みなさんは情報商材の値段についてどう思われますか?

もちろん、内容の程度にもよりますので一概には言えませんが、
健全な発展を望む者として、みなさんのお考えをお聞かせください。

A 回答 (12件中1~10件)

高額な商材はとても多いですね。


とても庶民にはポンポン購入できる金額ではないです。


私は何個か購入し痛い目にあいました。


商材内容によっては(実現性のある商材)によっては安い。と思う商品もあるのかもしれませんが、
まだ出会っていません。。

今は無料レポートでも高額商材と近い内容も入手可能だったりするので、健全なビジネスで再現性がある商材であれば数万円は仕方ないかもしれません。。

詐欺商材が数万円は許せない!!!
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本来の情報商材とは、一般的には知られていない貴重なノウハウや手法を、ごく一部の購入者に販売することから、ある程度2~5万円程度の販売価格でも購入者は納得して買う。



そんな理屈で始まったはずです。

もちろん、購入者は、そのノウハウや手法のおかげで、購入代金をペイし、引き続き取り組むことで自分の利益を得ることができる仕組み。

しかし、今の情報商材には、ある意味あの手、この手で購入者を如何に信用させて、購入を煽り、時には、サクラのレビューサイトまで準備している有様。

中には、本当にお金儲けを実践するためのノウハウがぎっしりつまった情報商材が、数千円の値段で購入できるものもあります。

もちろん、寝ているだけでお金儲けできるわけではありません。作業や打ち込み、ツールを使うなど色々やらなければならないことはあります。

そうやって、こつこつお金儲けの地盤をつくり、それが雪だるま式に増えていく。それが、結果として高額報酬に結びつくわけです。

それが本来の情報商材だと思います。
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値段はピンキリですよね。


中身が濃いのに「この値段でいいの?」というのもあれば
既に知ってる内容が1万円なんてことも・・・。

苦い思いはしましたが、それで少しは見る目らしきものはついてきました。
レビューサイトを参考にしたり、詳しい人のメルマガを参考にしたり
インタビューなどがあれば、その作成者の人となりが少しは分かるのでそこから買うか買わないか判断してます。

本屋さんレベルの値段ならもっと手を出せるんですけどね。
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こんにちは。

はじめまして。
私はこのたびある情報商材を購入し、その内容の酷さに愕然とした者です。
宣伝ページには「驚愕の事実!」「誰も気付いていない!」と書いてあるにもかかわらず、
小学生でも知っているようなごく当たり前の情報でした。
しかも、この情報はあらゆる所にリンクが張られていますし、スポンサーにさえなっていたりします。

支払った金額は数万円ですが、この商材の内容は500円でも高いと感じます。
しかもご丁寧な事に、宣伝に「こんな情報ではありません!」と
”劣悪情報”の例えとして書いてあるような内容そのものだったところが本当に悪質だと思います。
こんな詐欺的手法が許せない気持ちになったため、消費生活センターに相談し、
その他にできる事はないかと思ってこちらで情報を収集しているところです。
この商材は常にランキング上位に入っていますから、騙されて購入している人がものすごい数いるのだと思うと看過できません。
公正取引委員会やマスコミにも訴えるつもりです。

ちなみに私は今までも数万円の情報商材を購入した事がありますが
「値段に見合った情報だった」と思った事は一度もありません。
販売者は『謳い文句に騙される方が悪い』と言うのでしょうが、
それは真摯な販売者の姿勢ではなく詐欺師の理屈だと思います。
ですから、もしも、質問者さんが情報商材市場の健全な発展を切にお望みなら、
まずはこのような詐欺的情報商材を駆逐する事から考えられた方がよろしいと思います。
失礼致しました。
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実際に販売されている商材には、1000円で優良商材と評価されているものもあれば、3万円以上もして、ゴミ商材と言われるものもあります。


大切なお金で買うのであれば、もちろん、レビューやブログ等で評価の高いものにしたいものですね。
無料レポートでさえ、有料商材並のものがあるのですから。
しかも、順位と評価が一致するとは限りません。
念のため。
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高い情報商材が90%off、1/10 で買えるサイトがあります。


yahooオークションで「情報商材」で検索すると結構出てきますよ。
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値段についてですが、自分の利益を追求している人が多いのが


現実だとおもいます。
http://deaerube.blog115.fc2.com/
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基本的には、自分の商品を幾らの価格で販売するのかは、販売者の自由です。



何の目的で情報商材を販売しているか、それは販売者自身が儲けるためですね。
まあ、儲け話とはそんなものです。
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わたしは一度興味本位で15,000円程度の商材を買ってみました。

(たいした内容ではないだろうと思いつつ、教科書代だと思いあえてひっかかってみました。)
案の定、内容ははるかにその価格以下でした。有益な情報は一部ありましたが、市販の本一冊かそれ以下の価値だと思いました。(1,000-2,000円程度)意図的に大きいフォント、行空け、不要な情報の羅列で、ページ数を嵩上げしていますが、有益な情報はごくわずかです。
すべてとは言い切れませんが、これら情報商材の多くは誇大広告、虚偽表示に近い宣伝広告をしており、法的にもきわどい気がします。(どれも訴えるほどの金額ではなく、「泣き寝入り」させる、にくい価格設定ですが。)
質問者のかたは、「健全な発展を望む者」ということなので、もしかしたら商材の販売者や運営関係者かもしれません。もしそうであれば、誇大広告、虚偽表示、不当な価格設定などの是正への努力をお願いしたいものです。近い将来大きなトラブルになるような気がします。
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情報を提供しつつアドバイスするような職業でない限り、情報商材というのは、どんな内容であるにせよ、不健全だと思います。


大概のことは調べれば分かる時代において、知りたくても知らない情報というのは、秘密にしたいからみんな知らないのではないでしょうか。わざと秘密にした情報だとしても、そうでないにしても、それを買うこと自体何かおかしい気がします。
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Q「情報商材」販売がなぜ詐欺にならないのか分かりません。

こんにちは、よろしくお願いいたします。

ネットをしていて先日、とあるリンクから「情報商材」なるものを売っているサイト(Infoなんとかとか…)を発見しました。
なんぢゃこりゃと思いながらいくつか商品を見てみると、その説明がけっこうトンデモな内容です。
(1日で200万稼ぐとか、早漏が直るとか^^;、株素人が3日でウン千万稼いだとか(苦笑 )
こんな嘘をならべた説明で堂々?と売りつけるのって「詐欺」にはならないのでしょうか??
それとも詐欺にならないような書き方をしているのでしょうか?
(見たところ明確に詐欺なんですが…。。)

なんだか「普通」にこういうサイトがあるのでびっくりしてしまいました。
これは犯罪行為ではないのでしょうか???

Aベストアンサー

ふたたびです。

今日、たまたまクレジットカード決済代行の会社の担当者と話す機会があって「最近、売り上げを伸ばしているのは?」と聞いたらなんと「情報販売」との返事が返ってきました。

リアルタイムな話題であったのでいろいろ聞いてみたのですが、他の方も回答しているとおり「ウソである根拠」がないために情報を売ること自体にはまったく問題がないそうです。日本の法律でも取締りをするものはなく、いわば「法の盲点」をついた今が旬のビジネスとのこと。

ただ大手の代行会社の場合、ユーザーとのトラブルを防ぐために「いかにもおかしい」というものや価格が高いものについては審査が相当厳しく、100%、その代行会社で受け付けるとは限らないとのことです。

見出しでいかに気を引いて買わせるか・・・の商売だそうでたとえば・・・

「女にモテル3か条」
1.ベンツSクラスに乗る(Cクラスはダメ、最低でもE)
2.ヴィトンで着飾る(財布やバッグは誰でも持っているので靴とかシャツ、時計もすべて)
3.ドコモの携帯を使う(AUやソフトバンクはダメらしい・・・笑)

こんなのでもまったく問題ないそうですね。実際にその通りに実行して「もてる人」もいれば「もてない人」もいます。「もてる人」がいる時点でこの情報はウソではありません。こういう情報を500円とかで売って月に何百万も稼いでいる人は結構、いるみたいですね。安いけど中身は・・・みたいな。でもウソでないから文句は言えないわけです。
言ってみれば「○○したい」とか「○○ほしい」ということに対する「助言」「アドバイス」にお金を払うというようなものですね。「携帯電話を使いすぎちゃう人に・・・通話料ゼロ円」「携帯解約すればゼロ円です」・・・これでも立派な情報だとか。ゼロ円になったけど携帯電話が使える使えないは別問題。とにかく携帯代金がゼロになったので情報としては有効です。

でも犯罪に加担するような情報については「幇助」になる恐れがあるためまともな業者は手を出さないそうです。ただ法の盲点を突くことで「安く」とか「タダ」とかは問題ないそうです。

現在、主だった被害がないこともあり、情報商材に対する規制はまだまだ先だろうとのことです。子供(未成年)がその情報でトラブルに巻き込まれたとか、重大な犯罪を引き起こしたなど日本ではありがちな「何か起こらないと規制されない」ということを利用しているような感じですね。

実際に「こんなのムリ」と思っても「できる、できない」は購入した人の都合であって販売者には関係ないということですね。

それと現状では「購入した人の自己責任」になるようです。たとえば1万で買ったとして、その内容がすでに知っていることであったとしても「1万程度でおいしい情報が買えるわけない」と購入しない人もいるわけですよね。そもそも知っていた情報ならなぜ、お金を出して買ったのか・・・購入者に1万の価値がないと判断してもあくまでも個人の価値観であって販売者は1万の価値があると思っている・・・など。また100万の情報を買ったけど実行するのに1000万かかる、でも1億儲かる・・・という情報なら100万で情報を買えるのだから1000万くらい用意できるでしょう・・・というような価格と情報の内容、その成果のバランスもあるみたいですね。

結論としては法律で規制されていないものなので「野放し」状態というのが現状で今、セコセコと情報を売っている人は「ラクして金儲け」しているということだそうです。

以前、どこかの販売サイトは海外サーバー、海外拠点、海外カード決済(ドル建て)だったので日本の法律の及ばないところで・・・と思って先の書き込みをしましたが、現状では日本で販売してもまったく問題ないとのことで警察に行っても相手にされないそうです。(刑事罰の対象とならないので民事で訴えて返金を求めるしかない)

>なんだか「普通」にこういうサイトがあるのでびっくりしてしまいました。

法的に問題ないし、ラクして稼げるからですね。そういえば某オークションの情報商材もそこそこ盛り上がっているようです

ふたたびです。

今日、たまたまクレジットカード決済代行の会社の担当者と話す機会があって「最近、売り上げを伸ばしているのは?」と聞いたらなんと「情報販売」との返事が返ってきました。

リアルタイムな話題であったのでいろいろ聞いてみたのですが、他の方も回答しているとおり「ウソである根拠」がないために情報を売ること自体にはまったく問題がないそうです。日本の法律でも取締りをするものはなく、いわば「法の盲点」をついた今が旬のビジネスとのこと。

ただ大手の代行会社の場合、ユーザー...続きを読む

Q住民票、身元証明書を取る際に必要なもの

住民票と身元証明書を市役所に取りに行きます。印鑑などいるのでしょうか?必要なものを教えて下さい。

Aベストアンサー

H20.5から窓口での本人確認が法律で義務化されています。
つまり、本人確認のため、
運転免許証、パスポート、
住基カード、健康保険証などが必要です。
ただし、顔写真がないものは、複数の提示を求められることがあります。
あとは、ハンコと手数料ですね。

Q情報商材の販売で偽名の使用について。

情報商材の販売者で偽名を使用している方は多くいるかと思いますが、
infotopなどのaspサービスを利用した場合、オンライン代行決済などで、
問題になるかと思いますが、偽名を使用している方は、どうしているのでしょうか。

偽名を使用できるaspサービス、または他の何かがあるのでしょうか。

宜しくお願い致します。

Aベストアンサー

「偽名を使用できる」というよりも、販売ホームページで虚偽の販売者情報を記載していないかどうかに対するASPの事後チェックが甘いと言う事情が、これまで存在していました。



虚偽の個人情報をASPに申告すると代金受取が滞ったりといったような面倒なことになるので、どの販売者さんもASPには正しい個人情報を開示するはずです。

ところがその一方で、販売ホームページにおいては審査が通った直後に不実の販売者情報にすり替える販売者さんが後を絶たなかったのです。



そこで、ASPの一つである「インフォカート」では、ホームページで正しく販売者情報を開示しているかどうかを抜き打ちで巡回監視するということを、最近になって始めたようです。ただし、私はインフォトップはほとんど利用しないので、インフォトップがそのような現象に対してどのように認識・対応しているかは分かりません。

販売者の良心に事実上委ねられていたことに、一部のASPによるメスが入ったということで、その点では一歩前進といえます。


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