用敷物 
 小売業用、接客業用、放送用、レコード吹込用又は劇場用のもの3
その他のもの6
室内装飾品 
 主として金属製のもの15
その他のもの8
食事又はちゅう房用品 
 陶磁器製又はガラス製のもの2
その他のもの5
その他のもの 
 主として金属製のもの15
その他のもの8
2.事務機器及び通信機器謄写機器及びタイプライター 
 孔版印刷又は印書業用のもの3
その他のもの5
電子計算機 
 パソコン(サーバー用のものを除く)4
その他のもの5
複写機、計算機(電子計算機を除く)、金銭登録機、タイムレコーダその他これらに類するもの)5
その他の事務機器5
テレタイプライター及びファクシミリ5
インターホーン及び放送用設備6
電話設備その他の通信機器 
 デジタル構内交換設備及びデジタルボタン電話設備6
その他のもの10

お世話になっております。
下記は一つの工事5000万円のうちの一部です。
耐用年数表を見ても、どの勘定科目に該当し、耐用年数が何年になるのか
分からないものがございますので、ご指導いただきたく。

(1)エアコン移設費 35万円→修繕費でいいですか?

(2)待合椅子10個テーブル32個 35万円→工具器具備品(8年)でいいですか?

(3)家具工事
 ディスプレイパネル35万円→?
 セットミラー35万円→?
 流し台35万円→?
 収納カウンター35万円→?

(4)サイン工事

 ビジュアルシート貼り35万円 →?
 切り文...続きを読む

Aベストアンサー

(1)修繕費
(2)正解
(3)器具及備品8年・8年・8年・8年
(4)構築物ネオンサインなら10年
(5)建物17年・・・・この場合は建物に合筆して下さい。破損したら分筆して除却します。
(6)器具及備品8年
このような質問をする場合何で出来ているか?何に使用するか?等々を書いてあるとよいです。
固定資産に判定する場合は移動可能か?移動できないかで判断すればよいです。例えな天井の冷暖房は移動できないので資本的支出(改良のために支出)と収益的支出(修繕のための支出)のように内容が変ってきます。この場合は建物です。壁に備え付けの冷暖房は移動が可能です。よって器具及び備品。

Q減価償却・耐用年数見直しについて

平成20年4月1日以後開始する事業年度の決算の際、減価償却の耐用年数の見直しをしなければならないという事ですが、いろいろ検索してみた所「機械及び装置」の耐用年数表がメインのものばかりしか見つかりません。
他に構築物の有形減価償却資産などはありましたが・・・
ちなみに当社は農業等ではないです。

平成20年4月1日以後開始する事業年度の決算となるので、当社の場合は今まで所有している資産(構築物・車両など)は今までの耐用年数で機械及び装置のみ確認して変更すれば良いのでしょうか?

どの資産を変更すれば良いのかよくわからず質問させていただきました。
よろしくお願い致します。

Aベストアンサー

「別表第一 機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表」 をお探しでしょうか。

減価償却資産の耐用年数等に関する省令
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S40/S40F03401000015.html
上記URL全体の上から1/4程のところ 「附則(平成二〇年四月三〇日財務省令第三二号)」 に 「別表第一 機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表」 が有ります。

寝屋川市HP>「別表第一 機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表」 新旧対照表(PDF様式)、
http://www.city.neyagawa.osaka.jp/var/rev0/0004/7635/sinkyu01.pdf

延岡市HP>耐用年数改正の概要 に「別表第一~六」(目次一覧)が有ります、
http://www.city.nobeoka.miyazaki.jp/contents/soumu/shisanzei/taiyounensu/index.html

Qブラインドの耐用年数について

ブラインドの耐用年数について質問があります。

ブラインドは、(1)ブラインドは建具に類するものであるから、建物に含めて建物の耐用年数を適用する(2)ブラインドは建物を使用するため建物本体に設置したものであるから、建物付属設備としてその耐用年数を適用する(3)ブラインドの効用はカーテンと同様であることから、器具及び備品としてその耐用年数を適用するのいずれも公正妥当な会計処理として認められるとなっています。

(3)の器具及び備品として捉える場合は、耐用年数は「器具及び備品」の「1.家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品」の「その他のもの」の8年を適用するとなっておりますが、(2)の建物付付属設備として捕らえた時は、耐用年数は何年になるのでしょうか。よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

maikさんが書いている通り、御社の経理処理に準じた扱いをすることになります。
そして、建物附属設備として捉えるとするなら「前掲のもの以外のもの及び前掲の区分によらないもの」の主として金属製のもの18年となりましょう。
http://kaikeiinfo.com/taiyo/fuzok.html

なお、#1さんが3年と書いているカーテンは「カーテン、座ぶとん、寝具、丹前その他これらに類する繊維製品」の3年であって、一般的な金属製のブラインドはmaikさんが理解している通り8年です。

Q減価償却資産 期中取得 耐用年数到来時 月数

減価償却資産の耐用年数等に関する省令で、月数は暦に従つて計算し、一月に満たない端数を生じたときは、これを一月とする(第五条、第五号)規定がありますが、

例えば、3月末決算の会社で、減価償却資産を10月25日に耐用年数3年の固定資産を事業用に供し始めた場合、

耐用年数が到来する最終会計年度の月数は上記規定の通り、切り上げて7ヶ月とするか、それとも最終会計年度の月数は、3年(耐用年数) - 2年6ヶ月(供用累計月数) = 6ヶ月で差額計算するのかどちらが正しいのでしょうか。

新定額法の計算過程例を作る際、最終年度の償却前簿価-1と比較する取得価額×償却率×事業供用月数/12の事業供用月数をどのようにしたらいいか困っています。

『参考』
供用日から最初の期末までの月数 = 6ヶ月(10/25から3月期末まで)
次年度の期首から期末までの月数 = 12ヶ月(4月期首から3月期末まで)
再次年度の期首から期末までの月数 = 12ヶ月(4月期首から3月期末まで)
最終年度の期首から耐用年数到来月までの月数 = 7ヶ月(4月期首から10/24まで)

Aベストアンサー

「月数は暦に従つて計算し、一月に満たない端数を生じたときは、これを一月とする」とは、固定資産を使用した期間のことです。4年目の耐用年数到来とは関係ありません。もし、3年後の10月24日に使用を止めたのなら7ケ月分で計算しますが、そうでなければ10月24日を意識する必要はないのです。

設例 取得価額1,000,000、耐用年数3年、定額法の償却率.334

供用年度 1,000,000円×.334×6/12=167,000 未償却額 833,000
2年目    1,000,000円×.334=334,000   未償却額 499,000
3年目    1,000,000円×.334=334,000   未償却額 165,000
4年目     165,000-1=164,999       未償却額    1

もし、4年目の10月24日に使用を止めたとした場合
    1,000,000円×.334×7/12=194,833 > 164,999 ∴164,999
この場合でも償却限度額は164,999となります。

Q耐用年数の決定

償却資産の届け出の手引きを読むと、
耐用年数は届け出をする側が記入するものと思われるのですが、
何も記入せず提出してよいと言われました。

そうすれば、市の方で耐用年数を決定してくれるからとのことでした。

事実、これまで市が決定した耐用年数で毎年の減価償却費を計算してきたようです。

しかし、これだと耐用年数が決定し、それを知らされるまでは減価償却の計算ができないと思います。

また、市が決定した耐用年数が
「減価償却資産の耐用年数などに関する省令」に基づいた耐用年数と合致しないとも思います。

市の決定した耐用年数で減価償却することに(「省令」に基づいた耐用年数と合致しなくても)問題はないのか。
問題ない場合、市が耐用年数を決定するまで減価償却はどのように行えばよいのか。

申し訳ありませんが、どなたか教えて下さいm(_ _)m

Aベストアンサー

通常は会社の判断した耐用年数を記入して申告でしょうからこういうことは気にしません。
また固定資産税は1月1日の現況で課税ですから、決算期によっては時期もかなりずれがあります。当然納税通知書の到着が間に合わないことは起こります。

でも法人税や所得税の減価償却費と固定資産税の課税標準は別な制度のものですから、これが違うことはなんら問題ではありません。

会社は決算上はあくまで法人税法上の耐用年数表にしたがって判断して決算をすればよいのです。市町村がこれと違う判断をして課税してきたとしてもそれは固定資産税上の問題で、法人税や所得税には無関係と思えばよいでしょう。
異議があれば所定の手続きで不服申立ては可能です。多分めったにないでしょうが。

実務的にはこれは困るので、ある程度の会社ならば自己の判断した耐用年数で償却資産も申告をすると思いますが。

Qピアノの耐用年数

ピアノの耐用年数
会計上では 何年で償却出来ますか?
識者様教えて頂けませんでしょうか?

Aベストアンサー

5年
これらは調製することでまた使用できます。また数年したら調整の繰り返しです。


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