はじめて質問させていただきます。

タイトルの通りですが、世界の原油の在庫量を調べています。
埋蔵量、産出量、消費量のデータはあるのですが、在庫量がみつかりません。

どなたかご存知でしたらよろしくお願いします。

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A 回答 (3件)

確かに法で定められた緊急時対策としての備蓄量は160日分として明確な日本でも、以下の様にそれ以外の原油在庫量というのは難しいですね。


1)原油取引契約によって着くまで40日かかるタンカー内原油が在庫と勘定される場合がある。
2)製油所に入った原油は一旦タンクに入って在庫となった後、精留されて製品になり製品在庫となる。その差し引きで原油在庫算出は可能だが、製品在庫に移るまでに時間的ズレがある。
3)厳密に原油在庫量を数値化する必要性が薄いため、1)~2)の様な要因を統一して特定化する事は行なわれていない。
4)従って凡その日数分等の計算で数字は出るが、公式統計と同等の精密な計算は難しい。

かなり整理されている日本でさえそうですから、それ以外の国はもっと数値化が難しいし、中国などでは脆弱性を図る国家機密となっている可能性があります。
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この回答へのお礼

お礼が遅くなってしまいました。
詳しく書いて頂いて、ありがとうございます。
いろいろ難しい理由があるのですね。。。
もっと簡単に分かるかと思ったのですが、甘かったです。

初めての投稿でお礼の方法がよくわかりません。
もし失礼があったら、お許しください。
ありがとうございました。

お礼日時:2009/05/18 23:26

先にお書きした様に、質問者さんの「原油の在庫」というのが何を指すのか不明です。


石油製品の在庫量は元売に統計がありますし、流通在庫にしてもある程度推定できます。
原油備蓄については、日本では青森・沖縄等に巨大タンクを置いて確保していますが、米国では国家備蓄を炭鉱跡や旧油田に落とし込んだりまでしていて「在庫量」が正確でないし、公表されてない国も多いのです。
仮に商流にある原油の流通在庫を言われるのであれば、製品出荷までの日数等からの推定はできますが、余り意味があるものとは言えません。
国家備蓄以外の民間備蓄では製品としての在庫も入っている筈で、エネルギー保証面ではその方が重視されますが・・・。
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この回答へのお礼

2度もご回答頂きまして、本当にありがとうございます。
お礼が遅くなりすみませんでした。

とりあえず上司も調査不可能の旨納得してくれたので、よかったです。

お礼日時:2009/05/18 23:38

どうなんですかね?



あれじゃないですか?
石油備蓄基地。
日本はかなり世界でも多いはず。恐らく3位以内の量。消費も凄いし。
あとはタンカーの数とか、タンカー1つの量とか1ヶ月何回往復してそうかを大よそはわかるかも

恐らく、在庫自体はほとんどないのでは?
ガソリンスタンドの店長とか詳しいのかも。
産出量で出た分だけ、タンカーで運ばれていて、在庫はほとんどの国で少ないと思いますよ

何より、ちょっと火がついたら事故るし、タンカー油流出事故とか多いですし。
だから、石油備蓄基地が重要で高価なんですよ。2000億円とか軽くいったかな?
日本とアメリカとEUがたくさんそれぞれ同じぐらいもってると思います。
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この回答へのお礼

ご回答ありがとうございました。
アメリカは時々発表している様ですが、世界の在庫を知るのは無理のようでした。
どうもありがとうございました。

お礼日時:2009/05/18 23:32

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よろしくお願いします。

Aベストアンサー

とりあえず以下の表などがありますが、減反率などもっと複雑と思います。
http://www.maff.go.jp/soshiki/kambou/kikaku/chousakai/nougyoubukai/5kaisiryou/5thAgri2-1-4.html
愛知県の例
http://www.pref.aichi.jp/engei/seisantyousei/gaiyou.html

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(ここでいう原油にはオイルサンド、オイルシェール、及び最近注目されているタイトオイルは含めないものとする)

Aベストアンサー

半世紀前は、石油はあと30年で枯渇すると
言われていました。
その後、探査技術、掘削技術が進歩して
まだまだ大丈夫になっています。

”どうしてこれほどの差が生じるのでしょうか?”
    ↑
地球内部のことはほとんど判っていないからです。
皆、限られた知識、経験、データを基に勝手な
ことを主張しているだけです。
本当のことは誰にも判りません。
なぜ、石油が出来たのかも、諸説あり、
はっきりと判っていないのです。

かつては石炭がエネルギーの花形でした。
石炭を巡って戦争になったこともあります。
今のEUは石炭と鉄鋼を巡る戦争を防止する
為の団体が基になっています。

そのうち、石油も石炭と同じ運命をたどると
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Aベストアンサー

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ですので法務局などの土地登記ということはありませんが、その地域の生産組合などで「この水田は実施する」などを調整した水田を農業委員会が持っている農地台帳に登録します。

減反政策というのはずいぶん前の言い方で、現在は生産調整と言われています。
違いは水稲生産を止めるだけから、荒廃田となるのを防ぐために転作したり地力増進のための努力をすることを求められているところにあります。

もし、地域の取り決めを無視して実施水田で水稲を生産した場合、違反した個人への助成金の支払いがなくなるだけでなく、地域で調整したことによって支払われる助成金なども支払われません。

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Aベストアンサー

あくまで個人的な意見になります

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Aベストアンサー

一般的に埋蔵量と言うと可採埋蔵量を指し、「現在の技術と価格で取り出せる量」を言います。
従って、現在のように原油価格が上昇すれば、今までコストがあるから採れないと言われていた原油を得る事が出来ます。
例えば2003年に原油価格がバーレル40$を超えた時、カナダに在った「オイルサンド」と言う砂に含まれた原油分の採取が採算に乗って、北米の石油寿命が一気に10倍程度になりました。
その後も原油高騰が続いていますので、オリノコ原油やオイルシェールと言ったもっとコストが掛かる原油採取も「経済的に可能」になりつつあります。

またメキシコ湾の事故で瞬間的に停滞しましたが、深海油田が大西洋で発見される件数や可能性は年々増加しており、原油の供給不足と言う事は政治問題を除けば考えられなくなって来ました。

また、新しい採掘技術によりさらに埋蔵量が増加している天然ガスについては、そこから液体燃料を造るGTLと言う技術も実現し、カタールなどではGTL工場が稼動を始めています。

そもそも太古の地球大気には酸素は含まれて無かった事が判っていて、替わりに大気の20%を二酸化炭素が占めていたので、今の20%の酸素が分離された後の炭素はどこかに存在するので、酸素を燃やす相手が居なくなる事は考えられません。

従って、値段は上がっても液体燃料が枯渇する事は無い訳です。

一般的に埋蔵量と言うと可採埋蔵量を指し、「現在の技術と価格で取り出せる量」を言います。
従って、現在のように原油価格が上昇すれば、今までコストがあるから採れないと言われていた原油を得る事が出来ます。
例えば2003年に原油価格がバーレル40$を超えた時、カナダに在った「オイルサンド」と言う砂に含まれた原油分の採取が採算に乗って、北米の石油寿命が一気に10倍程度になりました。
その後も原油高騰が続いていますので、オリノコ原油やオイルシェールと言ったもっとコストが掛かる原油採取も「経済...続きを読む

Q生産調整で原価率悪化?

原価計算初心者です。
上場企業のプレスリリースで、
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生産・出荷・在庫調整を行うと、それぞれ
どのような仕組みで原価率が悪化するのでしょうか?

Aベストアンサー

改善業務を行ったりと製品の製造に直接的に
関係のない業務を行った時間というのは、間接費→
製品原価への配賦→原価率向上となるか?

→直接製造に関係ない仕事をした場合、製造原価ではなく販売管理費及び一般管理費の経費となり、製造原価に影響しません。
部署・部門で、原価と販管費を区分するのが一般的ですので組織構成レベルで改善部門を作れば管理費。
単に、製造部門内で改善業務を行えば、原価率向上。

売上単価を下げれば?
→ご質問の通り原価率は増加します。

Qタイトオイルとその埋蔵量に関する質問です

 近年米国等で注目されているタイトオイルはこれまでの在来・非在来系石油資源(オイルシェールなど)とはどこがどう違うのですか?

 また、タイトオイルの可採埋蔵量(技術的・採算的に採ることが可能な量)はどれだけあると思われますか(但し、地球環境保護のためにもむやみやたらに採って使うわけにはいかないと思いますが)?

Aベストアンサー

言葉の定義も実情と共に移りゆくものですが、石油に関しては特に激しく変化が起きています。

2000年から原油の高騰が始まり、2003年には非在来型原油であるカナダのオイルサンドが可採埋蔵量としてカウントされる様になりました。
その時点で原油が$40/bになってオイルサンドが可採化した訳ですが、当時非在来型原油とされていたのは、2010年に可採化したオリノコ原油と、シェールガスと同じシェール(頁岩)に含まれるオイルシェールでした。
但しオイルシェール成分の大半は、原油の前段階の炭化水素であったため、原油埋蔵量とは言えないと言うのが当時言われていました。
その後シェールガスの開発が技術革新により進んで行き、その技術をシェールも含む浸透性の悪いタイトな油層からの採油に応用して得られるのがタイトオイルです。

つまり、オイルシェールとタイトオイルは別の定義であるが、オイルシェールの中で原油成分に近いものは双方を重複するというのが「違い」になります。

シェールガスについては単年度の調査で、今の天然ガスと同量の埋蔵量が発見されましたが、その調査にはロシアや中東産油国の様に必ず埋蔵量がある国は除かれています。

オイルサンドやオリノコ原油の究極埋蔵量は、何れも2兆バーレル程度と言われますが、この両者は地上で確認出来る部分が大きく推定がし易いと言う特徴があります。

タイトオイルについては枯れた油田の底や、既にシェールガス採取をしている場所からの採油が始まったばかりで、シェールガスの様に全体調査をする予定(も意味)も無い様です。

と言うのは天然ガスや原油について、非在来型を加えれば今までと比べ無尽蔵と言って良いほどの生産が見込める事ははっきりしており、それによる値崩れはエネルギーで食っている誰にも得にならないと言うのが実情だからです。

ご存じの様に可採埋蔵量と言うのは値段によって変わりますが、WTIは$80-100/Bに留まっても非在来型を合わせれば2兆B程度はあると思います。

言葉の定義も実情と共に移りゆくものですが、石油に関しては特に激しく変化が起きています。

2000年から原油の高騰が始まり、2003年には非在来型原油であるカナダのオイルサンドが可採埋蔵量としてカウントされる様になりました。
その時点で原油が$40/bになってオイルサンドが可採化した訳ですが、当時非在来型原油とされていたのは、2010年に可採化したオリノコ原油と、シェールガスと同じシェール(頁岩)に含まれるオイルシェールでした。
但しオイルシェール成分の大半は、原油の前段階の炭化水素であったた...続きを読む

Q米の生産調整について

米があまってきたので、水田で他の作物をつくる⇒転作を行う
とありましたが、
なぜ米があまってきたのでしょうか?

何も知識がないので、どなたかご教授くださいませ・・・
今の現状なども教えていただければ幸いです。
よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

第一はコメお食べなくなったからです。1人あたりの消費量は昭和30年代は1人当たり100キロのコメを消費していました。平成15年ではやく60キロですこれはカロリーをコメから麺類やパンの粉食に変化し肉類を多く消費する食生活に変わってきたからです。コメは炊かなければ食べられませんがパンならばそのまま食べられます主婦もはたらくようになったのもひとつの原因でしょう。生産量は年により変化しますが早植えになったので収量も少しずつ増えています。減反をしてもコメあまりしてコメの価格は低迷をしています。今コシヒカリで1俵60キロで14,000円です。これではほとんど利益が出ないし大方の生産者は赤字経営に陥っています。皆さんもっとコメを食べてください。生産者もおいしく安全なコメを作っていますから
このまま行けば20年後にはの日本の農業は壊滅してしまいます。

Q石油資源の埋蔵量について

石油の可採年数は20年ぐらい前から変わっていないということですが、これは技術の発展や石油価格の上昇等によってそれまで採算の取れなかった石油が取れるようになったからと解釈していました。技術が頭打ちになればいずれ石油は尽きるものだと。

ですが、最近知人から

(1)石油の取れなくなった油田を数年放置するとまた取れるようになる。
(2)石油は地層だけでなく地球の内部にも存在している。

という話を聞きました。だから石油がなくなることはないとか。

これは本当なのでしょうか?また、真偽は別としてこういった学説は存在するのでしょうか?

Aベストアンサー

(2)石油は地層だけでなく地球の内部にも存在している。
これは深層天然ガス理論と言って、惑星内部にメタン(CH4)が存在する可能性が、他の惑星で、あることが解り、そのため地球内部にも地球創世時よりメタンが存在し、それが高温高圧のある条件で、原油や石炭などに変化したと考える学説があります。原油、石炭、天然ガスの起源をくつがえす学説です。スエーデンではこの理論に基づき、原油があるはずのない地層に深部まで掘削をしました。著者と出版社名は忘れましたが「深層天然ガス・・」本が出ています


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