豊富な資金力・情報量をもつプロの証券ディーラー・機関投資家を相手に個人投資家が年間を通じて勝てる勝率は僅か10%程度と言われています。

上記のような記事を見つけたのですが、
株で収入を得る人は10%程度なのでしょうか?
そして100%の内訳はどのようになるのでしょうか。
(1)利益を出す人(%)
(2)±0の人(%)
(3)損失を出す人(%)

どなたかご存知の方は教えてください。
よろしくお願い致します。

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A 回答 (8件)

証券会社が顧客の統計情報を出す以外は母数に偏りが無い統計データを集めるのは難しいと思います。

自己申告に依存すると損している人の方が相対的に少なくなると思う。だから信頼性の高い客観的なデータはおそらく無いです。
しかし年間ということでなく相当の長期間を通じてということであれば、相当の割合の個人投資家が損しているかもしれません。
株の場合は「投資家」とまで標榜できないような中長期のホルダーが相当数いるはずですから、今みたいな株価が上がっている時期にはもっとたくさんの投資家が儲かっている可能性はあります。逆にバブル崩壊などで急落しているときは、もっと割合が低いかもしれない。

10%程度という数字がどうなのかということはよくわかりませんが、本当に利益が出るレベルで一生懸命やっている人がその程度しかいないかもしれない。また、プロのほうが一生懸命やって成果を出している人の割合が大きいかもしれない。そういうことはあると思います。
僭越ですけどぼく自身は、株でも先物でも為替でも、年間通してマイナスという経験はほとんどありませんが、「プロの証券ディーラー・機関投資家を相手に」という認識は全くありません。

実は証券ディーラーもやったことがあるんですが、そのときだけは通算で損しました(笑)
オーバーナイト無し225先物だけというルールだったんですが、ぼくには攻略できなかったということです。じゃあやらなければいい、という選択が、個人であれば当然できるけど、仕事だとできませんでした。
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この回答へのお礼

皆様、回答ありがとうございました。
とても参考になりました★

お礼日時:2007/03/23 23:05

おそらく


(1)10%
(2)20%
(3)70%
くらいの数字になるかもしれません。その10%の人たちに、富が集中します。

個人に与えられた、最大の武器は「買わないこと」です。
危ないと思ったら、買わないことが出来ます。

それに対してプロは、新規資金が入ってくると、買わなきゃいけない。だから、プロが評価される場合、ベンチマークの騰落率と比較する必要があります。
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プロには勝てないではなくて、プロでも下手なら勝てないのです。

個人でも勝てる人は勝っています。プロは、勝てなけれ首が飛びます。そういう人は数多いるそうですよ。
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よくそのように言われていますよね。

私もソースを確認した
わけではないのですがほぼ事実だとお思います。
プロに個人が勝てる要素がないので。
・プロは資金、知識において個人を大幅に上回る。
・証券投資には知識、経験が必要。プロは長年従事しており
 その要件を満たす。個人にそれがあることは殆どない。
 もし、プロ並みの能力があれば証券会社が高給で雇っている
 はず。

どうして勝てる見込みが少ないのに個人投資家(そのほとんどが
自称。全く根拠がない)などがでてくるのか不思議です。
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一般の個人投資家の中で


トータルで利益を出せる人の割合が
総個人投資家の10%の人にとどまる、という話かと思います
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色々な見解があって難しい質問かと思います。



今は配当目当てや優待目当ての人もいっぱいいます。
そんな人たちは僅かに利益を出している人が過半数かと思います。

トレード主体に人でも個人投資家が圧倒的に不利とは言えない時代になってきたという記事が多くなってきました。
インターネット普及で情報格差が少なくなったようです。
また、個人はディーラー等に比べて有利な点がいっぱいあります。
 ・動かす資金量が少ないので自分の売買が相場に影響を与えない。
 ・毎月の結果を求められないので長期で結果を見ることができる。
 ・JASDAQ等の小さな市場の株も投資対象にできる。
 ・好きな分野だけに限って売買することが可能。
これらの利点も考えると個人だから不利とは限らないのでは?

私は配当を重視して取引しているので赤字の年は無いですよ。
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どんなことが勝ち負けなのか、よくわかりません。


私は今まで損をすることがイヤでしたので利益がでるまでずっと持っていました。
しかし何年も待ち続けて、ようやく利益がでたときには疲れてしまいました。
自分の考えでは機関投資家、大口投資家、証券会社などには絶対勝てないと思います。
なにしろ資金が豊富ですから、いくらでも自由がきくでしょう。
現在はいくらまで下がったら売るといった損切りができるようになりました。
普通の銘柄はいつどうなるかわかりません。
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勝率と儲けは別ですよ。

負け・・・損失5%
負け・・・損失5%
負け・・・損失5%
勝ち・・・利益10%
勝ち・・・利益10%

勝率40%ですが、儲けは5% (損してません)

私は、損10%,儲け20%、勝率50%を目標にしてます。

 

この回答への補足

回答ありがとうございました。
とても参考になりました★

補足日時:2007/02/13 22:26
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Q株のブログや掲示板でよく「利益率40%」とか「勝率60%」という言葉を

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> 利益率と勝率というのは、どのような計算方法での確率なのでしょうか?

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 例えば、1年間で、100万円の投資資金で、40万円の総利益を得たとしますと、利益率40%となります。

・勝率:ある一定期間(例えば、1年間とかです)におけます、”勝ち数”を”全エントリー数(”勝ち数”+”負け数”+”引き分け数”)で割ったものです。
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買い方は、まず、IPO銘柄ごとに、幹事証券会社が決まってます(数社から10数社)ので、このどれかの証券会社に口座を持っている事が必須です。
大手証券会社(野村・大和・日興・新光など)が、その取りまとめ(主幹事証券会社)をする事が多く、割当ても多くなってます。
中小証券会社や、ネット証券では、幹事証券会社になることが少なく、幹事証券会社になったとしても取扱い株数の割当ても少ないので、注意して下さい。

新規上場日の1ヶ月前ごろに、当該上場市場の承認が得られ、上場までの日程が決まります。

この日程の、仮条件提示日に、上場日に投資家に引き渡す価格(公募価格と言います)の概算が示され、ブックビルディング(BB)期間内に、(主)幹事証券会社に投資家(あなた)が需要(仮条件の範囲内でいくら・何株欲しいかと言う事)の申告をします。

BBを締切った後で、公募価格が決定し、需要申告が公開株数を上回ったら抽選で割当てられます。
大抵の場合、公募価格は、仮条件の上限で決定する事が多く、購入希望も公開株数よりも数倍から数10倍多くなりますので、ナカナカ当りません…

当籤すると、申込期間内に証券会社から連絡があり、払込期日(証券会社によって異なり、申込最終日だったりする事も)までに資金(公募価格×当籤株数)を証券口座に入金しておくと、晴れて上場日にIPO銘柄の株主になれます。この場合の買付手数料は、無料です。(厳密には、公募価格に含まれています)

この時の注意ですが、どうせ当らないからいいやと、需要申告で無茶な数量を申込んだ挙句、到底引き受けられないような株数が当籤してキャンセルすると、次回からのIPOは、まず当籤しないと考えた方が良さそうです。

あと、IPOは儲かると言う神話めいた物がありましたが、最近の飴屋さんの上場で崩れました。この先もどうなるかは、銘柄次第です。
投資の最終判断は、自己責任で。


参考までに…
東京IPOのHP
http://www.tokyoipo.com/top/ja/index.php

トレーダーズウェブのHP
http://www.traders.co.jp/index.html
(トップの中ごろにあるIPO-スケジュール)

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 もし、東京、名古屋、大阪近郊にお住まいでしたら、証券広報センター(証券情報室)に行ってみましょう。平日しか開いていませんが、参考になる資料がたくさんあります。証券会社や本屋さんで売っている本は商売が絡んでいますが、証券広報センターの本や資料はそれがありません。(売り買いのタイミングなどを解説するような資料は無い=投資の参考になる資料は揃えるけれど「投資は自己責任で」というスタンスになっている。)ライフ&エコノミーや初心者向けの資料など、ここで売っています。
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株は、市場に出回っている物ですから、それを買っても会社側には何も入りません。
株の価格が上がるほど沢山買うなら効果はあります。
長期には効果があるでしょうが、目先には何の役にも立ちません。
それより、寄付をする方が直接出来にも有益ですし、相手も多大に助かります。
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特定口座を開設すると、証券会社から、年間の売買状況についての報告書(年間取引報告書)がお客様と証券会社の所轄の税務署へ交付されますが、『源泉徴収あり』を選択している場合は、税務署へは提出されません。
これは、税務署の方は当年度私がいくら株式の譲渡益税金払ったことは把握できないですか?
実は、昨年私は『源泉徴収なし』選択して、確定申告行きました。結局、譲渡益の3%は住民税ですから、国民健康保険料は高くなりました。(国民健康保険料は住民税X2.08から計算するもの)。
やっり、『源泉徴収あり』が有利ですか?
確定申告すると7%(所得税)+3%(住民税)+6%(国民健康保険料)=16%?

Aベストアンサー

この問題、昨年、何度か新聞紙上に登場してきました。

A.特定口座・源泉徴収なし
   年間取引報告書が顧客住所に郵送されるのみで、税務署には交付されず、
   また、1回の売買代金が30万円を超える場合に行なわれる税務署への支払調書
   の提出もありません。

B.特定口座・源泉徴収あり
   年間取引報告書が税務署・顧客住所両方に郵送されますが、
   支払調書の提出は同じくありません。

従って、Aの場合、税務署はあなたの譲渡益を把握できません。
唯一、いかなる口座でも税務署に提出されるのは、上場株式の配当金の支払い調書です。
1銘柄あたり年間10万円(中間配当は5万円)の配当金を受け取った場合、
発行企業(証券代行会社)から税務署に支払調書が郵送されます。
しかし、配当金も源泉徴収で納税手続きが完結しており、
あえて申告する必要はありません。

国民健康保険料、そもそも株式譲渡益を申告した者と、申告しなかった者との間で
差異が発生するのはおかしなことです、同じ源泉分離課税(所得税15・住民税5)の
預貯金の利子は、なんぼ貰っても確定申告不要、国民健康保険料に跳ね返りません。
この問題、今、関係省庁で調整中とのことです。

この問題、昨年、何度か新聞紙上に登場してきました。

A.特定口座・源泉徴収なし
   年間取引報告書が顧客住所に郵送されるのみで、税務署には交付されず、
   また、1回の売買代金が30万円を超える場合に行なわれる税務署への支払調書
   の提出もありません。

B.特定口座・源泉徴収あり
   年間取引報告書が税務署・顧客住所両方に郵送されますが、
   支払調書の提出は同じくありません。

従って、Aの場合、税務署はあなたの譲渡益を把握できません。
唯一、いかなる口座...続きを読む

Q株の買い方

株の買い方についてお伺いします。
基本的に、売りのある値を買えば早く約手できるのでしょうか。教えてください。

Aベストアンサー

はい、その通りです

例えば、板で下記のような場合

売り 値段 買い
1000 200
2000 199
3000 198
2000 197
    196 2000
    195 3000
    194 2000
    193 1000

197円の買い注文を出せば197円で約定します
ただし2000株しか売りが出ていませんので、197円で3000株 と出しても、2000株しか約定しません

また、上記のような場合、198円で3000株と指値買い注文をだした場合は 197円の2000株と198円の1000株を買うことになります

Q東証の投資部門別株式売買状況の内訳について

東京証券取引所がホームページで公開している、投資部門別株式売買状況の内訳についてです。
株券のPDFを開くと、おおまかな部類で「自己計」と「委託計」に分かれていますが、
委託計については法人・個人・外国人・証券会社と書かれているので分かりますが、
自己計とは誰が売買しているということなのでしょうか?
検索などで色々と調べてみましたが分かりませんでした。
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

自己計
 証券会社自身の売買でごわす。
 証券会社の自己勘定による売買、自己売買と言います。

では、では。


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