言葉の意味。

解決済

質問者：nemusugi
質問日時：2007/03/09 09:45
回答数：2件

小説とか読んでて「あやがつく」という言葉があります。
意味が分かりません。なんという意味なんですか？？

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回答 (2件)

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No.1ベストアンサー

回答者： mabomk
回答日時：2007/03/09 10:20

クレイムとまでは行かないが、「これ大丈夫?」「問題ないの?」みたいな小さな文句を言う場面で「あの仕草にあやをつける向きもあった」みたいな感じですかね? 例えば、ピッチャーのと投球動作のあの手の動きに、「あやをつける」なんて感じですかな?

でも、慣用句として世間様に認知されるまでには至っていないンですね。これが慣用句だと断言したら、それこそ「あやをつける向きも」在るでしょうね、多分!

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No.2

回答者： maniquicat
回答日時：2007/03/09 12:03

言葉の意味が知りたかったらまず辞書を引きましょう。

慣用句は最初に来る単語で調べます。

http://dictionary.goo.ne.jp/search.php?MT=%A4%A2 …

このように「あやをつける」という云い方は辞書も認知しています。しかしこれはまともな人間が使う言葉ではないと思う。なにしろ「言いがかり」をつけることですから。私は映画やテレビで与太者かその周囲の者が云うのしか聞いたことがありません。小市民は使う場面・文脈を持たぬ言葉です。

ご質問の「あやがつく」という言い方は存在するかどうか怪しいと思います。「けちがつく」にひきずられた誤用じゃないかしら。

”あやがついた”で検索してみると僅かに二十三件、トップが桐生の方言でしたよ。”あやが付いた”はさらに少なくて十件。さしあたって標準語の表現としては認められないと断定してよさそうです。

参考URL：http://dictionary.goo.ne.jp/search.php?MT=%A4%A2 …

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あや【綾・文】
物事の入り組んだ仕組み。すじみち。
「事件のあやを解く。」
「あやをつける」「あやがある」という場合の”あや”の漢字は、
綾ですか、文ですか？
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

＞あや
あや【綾・文】
物事の入り組んだ仕組み。すじみち。
「事件のあやを解く。」
「あやをつける」「あやがある」という場合の”あや”の漢字は、
綾ですか、文ですか？

　　　　　　↓
個人的には
事件のあや（綾）を解く。→模様の美しい織りを解きほどく様に事件の謎を解決する。
あや（文）を付ける。→美しい模様・色合いを付ける。
あや（文・彩・綾）がある。→模様や色合いを表すときには文ｏｒ彩、その美しい糸や文様は綾。

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Aベストアンサー

こんばんは。

まず、

>「プロデューサーとしてはダメだったけれどもディレクターとしては優秀」というのならなんとなくわかるんですが（自分で企画を立てられるほど発想が豊かでない、アイデアマンではないけど、他人に指示を出すのはうまい）

という認識が、理解を妨げている気がします^^;

ディレクターとは、No.3の回答者さんが仰る通り、演出を行なう者の事です。
演出とは頭の中の考えを表現する事ですから、それこそ『発想が豊か』かつ『他人に指示を出すのがうまい』事が求められます。

一方、「プロデューサー」が行なう事は、制作全般の運営・管理です。
企画立案、資金調達（企画売り込み営業等）、スタッフや出演者のキャスティング、スケジュール管理、予算管理、作品のクオリティー管理などなど。
従って、プロデューサーはこれら制作管理の立場から、場合によってはディレクションに口を出すこともあり、ポジションとしては紛れも無くディレクターの上司に当たります。

即ち、ディレクターは演出力のみ発揮すれば良いですが、
プロデューサーは制作の全責任を負う職務な訳です。
従って、これまで投稿された回答がプロデューサーを軽んじてるように思えるのが少し気になるところです。
とりわけ、企画を通す、とか予算を引っ張って来る、なんて事はどんな業務より困難なのは明らかですよね。

しかしながら、以上は理想であり建前です。
現状は演出力のないディレクターや何もやらないプロデューサーを大勢見てきました。
ですから、『プロデューサーは「企画する人」』というのは、本来は間違いではありませんが、自分で企画を起さない人も多数いますから、むしろプロデューサーに絶対必要な資質というわけではないのでしょう。
現にテリー氏の会社には構成作家を何人も抱えていて、プロデューサーが企画を立てたい時は彼等を自由に使える仕組みになっています。

「営業」も然りで、テレビ局等との関係によっては勝手に仕事が舞い込む場合もあったりして、自らの営業力を発揮しないプロデューサーも少なくありません。

では、テリー氏の言う優秀なプロデューサーとは何を指すのかと言うと、
『企画を“然るべき”作家に立てさせる』
『その企画を“然るべき”スポンサーやテレビ局に通して資金を調達する』
『企画を遂行できる“然るべき”スタッフや出演者をブッキングする』といった、
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私が業界に入った当初、私の師匠から「ディレクターになれなくてもプロデューサーにはなれる」と教わりました。
その意図するところは、ADや制作進行、助監督など（現場によって呼び名や職務は様々ですが）下積み業務をこなしているうちに自ずと制作管理全般の知識は身に付き、加えて、多くの人々に出会い人脈も構築できる。だから仮に演出能力がない場合に備えて人望を磨いとけ、というものでした。
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加えて、
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それから、

＞ディレクターとしてはダメだったけれどもプロデューサーとしては優秀

ご承知かも知れませんが、
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Q書類送検と逮捕の違い？

書類送検と逮捕とはどう違うのでしょうか？
書類送検の方が、拘束されないだけ罪が軽いような気がします。
書類送検でも前科となるのですか。
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どうも分かりません。

Aベストアンサー

既に適切な回答があるので蛇足かもしれませんが、刑事手続きがどうなっているのかを知ればその違いが自ずと分かるので刑事手続きの概要を必要最小限（のつもり）説明しておきます。長いですので覚悟してください。

刑事手続きの大雑把な流れは、
捜査->起訴（公訴提起）->公判->判決->刑の執行
というところ。全部話をするわけにもいきませんしその必要もないので質問に関するところ（主に捜査）だけ説明します。

犯罪が犯罪として処罰の対象になるためには、まず裁判に先立って、その犯罪の存在を捜査機関が知り、必要な証拠を集め、被疑者（＝容疑者）の身柄の確保をしないとなりません。これを捜査と言います。
被疑者の身柄の確保というのは、「後で裁判になった時に被疑者の出廷が必要」なので逃げられては裁判ができなくて困るというのが第一点。それと「自由にさせておくと証拠を隠滅するかもしれない」というのが第二点。
ですから逆に言えば、「逃げも隠れもしない、証拠隠滅のおそれも無い」のであれば身柄を確保する必要はありません（一定の軽微な犯罪につき、更に例外あり）。入院しているような人間なら逮捕しないことはよくあります。この身柄の確保のための手続きが、「逮捕」であり「勾留（起訴前勾留）」です（起訴前と言っているのは起訴後というのがあるからですがここでは関係ないので説明しません）。
「逮捕」というのは、被疑者の身柄を確保する手続きの内、「短時間のもの」。具体的には、身柄を拘束し最大48時間拘束し続けることです。この制限時間が過ぎると釈放しなければなりません。
しかし、それでは困る場合には、引き続いて身柄を拘束することができます。これが「勾留」です。勾留は最大10日間身柄を拘束できます。なお、勾留は1回に限り最大10日間延長することができますから、都合20日間まで勾留できることになります（例外として25日可能な場合もあります）。

ところで勾留の申請ができるのは検察官だけです。ですから警察官が逮捕した場合には、検察官に勾留申請をしてもらうかどうか決めてもらう必要があります。そこで48時間の逮捕の制限時間内に検察官に証拠物、捜査書類と一緒に身柄を送致しなければなりません（刑事訴訟法203条1項）。これを「検察官送致、略して送検」と言います。無論、警察限りで釈放する場合は必要ありません。
検察官送致を受けると検察官は24時間以内に釈放するか勾留請求をするかしなければなりません。ですから、警察官が逮捕した場合の身柄拘束は48時間+24時間の最大72時間に及ぶ可能性があることになります。このような身体を拘束した被疑者を送検することを「身柄付送検」と言う場合があります。これはなぜかと言えば、質問にある「書類送検」と明確に区別するためです。ただ、一般には単に「送検」と言えば「身柄付送検」を意味します。

さて、では「書類送検」とはなんぞや？ということになりますが、まず前提として犯罪捜査は常に被疑者の身柄を拘束するわけではないということを知っておかなければなりません。全犯罪件数から見れば、身柄を拘束しない事件の方が多いです。身柄を拘束していない場合には、先に述べたように「（203条1項による）検察官送致」をする必要がありません。と言うか、身柄を拘束していないのでできません。たとえ逮捕した場合でも、警察限りで釈放すればやはり検察官送致の必要はありません。
しかし、それとは別に、警察は犯罪の捜査をしたら原則として必ず検察官にその捜査についての資料、証拠などを送らなければなりません（刑事訴訟法246条本文）。これを「書類送検」と呼んでいます。書類（証拠物、捜査資料、捜査報告書などなど）を検察官に送致するということです。正確には送致しているのは「事件」なのですが、実際に何を送るのかと言えば「書類」であるということです。
つまり、「（身柄付）送検」と「書類送検」は同じ送検でも別の条文に基づく別の手続きです。と言っても、（身柄付）送検をすればそのとき書類も一緒に送っているので、重ねて書類送検を行う必要はないので、（身柄付）送検は書類送検を実際には兼ねていますが（と言っても、身柄付送検をすれば書類送検をしなくていいのはあくまでも246条本文に「この法律に特別の定のある場合を除いては」と書いてあり、身柄付送検が「特別の定」だから）。

というわけで、「逮捕」と「送検」というのは次元の違う話であることがわかると思います。
まとめれば、
１．「逮捕」とは、捜査において被疑者の身柄を確保すること。
２．警察が「逮捕」した場合は、刑事訴訟法203条1項により、釈放しない限り48時間以内に被疑者の身柄を検察官に送致しなければならず、これを「（身柄付）送検」と呼ぶ。
３．「書類送検」とは、警察が捜査した事件について刑事訴訟法246条本文に基づきその証拠、捜査資料を検察官に送致すること。
４．「（身柄付）送検」は「書類送検」を兼ねている。
５．警察が「逮捕」した場合でも、釈放すれば「（身柄付）送検」はできないので、その場合は「書類送検」を行わねばならない。
ということです。

そして、「書類送検」するということは「身柄付送検」をしていないということですからつまりは「身柄を拘束していない」ということになります。身柄を拘束していない場合というのは大概は相対的に軽微な犯罪であることが多いのでその意味では、逮捕した事件（これを身柄事件と言う場合があります）に比べれば罪が軽いことが多いのは確かです。しかし、それはあくまで結果論であって、書類送検だから、逮捕したから、と言うわけではありません。既に述べたように逮捕しても身柄付送検せずに釈放すれば書類送検ということになりますし。

なお、先に述べたとおり、「捜査した事件はすべて検察官に送致する」のが原則（全件送致の原則）ですが、例外として検察官送致にしないものが幾つかあります。例えば、検察官が指定した事件について、月報でまとめて報告するだけの微罪処分ですとか、あるいは報告すらしない始末書処分などがあります。ちなみに、交通反則通告制度については、微罪処分の一種とする文献もあるにはありますが、多少なり疑問のあるところではあります。
そういうわけで、どういう場合に書類送検となるかと言えば、「刑事訴訟法246条前段に当たる場合」ということになります。もう少し具体的に言えば、「微罪処分等で済ませることのできない事件で、かつ、身柄付送検等もしなかった事件」ということになります。

ところで、前科というのが何かと言えば、これは法律用語ではないということになっているのですが、法律的に見れば「有罪の判決を受けたこと」を言うと思ってください。ですから、前科が付くためには、「裁判を経て有罪判決が出なければならない」ことになります。しかし、最初に述べたとおり「検察官送致」というのは単なる捜査手続きの一部でしかなく、この後で検察官が起訴するかどうかを決め、起訴して初めて裁判になるのですから、検察官送致だけではまだ前科は付きません。その後どうなるかはその後の話です。無論、逮捕だけでも前科は付きません。逮捕＝有罪ではありません（そう勘違いしているとしか思えない報道が多いのは事実ですが、有罪判決が出ない限りは被疑者、被告人はあくまでも「無罪」です）。
ちなみに、捜査したが起訴しなかった犯罪事実について「前歴」と呼ぶことがあります。

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Q民事再生法を、めちゃくちゃわかりやすくご説明ください。

いま勤めてる会社が危ないです。

今月か来月にも、民事再生法の適用を受けるとのもっぱらの噂です。

そこで質問です。

民事再生法とはどのようなものなのでしょうか。

また、それによって、さらなる人べらしは当たり前のように行われるのでしょうか。

いずれは倒産する可能性も大きいのでしょうか。

恥ずかしながらそのあたりの知識がまったくなく、社内でも人によって解釈がちがうので戸惑っています。

わかりやすく説明していただけると幸いです。

どうぞよろしくお願いいたします<m(__)m>

Aベストアンサー

民事再生法。
簡単に言うと、借りた金を約束通り返せなくなったので
いくらかはチャラにしてください。という法律です。

従来の会社更生法と違うのは、経営者はそのまま事業を
継続できる、辞めなくてもいいというのが、一番の違いです。

もっとも、誰も貸した金を返さなくてもいいとはいいませんので、
いくらが条件があります。

一番大きな点は、借金返済のために資金繰りが悪化して潰れそうには
なっているが、事業自体は順調で黒字が出ている。
借金さえなければいい会社なのに。そういう感じです。

今、潰して資産を債権者で切り分けするよりは、
活かしておいて、働かせて借金返済をさせたほうが得だ。
そういう客観的な判断ができるようならば、債権者の同意のもとで
会社、事業の存続と借金の減免が行われます。

当然、債権者はよりたくさん金を返してほしいですから、
従業員の削減、給与のカット、経費削減案、売上アップのためのさらなる具体策など
を求めてきます。もっとも、違法で最低賃金を切るようなことはさせられませんし、
いきなり給料７割カットとか言ってしまうと、優秀な従業員から逃げられて
しまうので、それらには自ずと限度はあります。

民事再生の成功の可否は、事業の健全性(合法で世情にあっていてきっちり儲けられること)と
経営者のやる気と体力、従業員などの同意とやる気をいかに出せるかに
かかってきます。事業が健全でも、経営者の怠惰で失敗するところもあれば、
従業員がやる気をだしてそれなりに成功しているところもあるようです。

簡単な本はでていますので、本屋で一冊読んでみることをお勧めします。