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比較優位論を学びましたが、よく分かりませんでした。

生産1単位当たりの労働時間

北 (織物) 50   (穀物) 100
南 (織物) 200  (穀物) 200

だとすると、

特化すべきなのは、北が織物で、南が穀物であり、そうすると、北は25時間の労働時間を、南は約67時間の労働時間を節約できると習いました。


しかし、なぜこういった結果になるのかが、全く分かりません。

よろしければ、どなたか教えていただけないでしょうか?
お願いいたします。

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A 回答 (1件)

これだけでは問題は解けません。


北と南にはそれぞれ労働力がどれだけ存在し、特化する前には労働力をそれぞれにどのように配分していたかと言う前提を明らかにすることが必要です。
仮に北も南も織物と穀物をそれぞれ1単位、両国合計で穀物と織物を2単位生産していたとします。その場合必要労時間は50+100+200+200=550時間。それが北が織物に南が穀物に特化し、それぞれが2単位づつ生産するとすれば 50×2+200×2=500時間となり、北のみ50時間の節約になります。
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この回答へのお礼

よくよくノートを見たところ、交換比率 織物1単位=2/3単位と書いてました!!
この新事実と、daisyan様の考え方で計算してみると、解けました!
つまり、
北は織物に特化して輸出すると、75時間分の穀物を得ることが出来て100時間-75時間=25時間分節約、一方南は穀物に特化して輸出することで、約133時間分の織物を得ることが出来て、200時間-133時間=67時間分節約できるということですね。
見落としの発見と分かりやすい説明、本当に有難うございました!すっきりです。

お礼日時:2007/07/07 01:29

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 加えて、GNPや国民純生産(NNP)の求め方も教えていただけると助かります。
 よろしくお願いします。  

Aベストアンサー

GDPとは、簡単にいえば「期間内に作られた財・サービスの価値の総和」です。

例として次のようなものを考えましょう。
 製粉所とパン屋がある経済を考えます。製粉所では小麦を買って小麦粉を作り、パン屋では小麦粉を買ってパンを作っています。機械屋では製粉所とパン屋に製造機械を作っています。
 この場合の「作り出された価値」は、製粉所で(小麦粉-小麦)、パン屋で(パン-小麦粉)ですので、トータルでみれば(パン-小麦)になります。ところでパンは誰かが買って食べているわけですから、最終消費支出になります。一般家庭が普通に買う分は民間最終消費支出、互助会のようなものを考えて、働けない人にパンを与える、などを考えれば、政府最終消費支出になるでしょう。この場合、政府か民間かは問題ではありません。この事情は投資(住宅投資、設備投資、公的固定資本形成)にも言えることです。
 さらにパンの一部が輸出されていたとしましょう。すると(パン=民間最終消費支出+政府最終消費支出+輸出)になることが分かります。また、小麦は輸入していたとしましょう。すると「作り出された価値」は(パン-小麦)でしたので、輸入分は引かなければなりません。
 次に生産設備を作る機械屋がいると考えましょう。話を簡単にするために、この生産設備は壊れないものとします。すると、パン屋や製粉所がこの生産設備を買うとその分新たな価値が増えます。これが設備投資です。生産設備が壊れないので、パンから引く必要もありません。
 最後に、製粉所で手違いがあり、小麦粉を作りすぎてパン屋に売り切れなかったとしましょう。そうすると在庫として計上されます。つまり、在庫品が増えた分も「作り出された価値」になります。
 以上をまとめると、次のようになります。
GDP=最終消費支出+投資+在庫増加+輸出-輸入

> 企業が在庫から商品を売った
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> 海外に工場を拡張する
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道路公団が政府かどうかが微妙ですね。今はどっちになっているんだか知りませんが、政府だとして、小さなものを別にすれば、補修費も設備投資に入ります。したがって公的固定資本形成になります。

GNPとGDPは、上の例では全く同じものです。なにが違うかといえば、外国人の扱いです。GNPは例えば日本人なら日本人が作り出した価値なのですが、GDPは日本内部で作り出された価値です。ですので、例えば国内にアメリカ人が働いていたとすれば、GDPから彼らの給料を引いた分がGNPになります。一般には、GDPから海外からの要素所得を加え海外への要素所得を引いたものがGNPになります。

NNPは、上の例では生産設備は壊れませんでしたが、年に5%が壊れるとしましょう。するとその分だけパンの製造に使われたのだと考えれば、パンから引かなければなりません。この考え方にたったのがNNPです。したがって、GNPから固定資産減耗を引いたものになります。

GDPとは、簡単にいえば「期間内に作られた財・サービスの価値の総和」です。

例として次のようなものを考えましょう。
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20歳をとっくに超えているのですが同い年の友人と居酒屋に行ったりするとたまに年齢確認をされます。
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金融政策も財政政策も目標は経済目標の達成で金融政策は日銀が、財政政策は政府が行います。この点の理解は正しいと思います。2つの関係についてですが、2つの違いを考えればいいと思います。
(1)金融政策
金融政策とは、利子率の変化を利用して景気の調整をしようとするものです。公定歩合を下げる、預金準備率を下げる、債券を買う(買いオペレーション)を行うと利子率が下がりますね。すると、企業はお金を借りやすくなります。借りたお金で投資・生産を拡大します。そうするとGDP(まあ所得ですね。)が増大し、景気は回復に向かう。このようなことを狙って行うのが金融政策です。
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で、違いですが、財政政策でGDPが増えるとどうなるか。GDOが大きいというのは、物がたくさん作られて、たくさん売れるということでしょう。そのような状況では、すぐにでもお金が必要になります(そう、利子を払ってでも)。言い換えれば貨幣需要が増大する。すると、利子率が上がる。その結果、投資・生産は縮小に向かう。GDPは縮小し景気は後退に向かう!(当初の目標と逆効果)
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**************************

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2001   580            140
2002   590            155

という問題なのですが、まずGDPデフレーターの求め方が
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 名目GDP*GDPデフレーター
になるのでしょうか?これを2001年を自分でやってみると
 520*140=720
となりましたが合っているでしょうか?
 また成長率ですが上の問題がわからないので解き方がわかりません。お願いします。
    

Aベストアンサー

名目GDP/実質GDP=GDPデフレータ
∴実質GDP=名目GDP/GDPデフレータ


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