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結局、日本株は外国人とか大口のファンドとかが株価を決定してるような気がします。

ところで彼らは、どこの証券会社を通じて日本株を売買してるのでしょうか?

普通に野村とかイートレとかで注文してるのですか?

それとも証券会社を通じず独自に売買するシステムが彼らにはあるのでしょうか?

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A 回答 (2件)

外国人は主に外資系証券会社を通じて売買しています。

米系ファンドであれば、ゴールドマンサックス、メリルリンチ、モルガンスタンレー、
欧州系であれば、UBS、ドイツなど。 (野村や大和など日系の大手証券も使います。)
日本の機関投資家は主に日系の大手証券を通じて売買します。(上記の外資系大手も使います。)
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どの 証券会社がどの程度の注文が出ているかは


 手口非公開なので解りません
 
 但し東証なら東証の会員になっていないと
 直接オンラインで注文は出せませんので
 ファンドなどは 直接注文は東証には出すことは出来ません
 
 ネット証券の一部はその手口を公開してますので
http://biz.yahoo.co.jp/teguchi/all/buy/day_teguc …
 ここから
 その銘柄の出来高から 残りの注文分を推量する事は出来ます。

 また 先物は毎日手口公開されていますので
 その注文が 何処から出たものは解りますけど
 http://www.ose.or.jp/futures/ind_ts.html
 上記は先物が注文できる会社一覧です。
http://www.traders.co.jp/investment/tool/futures …
 
 ファンドなどはそんなに頻繁に取引しないです。
 
 
 
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Q外国人は日本の株を買えますか?

外国人が永住者や投資経営のビザ以外に日本で株を買うことはできますでしょうか?

例えば在留資格範囲内の仕事をしているうちに、余裕の資金を株や投資信託を買うなど、違法になるのでしょうか?

Aベストアンサー

禁止されている資格外活動というのは,「収入を伴う事業を運営する活動又は報酬を受ける活動」(入管難民法第19条1項)となります。

個人資産の運用としての一般的な株式取引は,「事業の運営」でも「報酬を受ける活動」でもありませんので,資格外活動にはあたりません。

資産管理会社を作ってその取締役になるなどの場合は「事業の運営」にあたるので,投資経営の在留資格が必要になる可能性があります。

Q海外から日本の株の売買する場合

自分は現在アメリカに住んでいます。本来はアメリカ在住の場合は日本の証券会社に口座を開くことが出来ませんが、方法はあり、実際にアメリカに住みながらインターネットで日本の証券会社経由で日本の株の売買を行っている人がいます。そこで質問です。自分もこれから日本の証券会社の口座を開き、ネットトレードが出来るようにする予定ですが、その場合は問題は儲けが出た場合の税金です。特別口座制度を使い、特別口座を持ち、源泉徴収まで証券会社にお願いすることが出来るようですが、自分はアメリカ在住ですので、本来は日本に所得税を払う必要はありません。ただ、日本の証券会社からすると、あくまでも自分は日本在住ということになっているようになります。この場合、源泉徴収オプションを選んで、本来必要がない税金を払えば、続けてアメリカでも日本の株の売買が可能でしょうか。いい方法を教えてください。お願い致します。

Aベストアンサー

まず事実誤認があります。日本で上げた収益も課税されます。
また、アメリカでも課税されるため二重課税を避ける精度として
租税条約が結ばれています。
申請することで優遇税率で税金を払う仕組みになっています。

>>方法はあり、実際にアメリカに住みながらインターネット
どの様な方法かわかりませんが、アメリカに居住している以上(外交官を除く)
外国為替管理法の制約を受けます。通常証券会社は非居住者の
個人取引は敬遠します。

Q日経平均株価と日経先物の価格差について

2013年2月14日の日経平均株価は11000円くらいで、日経先物はその夜11300円くらいまで上がりました。このまま円安が続くと、どんどん値差が開いて行ってしまうと思うのですが、どのようにお互いの値差を縮めるのでしょうか。2/18(月)に先物が買われたら、その金で現物株式を買うのでしょうか?つまり先物は値段を下げるように動いて、日経平均株価を上げるような、作業をするのでしょうか?

Aベストアンサー

大変失礼ながら、なぜかビックリするほどの的外れな回答が続いているので、ビックリしてます。

まず、日経平均株価(以下、日経平均とします)と日経先物はほぼ完全に連動しています。
なぜなら、日経先物はSQでは日経平均に採用されている225銘柄から算出される指数(まさに日経平均)と一致する先物(デリバティブ)だからです。

。。。だからです、と言われても良く分からないと思いますので、すこし細かく説明します。
SQで「完全に一致する」ことが決まっているので、SQに至る途中で例えば、日経平均が日経先物よりも高くなったら日経平均の採用銘柄を(全て対象として日経平均への寄与度に応じて←少しやっかいなので括弧書き^^;)売って、日経先物を買えば、SQで「確実に」利益になります。日経平均が日経先物よりも安くなった場合はその逆です。このような取引を裁定取引といい、繰り返しますが、「絶対に」利益になるのです。

「絶対に」利益になることが分かっているのですから、やらない手はありません。事実、大手の証券会社ではコンピューターを使って常に日経平均と日経先物の乖離を観測し、少しでも有意な差が生じたら裁定取引を実行します。ここで大手の証券会社と書いたのは、日経平均の採用銘柄は225もあるので、それを一度にそして瞬時に売買するのは個人等では無理だからです。

そして、絶対に利益になるのですから、皆がその瞬間を虎視眈々と狙っているわけです。結果、有意な差が開くか開かないかのすれすれのところで裁定取引が実行されてしまうので、日経平均と日経先物は差が解消されてしまいます。よく日経先物に引っ張られて日経平均が動くと言われますが、日経先物はそれ自体が一つのデリバティブなので、日経平均を動かすより簡単に操作できるので、意図的に日経先物を動かして裁定取引を狙うような手法が成立するために、日経平均が日経先物に引っ張られるような動きが生じることがあるのです。(これとは別に、例えば、相場や株価全体を動かすような経済要因(テロとか)が発生した場合にまず日経先物が強烈に売買される、ということもあります)

そして、今は日経先物は夜間でも売買できるようになりました。ダウなどの動きにより日経先物が大きく動くことは当たり前に生じます。(2月14日夜間もそうだったんですね)
で、次の朝、東京市場が開いて日経平均が決定されるわけですが、先物が大きく動いた場合などは中々日経平均の値が決定されません。なぜなら、225個の個別株では買い気配(や売り気配)が続いてしまうので、225銘柄の全ての株に値段が付くまでに時間がかかることが多いからです。そうして、結果的に決まった日経平均は日経先物と限りなく同じものとなります(これを鞘寄せといいます)。そうでないと裁定取引が成立してしまうからです。
ご質問者が指摘されるような「2/18(月)に先物が買われたら、その金で現物株式を買うのでしょうか?つまり先物は値段を下げるように動いて、日経平均株価を上げるような、作業をするのでしょうか?」というような作用は一切なく、日本時間でも日経平均が上がると予想されれば、日経先物は9時からドンドンと上昇することもありますし、そんな時は日経平均はいつまでも決まらないこともあります。

少し長くなりましたが、日経平均と日経先物の大まかな関係は以上のようなものです。

さて、最後にSQまでの日経平均と日経先物が完全に一緒か?というとそうでもないことにはお気付きでしょう。その差は主に金利などに由来するのですが、ここから先は理解を深めるため、ご自身で勉強されることをお勧めします。

大変失礼ながら、なぜかビックリするほどの的外れな回答が続いているので、ビックリしてます。

まず、日経平均株価(以下、日経平均とします)と日経先物はほぼ完全に連動しています。
なぜなら、日経先物はSQでは日経平均に採用されている225銘柄から算出される指数(まさに日経平均)と一致する先物(デリバティブ)だからです。

。。。だからです、と言われても良く分からないと思いますので、すこし細かく説明します。
SQで「完全に一致する」ことが決まっているので、SQに至る途中で例えば、日経平均が...続きを読む

Q買収された会社の株価はどうなるのでしょうか?

経済のことをほとんど知らないで、初歩的な質問ですみません。
買収されたA社の株価が100円だとします。
このA社がB社に買収されたとします。
買収されたのでA社はなくなってしまうと思うのですが、買収されたA社の株価はどうなるのでしょうか?
また、A社の株を持っていた人の株は、どうなってしまうのでしょうか?
すみませんが、お教えくださいますよう、お願いいたします。

Aベストアンサー

株価と言うことなので、上場している企業を買収すると言う前提ですね。上場していない企業には株価が存在しませんので。
買収した企業をどうするかによって違ってきます。子会社化(株式を50%以上持つか、取締役を多く送り込んで実質支配している)するのであれば、上場は維持される場合がほとんどです。親会社となる企業がきちんとしていれば、売り上げアップが見込めて株価は上昇する可能性が高いです。
上場廃止となっても倒産とは違いますので、株価は下がらない可能性が高いですね。
もし完全子会社化(株式を100%持つ)されれば上場は廃止されます。その前にTOB(株式公開買い付け)が行われて、市場に出回っている株を回収します。TOBに応募する人を増やす目的で、市場価格より高い価格で買い付けるのが一般的です。もしこれに応募しないで株を持ち続けても、臨時株主総会で定款を変更し株に全部取得条項を付して、すべての株を強制的に買い取ることになります。

合併の場合や持株会社の傘下に入る場合は、元の企業や○○HDといった持株会社の株と交換となる場合が多いです。この場合、交換比率によっては株価が大きく動きます。元の企業1株につき、新しい企業の株が何株割り当てられるかによるのです。
投資家に不利益が出ないようにはなっています。しかし高い価格で買ってしまって、仕方なく塩漬け状態となっている株を安くで買い取られたり、違う企業の株と交換となってしまって投資家が損をするのは良く有りますね。

株価と言うことなので、上場している企業を買収すると言う前提ですね。上場していない企業には株価が存在しませんので。
買収した企業をどうするかによって違ってきます。子会社化(株式を50%以上持つか、取締役を多く送り込んで実質支配している)するのであれば、上場は維持される場合がほとんどです。親会社となる企業がきちんとしていれば、売り上げアップが見込めて株価は上昇する可能性が高いです。
上場廃止となっても倒産とは違いますので、株価は下がらない可能性が高いですね。
もし完全子会社化...続きを読む

Q非居住者で、居住者なりすまし

1年以上の長期海外赴任でアメリカにいるものです。
昨年3月、日本から発つときに、区役所で非居住者手続きをしましたが、それからもしばらくの間、日本に居住権のあるときに開設した、Eトレードや三井物産で株や為替取引をしていました。しかし、ある時、非居住者はそういった会社で取引ができないことを知りました。理由は、 外国貿易法第6条第1項第5号 に抵触するからだそうです。私は、日本の実家の住所(親が住んでいる)のまま、住所変更手続きはそれらの会社にしませんでした。ですので、取引が可能だったのだと思います。そこで、私は確定申告等は、すべて日本の税理士にお願いしているのですが、非居住者でいながらの、源泉徴収なしの株、為替取引の利益取得はとがめられるのでしょうか?また、シティーバンクも、非居住者の海外送金を禁じていますが、私は平気で自分の海外口座に送金しています。これは問題でしょうか?なお、シティーバンクに届けている住所も実家のままです。
参考:Eトレード Q&Aコーナー
中長期に海外赴任をされておられる等の事由により、『 外国為替及び外国貿易法(外為法)』第6条第1項第5号の定めによる「(本邦)非居住者」に該当する場合、お取引いただくことができません。

1年以上の長期海外赴任でアメリカにいるものです。
昨年3月、日本から発つときに、区役所で非居住者手続きをしましたが、それからもしばらくの間、日本に居住権のあるときに開設した、Eトレードや三井物産で株や為替取引をしていました。しかし、ある時、非居住者はそういった会社で取引ができないことを知りました。理由は、 外国貿易法第6条第1項第5号 に抵触するからだそうです。私は、日本の実家の住所(親が住んでいる)のまま、住所変更手続きはそれらの会社にしませんでした。ですので、取引が可能...続きを読む

Aベストアンサー

# 問題は、非居住者でありながら取引した記録を確定申告しなくてはいけないので、それを税務署がどう扱うかです。
# 後者の理由が重大ならば、下手をすれば、無申告で脱税となるのでしょうか?


非居住者は、国内勤務で得た所得以外は原則非課税です。
日本の税務署に確定申告する非居住者なんていません。所轄する税務署がありませんし。
いちおう機会を見つけて、どこかの税務署で正確なことを確認なさっておいてください。たぶん非課税だと言われると思います。お住まいの国で必要があれば税務申告なさってください。


10年以上前でしょうか、ちょっとしたお金持ちはタックスヘブンに法人を作って、そこで取引をして節税する、ということをよくやっていました。数十万円あれば作れます。ヤクザもタックスヘブンでマネーロンダリング。ぼくも出来ることなら外国法人経由で非課税の取引をしたいです。
すると金融機関に金融庁あたりが嫌がらせに来たのですね。金融庁は財務省と通路で繋がってますから。この客は一体何か、マネロンじゃないのか、顧客管理はしているのか。
顧客管理って言われても、ケイマン諸島の登記簿謄本が本物かどうかなんてわかりません。アラブ人に免許証見せられても読めないし。
そんなことは直接客に聞いてくれと言いたいんですが、当局に協力しないと別件で処罰されることすらあります。
こういった時期を経て、日本の金融機関は、自社ルールを定めて非居住者に対して非常に冷淡な扱いをする慣習になっています。極力受けない。ジムロジャースもバイクで日本に来たとき口座を作れる証券会社が殆どありませんでした。

ご質問の場合は、おそらくあくまで金融機関との契約違反の問題だけですから、刑事訴追とか脱税といった重大な問題にはならないと思います。

# 問題は、非居住者でありながら取引した記録を確定申告しなくてはいけないので、それを税務署がどう扱うかです。
# 後者の理由が重大ならば、下手をすれば、無申告で脱税となるのでしょうか?


非居住者は、国内勤務で得た所得以外は原則非課税です。
日本の税務署に確定申告する非居住者なんていません。所轄する税務署がありませんし。
いちおう機会を見つけて、どこかの税務署で正確なことを確認なさっておいてください。たぶん非課税だと言われると思います。お住まいの国で必要があれば税務申告...続きを読む

Q株で儲かっている人が1割で9割は損をする理由(どうして50%ではないのですか?)

ネットで株をはじめて7年くらいになります。
株は上がるか下がるか、1/2の確立ですよね?
デイトレーダーやネットで株取引する人がどうして9割が負け、勝てるのは1割の人になるのか、どうしてもわかりません。
私の周りにいる人も実際9割くらいの人が負けています。
証券会社に勤めていた友人も「前にディーラーやっていて、手数料なしで売買してたけど、10人いたら9人まマイナス出すよ」と言っていました。
インサイダー情報とかで儲かる人がいるのはわかりますが、自分が買った株が上がるか下がるかは50%ですのでそれとは別だと思います。
本に書いてあるとおり「10パーセント下落で損きり」などの決まりを守ってもどうもプラスになりません。
数学的にでも、精神的にでもかまいません。どなたか教えてください。

Aベストアンサー

>目を閉じて銘柄を選びます。
>コインを投げて表が出れば上がる、裏が出れば下がる。
>30日後に必ず売る

数学的確率論ですか?今の下落相場でも45%はプラスですね。
でも個人投資家はそんな風に銘柄を選択しません。
3ヶ月前、この一年の平均の半額に下がった銘柄・小型株が人気です。
そういうものの7割がたが、さらに3割以上も下げています。

7割でも普通は数社に分散投資するので、合計で9割がマイナスに
なるというわけです。

個人投資家はなぜ9割が損をするかというのは、機関投資家が
儲けてしまうからと説明したつもりでしたが。

Qデイトレーダーは、個人事業主になった方がいい?

ちらっとデイトレードをしているなら、税務署に個人事業主にしたらと言われました。
まだ始めて数ヶ月で、やっていけるかどうかも分からないですけど申請をするのとしないのでは何が違うのか、利益・不利益はありますか?

Aベストアンサー

税務署の人が言ったんでしょ。
貴方個人にはほとんどメリットは無いと思いますよ。
課税対象者を詳細に把握するために開業届を出させて、2,3年に一度は確実に調査に立ち入るための方便だと思います。

 株式投資で得られる利益に対する経費は全く認められていないのが現状です。たとえば貴方が株式投資に関する著作を発行して、たくさん売れたらその取材費や原稿用紙や万年筆の購入費用や編集者との打ち合わせの喫茶店のコーヒー代などは経費として認めてくれますが、それはあくまでも原稿料や印税に対しての経費であります。

 簡単に例をあげましょう。
 株式投資での収入が年間200万円、著書出版による原稿料・印税収入が200万円、合計400万円の収入があったとしましょう。
 ではここから取材費用や原稿用紙購入代などの経費を差し引こうと思っても、それはあくまでも原稿料・印税収入の200万円からは差し引けますが、株式収入からは引けません。もしも経費が250万円掛かったとしても原稿料・印税収入から200万円の経費を引いた残りの50万円の経費は株式収入から引く事はできません。貴方の赤字です。(実際には収入を超える費用は認められません。事業内容にもよりますが、経費として認められるのは収入に対して10-30%の間といったところです。)
 それでいながら、株式収入からはしっかりと10%の源泉徴収は引かれます。(数年先には元の税率の20%に戻りますね)
 
 「パソコン使ってネットで株取引するんだから、個人投資家にはパソコン購入費や電気代やプロバイダ接続料や自宅を事務所扱いにして”家計に事務所家賃を支払う”などは経費として認められるのでは?」
と思われるかもしれませんが、これも今の税務署は認めてくれません。課税を不服として訴訟を起こして勝訴すれば別でしょうが。

 というわけでほとんどメリットはありません。強いて言えば開業届けを出して青色申告者になることで晴れて無職者から「税務署お墨付きの事業者」になりますが、普段道をあるいていてもご近所さんの貴方を見る眼差しが尊敬の目が変わるわけでもありませんから、特段メリットにはならないでしょう。

税務署の人が言ったんでしょ。
貴方個人にはほとんどメリットは無いと思いますよ。
課税対象者を詳細に把握するために開業届を出させて、2,3年に一度は確実に調査に立ち入るための方便だと思います。

 株式投資で得られる利益に対する経費は全く認められていないのが現状です。たとえば貴方が株式投資に関する著作を発行して、たくさん売れたらその取材費や原稿用紙や万年筆の購入費用や編集者との打ち合わせの喫茶店のコーヒー代などは経費として認めてくれますが、それはあくまでも原稿料や印税に対しての...続きを読む


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