どなたかご存知のかたお願い致します。
先日まで、失業手当てをいただいていましたが
この度仕事が決まり、雇用保険証書を提出しなければいけないのですが
どこを探してもみつかりません。

失業手当てをいただくときに提出していたとすれば
再発行はできますか?


それとも私が紛失してしまっているのでしょうか…
困っています。
よろしくお願いいたします。

このQ&Aに関連する最新のQ&A

A 回答 (2件)

ご就職おめでとうございます。


私は失業給付をまだもらっていますが、
雇用保険受給手続きの時、雇用保険被保険者証も持参したのですが、
期間が十分だからか、発行がずいぶん前で使いみちが無かったのか
確認する必要なしということで、今も手元にあります。
注意書きによると、
>この被保険者証を減失し、又は損傷したときは、公共職業安定所に
>申請して再交付を受けること。
再交付は可能のようです。
もしかして雇用保険被保険者証が無して手続きできたのかもしれないし、
ならば紛失したのか、もしかしてもらってなかったか、とも思えますが、
ハローワークで相談したらいかがでしょうか。
    • good
    • 0
この回答へのお礼

そうですか(^^;
明日ハロワに問い合わせてみます。

詳しくありがとうございます。

お礼日時:2011/04/14 22:36

なくても会社で履歴書のコピーを添付して資格取得手続きはできます。

が、いい加減だと思われるのが嫌なら再発行はできます。
    • good
    • 0
この回答へのお礼

ありがとうございます。

お礼日時:2011/04/14 20:57

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!

このQ&Aを見た人が検索しているワード

このQ&Aと関連する良く見られている質問

Q65歳から新規に雇用保険に入れないと言う聞きました。 それは、65歳以上の人間は週20時間以上の契約

65歳から新規に雇用保険に入れないと言う聞きました。
それは、65歳以上の人間は週20時間以上の契約はできないと、言う事でしょうか?

Aベストアンサー

>65歳以上の人間は週20時間以上の契約は
>できないと、言う事でしょうか?
そういうわけではありません。
週20時間以上の雇用契約はできるし、
働けます。

いったん退職されてしまうと、
雇用保険に加入できず、
基本手当は受給できなくなるし、
高年齢求職者給付も受けられなくなる
ということです。

ベースにあるのは年金との関係だと
思います。
年金が受給できるので、失業しても
失業給付の受給はない。
ということでしょう。

Q再雇用手当てについて

今月20日で退職、1ヵ月後に新しい職場も決まっています。質問です。
(1)職安で再雇用手当て等の制度がありますがそれを給付してもらう方法はどうすればよいのでしょうか?基準では、待機期間後、にハローワークからの斡旋で就職しないと駄目との話もありますがいかがでしょうか。
(2)研修受講者は優先して支給されるとのも聞いています。
以上の2点について教えてください。

Aベストアンサー

(1)正式名称は再就職手当です
流れは
1.雇用保険加入A社を退職し、A社から離職票をもらう
2.離職票を住所管轄ハローワークに本人が提出

再就職手当の主な要件
・2.より前に内定もらっている場合は再就職手当は出ません
・雇入日が2.から8日目以降であること(試用期間、研修期間等含む)
・A社を自己都合で退職した場合は、2.から8日目~1ヶ月以内に入社する場合はハロワによる紹介であること(会社都合退職ならハロワ紹介でなくても可)

(2)研修受講者?が失業給付を優先して支給?…それはありません
恐らく以下2点と混同されていると思われます
・就職未決定者がハロワの指示で職業訓練校へ入校する場合、自己都合退職の方は3ヶ月の給付制限がつかなくなる
・教育訓練給付;雇用保険に3年以上加入している方に対して、就職に有利になるような講座を自費で払った場合、講座修了後に国から補助がでる http://www.kyufu.javada.or.jp/kensaku/T_M_kensaku

失業保険という名前のとおり何かあったときのためのものです
A社から離職票が届いた時点で次の会社に入社しておらず、他の転職先もまだ探すという事であれば、住所管轄ハロワへ離職票を提出して失業保険の手続きをする事をお勧めします
又、A社から離職票が届いた時点ですでに入社している場合は、その離職票は保管しておいて下さい。万が一転職先を短期で退職してしまった場合にその離職票で失業保険手続きが出来ます
以上、わかりづらかったらお許し下さい。以下参考サイトです
http://www.oooka.gs/koyouhoken/

(1)正式名称は再就職手当です
流れは
1.雇用保険加入A社を退職し、A社から離職票をもらう
2.離職票を住所管轄ハローワークに本人が提出

再就職手当の主な要件
・2.より前に内定もらっている場合は再就職手当は出ません
・雇入日が2.から8日目以降であること(試用期間、研修期間等含む)
・A社を自己都合で退職した場合は、2.から8日目~1ヶ月以内に入社する場合はハロワによる紹介であること(会社都合退職ならハロワ紹介でなくても可)

(2)研修受講者?が失業給付を優先して支給?…それはあり...続きを読む

Q65歳以上の退職の場合の雇用保険について

老齢厚生年金を受給しながら、62歳11ヵ月から再就職し
雇用保険に加入しています。
65歳に達しても、再就職先があれば働きたいと思っていますが
65歳以上の退職者には高年齢求職者給付金が受給でき、
かつ老齢年金を受給していても両方同時に受給できるとありますが
間違いないでしょうか。
例えば、
(1)65歳1ヶ月で退職した場合、(給与は19万円)
(a)過去6ヶ月の平均給与で計算された基本手当が50日分一括支給
(b)65歳に達して1ヶ月なので、加入期間は1年未満となり30日分が一括支給
(c)65歳以上は雇用保険は加入できないので、1ヶ月は未加入と
なるので(a)(b)以外の計算方法?

(2)65歳を過ぎても同会社に勤めていた場合、雇用保険は未加入
となりますが、退職が67歳となっても受け取れますか。
有効期限のようなものはないですか。

(3)65歳に到達する年度に雇用保険解約されるという規則は
本当でしょうか。会社の都合だけでしょうか。

込み入った質問で恐縮ですが、よろしくご教授お願いします。

Aベストアンサー

ポイントは以下のとおりです。

A.
65歳に達する日(65歳の誕生日の前日)の前日、
すなわち、65歳の誕生日の2日前までに離職したときに限って、
雇用保険の基本手当(いわゆる失業保険)を受けられる。
このとき、特別支給の老齢厚生年金との間で併給調整が行なわれ、
原則として、特別支給の老齢厚生年金は支給停止となる。

(注)特別支給の老齢厚生年金
60歳以上65歳未満の間に受けられる、特例的な老齢年金。
本来の老齢厚生年金(65歳以降)とは別物。

B.
65歳に達する日(65歳の誕生日の前日)、
すなわち、65歳の誕生日の1日前以降に離職したときは、
基本手当ではなく、一時金(1回かぎりの支給)としての
高年齢求職者給付金を受けられる。
年金との間の併給調整は行なわれないことになっているため、
老齢年金(老齢厚生年金、老齢基礎年金)と
高年齢求職者給付金は、どちらとも受けることができる。

このとき、2に該当する人を「高年齢継続被保険者」といいます。
65歳に達する日(65歳の誕生日の前日)よりも前から
事業主に雇用されており、かつ、
65歳に達した日(65歳の誕生日の当日)以降の日についても、
引き続きその事業主に雇用され続ける人をさします。
つまり、このような方が65歳に達した日以降に離職した場合に
高年齢求職者給付金が支給されることとなります。
支給額は「離職前の“被保険者であった期間”」に応じて、
基本手当の日額の、30日分又は50日分に相当する額となります。
以下のすべての要件を満たすことが前提です。

イ.
離職により、受給資格の確認を受けた。
ロ.
労働の意志・能力はあるが、職業に就くことができない状態。
ハ.
算定対象期間(原則、離職前1年間)のうちに
被保険者期間が通算して6か月以上ある。

以上のことから、ご質問の例の場合には「ハ」に相当し、
通算の被保険者期間が「1年以上」となると思われることから、
基本手当日額の50日分に相当する高年齢求職者給付金を
受けることができます。
すなわち、ご質問の(1)は(a)となります。
(注:「1年未満」であれば、30日分です)

計算方法は、基本手当と同様です。
すなわち、被保険者期間としてカウントされる月のうち、
離職前6か月間に支払われた賃金の額をもとに計算されます。
(注:カウント ‥‥ 賃金支払の基礎となった日数が11日以上の月)

なお、基本手当同様、待期(7日)や給付制限期間があります。
自己都合退職のときは、待期に引き続いて3か月の給付制限期間を経ないと
高年齢求職者給付金を受けることができません。
また、高年齢求職者給付金では受給期間延長手続が認められないため、
病気やケガで引き続き30日以上職業に就けなかったとしても、
受給期間の延長(受給開始の先延ばし)はできません。

基本手当(A)、高年齢求職者給付金(B)ともに、
離職日から1年を経過してしまうと、以後、受ける権利は失われます。
すなわち、A・Bのいずれであっても、
離職日から1年以内に請求を済ませなければなりません。
ご質問の(2)の答えの1つです。

> 退職が67歳となっても受け取れますか。

高年齢求職者給付金であれば、受け取れます。

65歳以降であっても、65歳前から雇用されており、
かつ、引き続き65歳以降も雇用される場合に限っては、
雇用保険法第6条第1項(適用除外)の定めにより、
適用除外から除かれるためです。
ご質問の(2)および(3)の答えとなります。
(つまり、引き続き雇用保険の被保険者となります)

雇用保険法第6条第1項
次に掲げる者については、この法律は、適用しない。
一 六十五歳に達した日以後に雇用される者
(同一の事業主の適用事業に同日の前日から引き続いて
六十五歳に達した日以後の日において雇用されている者‥‥を除く。)

65歳に達する日(65歳の誕生日の前日)までに離職したとき、
65歳に達した日(65歳の誕生日の当日)に再就職した場合でも、
雇用保険の被保険者とはなれません。
これが、ご質問の(3)の答えで、つまり「ほんとう」です。
雇用保険法第6条第1項による定めです。

言い替えますと、既に説明させていただいたとおり、
65歳に達したとしても離職せず、
引き続き同一事業主に雇用され続ける、ということが必要です。
そうすれば、65歳以降の離職であっても、
少なくとも、基本手当に相当する高年齢求職者給付金を受けられます。

誤りのないように十分留意しながら記したつもりではありますが、
詳細については、必ず、ハローワークにお問い合わせ下さい。
 

ポイントは以下のとおりです。

A.
65歳に達する日(65歳の誕生日の前日)の前日、
すなわち、65歳の誕生日の2日前までに離職したときに限って、
雇用保険の基本手当(いわゆる失業保険)を受けられる。
このとき、特別支給の老齢厚生年金との間で併給調整が行なわれ、
原則として、特別支給の老齢厚生年金は支給停止となる。

(注)特別支給の老齢厚生年金
60歳以上65歳未満の間に受けられる、特例的な老齢年金。
本来の老齢厚生年金(65歳以降)とは別物。

B.
65歳に達する日(65歳の誕...続きを読む

Q失業保険と再就職手当てについて質問です

【失業保険と再就職手当てについて質問です】

34歳の男です。
今年の1月末日で11ヶ月正社員だった仕事を退職しました。
理由は営業所閉鎖のための自己都合での退職という扱いです。
とり急ぎ失業保険の手続きを…と考えていたのですが、離職票が未だ届いておらず(20日中の予定)手続きができずにいます。

退職前からハローワークで仕事を紹介してもらい、面接を受けてきました。
その紹介で、2月22日から就職することになりそうなのですが、この場合再就職手当てをいただくことは可能でしょうか?

わかる限りで結構ですので、回答よろしくお願いします。

Aベストアンサー

>退職前からハローワークで仕事を紹介してもらい、面接を受けてきました。
その紹介で、2月22日から就職することになりそうなのですが、この場合再就職手当てをいただくことは可能でしょうか?
 ・結論から書くと、再就職手当の支給対象外です
   1.2/22の入社日が待期期間の7日間を過ぎた後でないと再就職手当の対象になりません、その為には2/15までに失業給付の申請をする必要があります(2/15時点で内定を得ていない場合)
   2.失業給付の申請をする時に内定先が決まっている場合は、失業給付の対象外(再就職手当は失業給付の中の手当なの一つなので)で申請自体が出来ません(申請時点で内定を得ている場合)
 ・これから手続きをするなら、1.2.の両方に抵触しますから、結果として再就職手当は受けられません


  

Q65歳以上の雇用保険加入について

社員から役員(登記簿記載)になり雇用保険加入をやめた者が、66歳で役員を降りたのですが、再び加入することはできますか?

原則65歳以上での新規加入はできないことになっていますが、「65歳以前から雇用されていて65歳以後も引き続き雇用されているもの」は加入できるみたいですが、今回のケースはこれにあてはまりますか?登記簿上の役員は「雇用されているもの」ではないので該当しないのでしょうか。勤務形態は、65歳以前も以後も(役員の間も)フルタイムの社員です。

Aベストアンサー

結論
無理です。

理由
1 法第6条第1項本文により、65歳以上の者は「一般被保険者」にはなれない。 
2 お尋ねの『65歳以前から雇用されていて65歳以後も・・』は、法第6条第1項但し書きの一部分ですが、これは「高年齢継続被保険者」になるための部分。そして、『65歳以前から』とは「過去に被保険者であったもの」では無く、「65歳到達の前日に於いて雇用保険被保険者であった者」の事なので、今回の方には但し書きのこの部分は適用されない。
3 法第6条第1項但し書きには、上記以外にも書いてあるが、ご質問文には、『勤務形態は、65歳以前も以後も(役員の間も)フルタイムの社員です。』とあるので、日雇い労働被保険者(法第42条~)や短期雇用特例被保険者(法第38条~)に該当しない
4 よって、被保険者適用の余地が無い。

今後の対策
内規で、株主総会開催日から1年以内に65歳の誕生日を迎える者は、役員を自主的に退任する事とするとよい。当然に、役員退任後は労働者としての雇用実績は必要です。

尚、↓に書くような認定ケースも無いとは言い切れないので、納得できないのであれば、職安窓口と交渉してください。
◎非常にイレギュラーなケース
登記上は役員だか、実態としては経営者や役付き役員の管理下で労働をしており、労働者としての面しか持たない「平取締役」であり、役員報酬も貰っていないのであれば、職安に届ける事で被保険者資格を最長2年前に遡って認めてもらえる事もある。
その場合には、法第6条第1項但し書きの適用の余地はある。

結論
無理です。

理由
1 法第6条第1項本文により、65歳以上の者は「一般被保険者」にはなれない。 
2 お尋ねの『65歳以前から雇用されていて65歳以後も・・』は、法第6条第1項但し書きの一部分ですが、これは「高年齢継続被保険者」になるための部分。そして、『65歳以前から』とは「過去に被保険者であったもの」では無く、「65歳到達の前日に於いて雇用保険被保険者であった者」の事なので、今回の方には但し書きのこの部分は適用されない。
3 法第6条第1項但し書きには、上記以外にも...続きを読む

Q再就職手当てと失業保険どちらが得か?

再就職手当てについて質問です。給付日数を1/3残しての再就職なのですが、会社の方から1月4日から仕事をして欲しいと言われています。入社日に関しての説明はまだされてませんが、この場合は1月1日ではなく1月4日を

入社日にした方が前日までの失業保険を全額貰えるので得という事ですか?再就職手当ては1日~3日までが半額になってしまうという考えで宜しいでしょうか?

Aベストアンサー

そういう事です。

Q65歳以上70歳未満の医療費窓口負担

こんにちは。65歳以上74歳未満の方を前期高齢者と呼ぶそうですが、
これらの年齢の方々のうち、65歳以上70歳未満の方々の医療費窓口負担はどれぐれいでしょうか?

たしか2002年から70歳以上が一割負担、それ以下は三割負担
だったと思います。現在、後期高齢者制度のもと、75歳上が
1割、70歳以上74歳未満の方は2010年3月まで一割負担と聞きました。

65歳から70歳未満の方は3割ですか?どなたか教えて下さい。

Aベストアンサー

65歳以上70歳未満の方の窓口負担は3割です。

70歳以上になると保険証とは別に高齢受給者証というのが渡され、負担割合はそこに書かれています。
現役並みの収入がある方は3割負担、それ以外の方は1割負担(2010年4月以降は2割になる予定)です。

Q「失業者保険」・「再就職手当て」

離職してから約三ヶ月たちます。
「失業者保険」・「再就職手当て」こちらはいまから手続きしてももらえるものなのでしょうか。

Aベストアンサー

もらえますよ。
失業給付金は離職後1年以内なら給付されます
http://ten-navi.com/contents/keyword/s_04.php

Q65歳以上失業保険と厚生年金同時にもらえますか

失業保険がもらえるのでしょうか?
減竿65歳ですでに年金をもらいながらパートで働いています4月の契約更新で更新が出来ないと言われました。
65歳までは失業保険をもらうと年金が停止されるとの事ですが65歳以上でも同じでしょうか?
そして半年ほど前から失業保険料が給与より引かれていません、厚生年金は引かれています。

Aベストアンサー

・65才以上で退職された場合は、失業給付は受給できませんが
 高年齢求職者給付金が一時金として支給されます
 その場合、老齢厚生年金は通常通り支給されます
・高年齢求職者給付金の支給については、下記を参照して下さい
http://tt110.net/13koyou2/P2-kourei-kyuusyoku.htm

Q雇用保険の失業給付について

雇用保険の失業給付についての質問です。
社歴20年以上、45歳以上が前提です。

1.会社が、取引銀行の債権者区分で「破綻懸念先」にランク付されたことがわかり、それが理由で退職する場合、従業員から申し出た場合は、やはり自己都合退職になってしまいますでしょうか?

2.失業給付期間は180日と思いますが、受給額は退職時給与の何%給付でしょうか?

3.受給中は、月収が数万円の日雇いアルバイト等も就業不可能でしょうか?また受給終了後にそれが発覚した場合はどうなりますでしょうか?

以上よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

1.最終判断は職業安定所の判断になると思いますが、自己都合になると思います。
取引銀行からの区分が破綻懸念先にランク付けされたとしても、
それが会社都合となるとは考えられません。
具体的に、所得の減少や、会社にいられない嫌がらせ等の事実が必要です。
http://career.biglobe.ne.jp/hellowork/resign.html

2.一般的には6割程度と言われていますが、
高所得者は割合が低く、低所得者は割合が高いようです。
(45-80%の範囲)
http://blog.taisyoku.jp/?cid=25129

3.就業は可能です。受給手続き時にその旨申告すれば、その分は
給付金額が減ることになります。無申告で発覚した場合は
ペナルティがあります。
http://www.hat.hi-ho.ne.jp/heart_thoughts/t/injustice.htm


人気Q&Aランキング

おすすめ情報