いわゆるシンクタンクとか総研ってありますよね。
三菱総研とか日本総研とか。。。
そういう業種で、大学で化学を専攻した人の需要ってあるんでしょうか?
シンクタンクで化学屋としての経験を多少なりとも活かせる可能性はあるのかな。

回答よろしくお願いします。

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A 回答 (2件)

需要はあります。


ただし、大学院卒を条件にしている割には、
修論(あるいは博論)の内容がそのまま業務に活かせることは
ほとんどありません。

むしろ、当該分野(無機/有機化学一般とか)に係る知識と理解力、
あるいは修論/博論研究を通じ得られた研究遂行能力を買われる場合が
多いと思います。

もう少し専門性を、というのであれば、
専門コンサルタントや、メーカー関連の研究所(例えば三菱化学生命研とか)が
適当ではないでしょうか?

この回答への補足

回答ありがとうございます。
専門家(シンクタンク勤務?)ということなので補足質問させて下さい。

もっと端的に言うと、私は化学専攻→電機メーカー勤務です。従って、よく言えばゼネラリスト的、悪く言えば中途半端な知識と経験があるといえます。
回答を好意的に解釈すると、このような経験がプラスに作用する場合がある、ということになりますが、そのような認識はある程度正しいのでしょうか?

よろしくお願いします。

補足日時:2001/01/23 22:33
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わたしの所属する研究室は化学系の環境関連の研究室ですが、


過去、何人もシンクタンクに就職しています。5人以上いるかな。
そこでは環境・廃棄物関連、エネルギー関連で、国や自治体等から
仕事を受けています。
 環境庁や通産省などの化学物質関連の会議のとりまとめを
コンサルがやることは非常に多いですから。また、●●削減計画
などで将来予測する場合とか色々なところで化学の知識が必要と
なります。環境専門のコンサルも出来てますので今後も需要は
無くならないでしょう。
 需要はありますので、コンサルで必要となる専門性のある知識を
いかに身につけてアピールできるかが勝負でしょうね。
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます。

確かに、環境関連だと需要は多そうですね。それ以外の分野だとどうなんだろう、とか、キャリア採用についてはどうなのか、などの疑問はちょっと残りますが。

お礼日時:2001/01/23 22:44

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Aベストアンサー

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たとえば、日本のDBであれば、日経テレコン、Gサーチ、ELネット、東京商工リサーチ、外国のDBであれば、factiva.comやDialogなどです。これらのDB検索は、調査の下準備・端緒として大変役に立ちますので、調査1件とりかかるとき、まずはDB検索から、ということがほとんどでした。

ですから、これらのDBに広告が載っていれば、必ず毎日見ることになると思います。上記に挙げたDBは、現在はすべてweb上で使用できますが、ただ、これら全てのDBで広告できるかどうかというのは、私にはわかりません。

Qシンクタンク

 こんばんは。
 
 日本のシンクタンク(データバンク)は欧米の企業と比べ、経済分野や公共政策はともかく安全保障分野が弱いと聞きます。現在は大学法学部2年生の私ですが、卒業後の進路の一つにシンクタンクへの就職を考えています。

 そこで質問ですが、日本に於けるシンクタンクで、国際戦略問題や安全保障問題に強い、あるいは主なテーマとしているシンクタンクを教えてください。

>>

Aベストアンサー

総合研究開発機構(NIRA)が日本のシンクタンクのデータベースを持っています。

http://asia.nira.go.jp/niradb/s_org.jsp

組織形態、事業内容、専門分野ごとにシンクタンクが検索できるので、ここで探してみてはいかがでしょう。シンクタンクによっては、インターンを募集しているところもあるようです。参加してみるのも一つの方法ではないでしょうか。


ここからは蛇足になるので、ご不満なら読み飛ばしてください。

日本のシンクタンクが、安全保障、国際戦略問題に弱いのは、それらが利益にならないからです。大手のシンクタンクは、ほとんど株式会社です。つまり、利潤にならないものは、仕事にはなりません。

安全保障、国際戦略問題関係を専門にしているシンクタンクは、外務省などの省庁傘下の財団法人が多いと思うのですが、仮に、そこに就職したとしても、自分のレポートが現実の政策に生かされる可能性はかなり低いと思います。自発的に仕事をしているというよりも、上部団体から下りてきた仕事の下請けをしている、という感じが強いと思います。

もともと、日本のシンクタンクが、安全保障、国際戦略問題等で弱い理由は、日本が日米安保の中に組み込まれているため、日本が独自に戦略を立てて動く余地がほとんどない、つまり、アメリカの戦略をそのまま受け入れるしかないという、日本が置かれている立場そのものが反映していることもあると思います。

シンクタンクに入って、どういうことをしたいのか分かりませんが、仮に、国政レベルにまで影響を及ぼすような仕事がしたいのならば、国家公務員試験を受けて、外務省あるいは防衛庁に入ることを視野に入れてはどうでしょうか。

どうしても、シンクタンクでなければならない、というならば、学部卒業後、海外、特にアメリカの大学院でPublic Policyを勉強して、そのまま、現地のシンクタンクに入社するという方法もあります。特に、アメリカのシンクタンクは、この分野では日本よりも進んでいます。

確実に入社できるかどうか分かりませんが、何人かの日本人の方が海外で学位を取って、現地のシンクタンクで仕事をしています。中には、連邦議会議員のスタッフをやった人もいるようです。

蛇足部分が長くなりましたが、上記のウェブサイトがご参考になれば、幸いです。

総合研究開発機構(NIRA)が日本のシンクタンクのデータベースを持っています。

http://asia.nira.go.jp/niradb/s_org.jsp

組織形態、事業内容、専門分野ごとにシンクタンクが検索できるので、ここで探してみてはいかがでしょう。シンクタンクによっては、インターンを募集しているところもあるようです。参加してみるのも一つの方法ではないでしょうか。


ここからは蛇足になるので、ご不満なら読み飛ばしてください。

日本のシンクタンクが、安全保障、国際戦略問題に弱いのは、それらが利益にな...続きを読む

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アメリカのシンクタンクに「ハドソン研究所」というのがあります。
この研究所では政府の政策に助言、提言を行ったり、
民間の会社に調査資料の提供をしたりしています。
現在のブッシュ政権からもかなりの金額が支払われております。
多額な会費を取って調査して必要な資料を提供するということですね。

【野村総合研究所】
日本では「野村総合研究所」という会社があります。
野村證券系のシンクタンクですが、やはり民間の会社に
世界の市場の情報(特に中国市場)、金融情報、
コンサルティングなどをしています。
最近は確定拠出年金の運用の投信の開発に力をいれていますね。
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【将来性】
シンクタンクは企業が欲しい情報をいち早く入手して
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企業の弱点をカバーしてきましたが、
これからはシンクタンクから情報を入手しすることになるでしょう。

参考URL:http://www.hudson.org/,http://www.nri.co.jp/index.html

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両名ともすでに役員になっている方だと思います。
(船井総研のHP見れば分かります)

役員になるということは、もう○○所属という概念はないかと思います。
どちらの本社に出社しているか知りたいのであれば、本社に電話するのが
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