日本のっとり計画。

日本のっとり計画。
外国人参政権・人権擁護法案・移民の大量受入などなど・・・・

これら全部で最近騒がれている、中国などによる日本の乗っ取りに本当に１００年後くらい先には起こるとおもいますか？

一応、日本を乗っ取らせるための法案ではないと思いますが・・・

どうなんでしょうね？

安易に、色んな法律を作ると、思わぬところをつけ込まれ取り返しのつかない事になると思いませんか？

でも、本当にネット上で騒がれている、国の乗っ取りにあい、人民浄化（日本人を殺し、中国人を日本に住まわす）そんな、想像の世界起こると思いますか？

No.15 回答者： strongR 回答日時： 2011/09/10 22:30

すでにユダヤ米国が、朝鮮人を使って日本を乗っ取っていますよ。

ちなみに、中国、韓国、ロシア対し、マスゴミが過剰に危険をあおるのは、
アジア、ロシアが協調することを防ぐため。(欧米が即、破産しちゃうので。)

●極東のユダヤの手先は、朝鮮人宗教
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/yuda …

●ウォール街のユダヤ人が、統一教会を介して、日米朝韓を実質支配している。
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/wj.htm

●右翼の正体
http://www.geocities.jp/uyoku33/

No.14 回答者： PDP-508HX 回答日時： 2010/10/02 23:09

というより既にのっとられているという気がしますが…

今回の尖閣のような明らかに売国行為ですら責任を追及しようとしないマスコミ

そのマスコミのスポンサーを完全に掌握している電通

日本の教科書に竹島と記載しない日教組

民主党の大応援団の民団やらパチンコやらサラ金、自治労、…

みんな日本の国益ではなく隣国と在日と自分の利権のための組織です。
自分に影響しないことには興味がない国民が既にのっとられてることにすら気が付いていないのでは？

No.13 回答者： noname#146091 回答日時： 2010/10/02 14:17

＞本当にネット上で騒がれている、国の乗っ取りにあい、人民浄化（日本人を殺し、中国人を日本に住まわす）そんな、想像の世界起こると思いますか？

中国には蜃気楼顔負けの「ウスラ馬鹿」が多いんですね。

私の勘に依りますと「歴史は繰り返す」訳ですから、数十年後（３０～４０年後？）には中国全土は日本の領土に編入されると思っております、理由は長く成りますので省略します。

中国全土が日本領となった場合、チベット、ウイグル等は独立国として承認します。

内モンゴルについてはモンゴルに引き取ってもらいます、朝青竜も喜ぶでしょう。

とりあえず尖閣諸島についてですが、今の様に巡視船８隻位ではちょっと心もとないので、中国の漁船の数に匹敵する位の巡視船（２００～３００隻）を建造して海が見えない位に浮かべて置きます。

日本は今が一番苦しい時です。

こういう時こそ落ち着いて力を蓄える事が肝要なのです。

我々大和民族は優秀です、必ず世界の頂点に立つ時が 来ます。

No.12 回答者： hekiyu 回答日時： 2010/10/02 11:07

チベットには中国人が移殖するため

大挙して押し寄せていますね。
百年も経ったら、チベット人なんて
いなくなるかも。

日本だって、縄文人が住んでいたところに
大陸や半島から大挙して、人が押し寄せた
結果、弥生人になったわけでしょう。

カルフォルニア州は、こうやってアメリカが
メキシコからぶん盗った土地です。

イスラエルなんかは、住んでいる人を追い出して
建国した結果、追い出された人たちは、パレスチナ難民
ですわ。

No.11 回答者： hateha_goo 回答日時： 2010/10/02 09:33

所得格差の是正から貨幣の廃止へ

世界中のあらゆる政府が、所得格差を減少させるための計画を立案している。フランスではその差は六倍以内に、またスウェーデンでは、既に格差を四倍以内におさえ、さらに近い将来は所得の最大格差を三倍以内に、つまり最低賃金の三倍以上の所得を得る人を無くす方向で検討している。
そして、この傾向は労働時間の短縮傾向と連動しながら、全地球上で所得格差がOになる日まで続いていくだろう。所得格差がなくなるとき貨幣はもはや何の役にも立たず、そのとき何の問題もなしに、貨幣を廃止することができるのは明らかである。おそらくその時、もしくはそれより少し以前に、次の根本原理があまねく認められることになるだろう。すなわち「すべての人間は何の代償もなしに、その出生から死亡に至るまで、快適な生活を享受する権利を有する」

配給経済
「終身強制労働」の廃止は、配給経済の確立に依存している。この経済システムが貨幣の廃止を可能にするのだ。
この経済システムは、緒生産単位が、人間がちょうど必要とするものを、多くもなく少なくもなく生産すべきであるという原則から出発している。
人間が生きていくうえで必要なものがある。衣・食・住がそれである。
社会はこれら三つの物を、すべての人間に何の代償もなしに供給すべきである。
国家は廃止されなければならない。実現される必要があるのは、生産手段の国有化ではなくして、世界共有化である。
もし、その職業、人種、宗教もしくは性別に関係なくすべての人間が、ロボットやコンピューターによる生産で衣食住に必要なすべてのものを供給されるならば、価値あるものはその本来の価値を取り戻し、それに似合うだけの金銭的価値しか持たないものは、価値がなくなるであろう。
例えば、芸術家はその作品が売れるかどうかを、気にかけることなく絵を描くことができ、そしてその作品を、通人気取りや欲がらみではなく、本当に評価してくれていると思う人たちにのみ、与えることができる。
ある一つの発明が興味深いとみなされるやいなや、たとえそれが無益なものであっても、その作品は大量に生産され、一つ持ちたいと望むすべての人びとに配給されることになる。
また、希少品についてはどうだろう。二十一世紀の文明は、人間の天才以外の希少品を知ることはないであろう。キャビア、シャンペン、ダイアモンド、何であれ、これらすべての物は実験室で合成され、好きなだけ生産することが可能になる。ぶどう酒、ダイアモンド、キャビア、肉、香水等々、すべては化学的なものである。つまり、あらゆる化学式は、科学的に再生産され得るのだ。生命そして人間でさえも、その遺伝子コードの中にその個性のすべてを含んでいる、D・N・A の分子に他ならないのである。

地球語の創出に向けて
一惑星としての、地球上の諸民族の真の団結を実現するために、最も重要なことの一つは、世界語や万国共通語ではなく地球語の創出である。
なぜなら、一惑星としての地球は諸国家の集団でもないし、諸国民の集団でもないからである。

この惑星上の全人民に承認され得る、本当の意味での地球語創出のための唯一の解決法は、その言語が、その習得の上でいかなる人種をも有利な立場に置くことがない百パーセント新しい言語であるということだ。その言語は、既存のいかなる言語にも依拠しないことが必要である。いわば百パーセント合成された新しい言語である。
したがって、最良の言語専門家をできるだけ早く結集しなければならない。それはかれらが、将来すべての地球人が話すことになるこの新しい地球語を創出するために、コンピューターの助けを借りて研究するためである。
この言語は世界中の全児童に、かれらの文化的遺産を伝える役割を担う母国語、さらには地方方言に加えて、第一言語として教育される必要がある。
それと同時に国家は廃止され、地球歌を作曲するために、世界中のアーチストを集めて大規模なコンクールが開かれるだろう。この地球歌は、心の中に次第に地球意識が目覚めるように、あらゆる公式行事の前に必ず演奏されることになろう。
旗についても同じことがいえる。国旗は廃止され、人類の旗である地球旗創出のために、コンクールが開かれるだろう。この旗はすべての公共の建物の上に、またすべての公式行事のさいに、場合によっては地方旗とともに掲揚されなければならない。ラエル著 天才政治＿選択的民主主義
』

・国家は廃止されなければならない。実現される必要があるのは、生産手段の国有化ではなくして、世界共有化である。
・地球語、世界中の全児童に、かれらの文化的遺産を伝える役割を担う母国語、さらには地方方言に加えて、第一言語として教育される必要がある。

・

No.10 回答者： IXTYS 回答日時： 2010/10/02 07:53

今中国の奥地に行ってご覧なさい。

　企業の近代化で、次々と香港、台湾などの華僑に買収されています。　中国が日本をのっとる前に中国が外僑（中国以外に住む華僑）に国ごと買収されてしまいますよ。　

でも華僑はそんな辺鄙なところに住みたくないので、英語の喋れるフィリッピン人を中間管理職に雇って企業の近代化をしているのです。　フィリッピーノは丁度アフリカにおけるインド人の役割。　英語に堪能で中間管理職に適任なのです。　

アジア全体が英語と言う『コミュニケーションツール』によってシャッフルされつつあるように感じます。　でも、どんな時代になろうとも日本になんか興味を示す国はないですよ。　心配いりません。　来たらまた『神風』が吹いて追い払ってくれますし、、、。　

No.9 回答者： sonot 回答日時： 2010/10/02 00:51

日本人は100年後でも、まだまだ「島国根性丸出し」なので大丈夫です。

また、このように起こりもしないことでも、平気ですぐに被害者面できる性質ですから、鬼に金棒でしょう。

どうせ乗っ取るのならば、こんな島国根性丸出しでない国で、外国人に対しても優しい国の人を選ぶでしょう。

絶対に大丈夫ですから、ご安心下さい。

参政権や移民の大量受入など、他の国ではもう普通にやってますよ。
どこか、乗っ取られましたか？

No.8 回答者： topy7014 回答日時： 2010/10/01 23:33

昔中国のっとり計画がありました。

その報復かなと思います。

No.7 回答者： Hexa-6 回答日時： 2010/10/01 23:03

ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」― Bipartisan report concerning Japan ―

これについては、怪文書の類であることは間違いない
出ドコが不明なのである
１９９５年頃のものともいわれ、アメリカと日本の分離を図る勢力のデマ説もあり、良く判らないというのが正直なところ

だが、日本でもこの文書なるものを信奉しているものが、少なくなく
米国離れを意図するもののバイブルになっている

No.6 回答者： Hexa-6 回答日時： 2010/10/01 22:53

因みに中国の李鵬首相は、９５年に意味深な発言をしている

「今から２０年もたてば、日本と言う国はなくなっている」
当時、TVでその言葉が流され大いに話題を呼んだ

また国会でも李鵬の発言が取り立たされている。
平成９年５月９日　第１４０回国会、行政改革に関する特別委員会での議員発言。
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オーストラリアの当時のキーティング首相から言われた、一つの言葉が、日本はもうつぶれるのじゃないかと。
実は、この間中国の李鵬首相と会ったら、李鵬首相いわく、君、オーストラリアは日本を大変頼りにしているようだけれども、まああと三十年もしたら大体あの国はつぶれるだろう、
こういうことを李鵬首相がキーティングさんに言ったと。
非常にキーティングさんはショックを受けながらも、私がちょうど行ったものですから、おまえはどう思うか、こういう話だったのです。・・・・
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中国の対日強硬派の考えは大体こういうもので、当時中国の軍部から、地図が流出したと言われている
２０４０年の極東想定地図で、西日本は中国の植民地で省となり、東日本に日本人が移住させられ日本自治区になると言うもの
つまり、中国に併呑されると言うもので、この地図の真偽はわからない。
アメリカの謀略説もある。

一方以下の謀略報告書にも注意する必要がある
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■ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」― Bipartisan report concerning Japan ―

１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。

５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。
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日本を使い捨てにする計画である。
かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であったのが、ジョセフ・ナイ。
米国上院下院の２００名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書であるとされる。
２００７年頃から表に出たと言われているが、いつ起草された文書化は定かでない