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主にテレビや新聞などで、自国を非難し、果ては第二次戦争までさかのぼって自国を蔑むような表現が幾つも見られます。
また、菊タブーなども未だ健在で、天皇陛下をおおっぴらに崇拝できない風潮があります。

単に「謙虚」という言葉だけでは片付けられないと思います。一体何故なのでしょうか?

A 回答 (5件)

発端は、戦後の公職追放です。


日本を占領したGHQは戦争の指導者を追放するという理由で、あらゆる業界から一定以上の役職にいた人間を職場から追放しました。
その空いた席に入り込んできたのが、戦前戦中の反体制派だった「左翼」なのです。

GHQは戦後統治の一環として、先の大戦は日本が悪い日本人が悪いという意識を植え付けるために、マスコミや教育界を利用しましたが、この2つの業界が予想以上に拡大してしまったのです。
(他の業界は、日本が資本主義国として形成されていく過程で左翼は徐々に駆逐されていきました。
高度成長期のように働けば働いただけ自分の収入になるような時期を経験すると左翼は減っていきます。それに縁が無い様な業界は左翼が根強く残りました。親方日の丸の教師やマスコミがそうです。マスコミは自分で何か生産する訳ではありませんから)

教育界は「日教組」が組織されましたし、マスコミはとにかく日本が悪かったんだという報道さえしてれば良い、という風潮が出来上がりました。

その結果、教育界とマスコミは学生運動をしていたような左翼学生が就職する業界となり、現在に至ります。
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マスコミが批判できるのは、犯罪者を除けば日本国政府しかないからです。

反論しないので。
他の組織(特に左翼系)を批判しようものなら、マスコミは命が危ないのです。
マスコミによる自主規制も多く、報道の自由なんてあってないようなものです。
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回答:↓の経緯でメディアにサヨクが入り込んでいるからです。



1:戦後、アメリカが日本に工作活動をします。
A:連合国(GHQ)は日本が再び逆らわないように、日本に戦争の責任を押し付ける事で、精神面から弱体化しようとしました。これをWGIPと言います。
「GHQ・戦後サヨクの情報操作」


B:ソ連は日本に共産主義革命を起こそうと工作していました。
その為に、社会党左派と朝日新聞と日教組に資金援助をし、工作員を送り込みました。
ソ連崩壊後は、中国や韓国がこれらを受け継ぎ利用しています。
創価学会・公明党も韓国系の団体です。


2:1の後、在日韓国・朝鮮人が日本に永住する許可を獲得します。(権利ではありません)
1965年、韓国は日本と日韓条約を結び、在日韓国人への優遇措置(特権)を認めさせました。
これは、韓国によって、竹島占領後から条約締結時までに拿捕された、日本人漁民の解放の条件として出されたもので、日本は受け入れるしかありませんでした。

「日韓基本条約は不平等条約」
http://www.youtube.com/watch?v=nmHGh1J9EA4


3:永住許可を得た在日は、それを足がかりに更に権利拡大に動きます。
彼ら在日は「日本の戦争被害者」を装い、自分達に都合の悪い事があると「差別」だと騒ぎました。
それにBのサヨク系の人権運動家が支援し抗議行動を起こして、世論誘導工作を行います。
1により日本人は「差別は悪」や「日本は侵略者」を刷り込まれ、「区別」と「差別」の判断能力を失っていました。
企業としては、彼らと争って時間や企業イメージを損なうより要求を呑んで方が楽なので、結果として日本人より在日が優遇される事になり、在日が企業の中に入り込んでいきます。
また帰化し、表向きは日本人なった元在日も、それらに加担し、メディアへの浸透は進んでいきました。
中国・韓国は日本人の自虐史観を利用し、在日に支援して自国の国益に繫げようとしています。

外部からは、パチンコ、金融、通信、広告等の韓国系の企業が、スポンサーとして干渉しています。
これにより、彼等に都合の悪い情報は流れないか、情報が偏向されて報道されます。

記憶せよ!玄海灘 (韓国船に日本船が衝突され沈没 TVは情報を改竄して報道)
http://www.youtube.com/watch?v=G1V9JERIYVs

彼らの事業の元手は、終戦時に日本人から不当に奪ったものです。

「在日のタブー朝鮮進駐軍について」
http://www.youtube.com/watch?v=uyMLaVq4ez0


4:そして彼らは政治も介入しました。民主党は外国人でも党員になれ、党内の選挙にも参加できます。
これは、間接的に国政にも影響力を持っているということです。
現在の在日の目標は、民主党政権に外国人参政権を認めさせることです。

去年の政権交代も、マスコミによる偏向報道によるものです。
麻生内閣の実績は世界中が評価していましたが、国内のメディアは全く報道しませんでした。

麻生太郎の真実 メディアによる変更報道
http://www.youtube.com/watch?v=-DBIfObExQE


以上の事の詳細は、↓にあります。
「なぜいろんなことが誤解されたままになっているか?」
http://www.koreanantijapan.comze.com/korea3.html
「在日韓国・朝鮮人の本音」
http://roboukoishi.blog36.fc2.com/blog-entry-29.

http://www.youtube.com/watch?v=TajPV6IC4bY&featu …
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(1)


マスコミの本来の役割は権力の監視、批判。
よって現権力=保守に対する批判になりやすいのが宿命。
権力に沿う報道ばかりなら、政府や自治体の広報誌と同じで存在意義がない。
私の大学時代の同級生で新聞社に就職した人をみても、
現在の政治体制や社会の矛盾をペンで追及したいという考えを持っていた。
就職する時点で反体制思想が少なからずあると思われます。

(2)
“サヨク”の代表である朝日新聞は、敗戦後戦前の体制翼賛的な体制を自己反省し、当時の経営者などは追放。
サヨク的な人が会社を牛耳った。
みたいなことを「日本の五大新聞」(七つ森書館)で読みました。
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中国みたいな国じゃない限り、マスコミ・新聞は批判で成り立つからどうしても反政府になる。


日本で言うと、旧幕勢力が新聞社を始めたのが始まりで、当然反政府。

それに、今と違って昔はマスコミは良い就職先ではなくて、マトモな所(優良企業や官庁)に
入れなかったのが入ったので、そういうところをシニカルに見るようになる。

いまでも、その時に入った連中がマスコミ上層部にいるが、その人達が退職して
嫌韓とか左翼のプロパガンダの洗礼を受けなかった世代がマスコミ上層部に
なったらどうなるのかが見物です。
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