50インチか42~43インチのプラズマディスプレイのテレビを購入しようと考えています。

SONY、パイオニア、パナソニックあたりで迷っているのですが、お勧めはないでしょうか?

出来ればパソコンとも繋げたいと思っています。

各社の比較や良し悪しなど是非ご意見をお聞かせ下さい!

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A 回答 (1件)

私も検討してます。


参考URLで参考にならないでしょうか。

参考URL:http://allabout.co.jp/computer/av/closeup/CU2003 …
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この回答へのお礼

お返事が遅くなり申し訳ありません。
URL参考にさせて頂きます。
ありがとうございました!

お礼日時:2003/10/26 09:39

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Q耐用年数の決定

償却資産の届け出の手引きを読むと、
耐用年数は届け出をする側が記入するものと思われるのですが、
何も記入せず提出してよいと言われました。

そうすれば、市の方で耐用年数を決定してくれるからとのことでした。

事実、これまで市が決定した耐用年数で毎年の減価償却費を計算してきたようです。

しかし、これだと耐用年数が決定し、それを知らされるまでは減価償却の計算ができないと思います。

また、市が決定した耐用年数が
「減価償却資産の耐用年数などに関する省令」に基づいた耐用年数と合致しないとも思います。

市の決定した耐用年数で減価償却することに(「省令」に基づいた耐用年数と合致しなくても)問題はないのか。
問題ない場合、市が耐用年数を決定するまで減価償却はどのように行えばよいのか。

申し訳ありませんが、どなたか教えて下さいm(_ _)m

Aベストアンサー

通常は会社の判断した耐用年数を記入して申告でしょうからこういうことは気にしません。
また固定資産税は1月1日の現況で課税ですから、決算期によっては時期もかなりずれがあります。当然納税通知書の到着が間に合わないことは起こります。

でも法人税や所得税の減価償却費と固定資産税の課税標準は別な制度のものですから、これが違うことはなんら問題ではありません。

会社は決算上はあくまで法人税法上の耐用年数表にしたがって判断して決算をすればよいのです。市町村がこれと違う判断をして課税してきたとしてもそれは固定資産税上の問題で、法人税や所得税には無関係と思えばよいでしょう。
異議があれば所定の手続きで不服申立ては可能です。多分めったにないでしょうが。

実務的にはこれは困るので、ある程度の会社ならば自己の判断した耐用年数で償却資産も申告をすると思いますが。

Qテレビ局、各社の色調の違い

普段テレビを見ていると気付きませんが、政府の緊急会見など各テレビ局が一斉に同じ画を流す場合があります。

その時にチャンネルを切り替えると各局、ずいぶん色合い、色調が違います。

まったく同じ画なので色の濃さなどよくわかります。

そこでお聞きしたいのは、これはカメラの種類やグレードの違いでしょうか?
それとも発信放送局の調整違いでしょうか?

よろしくお願いします。

Aベストアンサー

>これはカメラの種類やグレードの違いでしょうか?
それとも発信放送局の調整違いでしょうか?

どちらもあるでしょうね。

家庭用ビデオカメラやデジカメでも機種が変われば違いますし、プリンターでも同じ物を印刷しても機種が変われば違ってきます。
同じ色合い、色調にそろえる事は難しい事です。

Q耐用年数について

耐用年数について
耐用年数5年とは10年とかありますが、
計算してみると、耐用年数で償却が終わりません。
なぜでしょうか?

逆に耐用年数2年の定率法だと、計算すると1年で償却が
達成されます。

どうしてこうなるのでしょうか?

Aベストアンサー

>耐用年数で償却が終わりません。なぜでしょうか?
旧定額法・旧定率法の場合は、耐用年数経過時点で取得価額の10%が残る様に設定されいいます、
旧定額法の 「償却の基礎になる金額」=「取得価額×90%」 であり、旧定率法の償却率には90%が織り込まれています( 旧定率法の償却率の計算式、「 償却率=1-(1/10)^(1/耐用年数) 」 )。

減価償却制度は大正7年に税制において初めて規定され、残存価額(割合)は10%とされました、
昭和39年、償却可能限度額の改正が行われ、償却可能限度額は95%に変更されたが、残存割合10%はそのままとなる、
平成19年度税制改正において、償却可能限度額95%に達した翌年より、残り「5%-1円」を5年間で均等償却し最後の5年目に未償却残高1円(備忘価格)を残す様に変更されました。

例えば、旧定率法で耐用年数が3年の場合、取得した年の使用月数が12か月の時は償却可能限度額95%に達するには4年かかります、取得した年の使用月数が11~1か月の時は償却可能限度額95%に達するには5年かかります。


平成19年3月31日以前取得の「旧定額法」の計算式、
「償却額」=「取得価額×0.9」×旧定額法の「償却率」×「使用月数÷12」、
その年の「未償却残高」=「取得価額」-「償却累積額」。

「取得価額」の95%に達する迄は上記の計算式・方法で計算します。
前年の(「未償却残高」-「取得価額の5%」)が前年の「償却額」を下回る年が95%に達する年で、
95%に達する年の「償却額」=「未償却残高」-「取得価額の5%」、
「未償却残高」=「取得価額の5%」。

95%に達した翌年より、残り5%より「1円」を残して5年間で均等償却し(「取得価額の5%-1円」÷5年)、
5年目の「未償却残高」=「1円」(備忘価格)。

国税庁>タックスアンサー>No.2105 旧定額法と旧定率法による減価償却(平成19年3月31日以前に取得した場合)
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2105.htm


>耐用年数2年の定率法だと、計算すると1年で償却が達成されます。どうしてこうなるのでしょうか?
平成19年度改正において、平成19年4月1日以降取得の減価償却資産の償却可能限度額は100%となり、残存価額(割合)は廃止されました、
定率法は、「250%定率法」ともいわれています、定率法の償却率は、定額法の償却率 「1/耐用年数」 を250%したもにです。

例えば耐用年数2年の場合、定額法2年の償却率は1/2=0.500で、この250%は1.250となり 1 以上はあり得ませんので、定率法2年の償却率は1.000となりました、
取得した年の使用月数が12か月の時は1年目で償却を完了します、取得した年の使用月数が11~1か月の時は2年かかります。


平成19年4月1日以降取得の「定率法」の場合
「耐用年数」により「償却率」と共に、「改定償却率」及び「保証率」が定められています(耐用年数2年の場合は「改定償却率」及び「保証率」はありません)。
「償却保証額」=「取得価額」×「保証率」。

「定率法」の計算式 
「償却額(調整前償却額)」=「期首未償却残高(1年目は取得価額)」×定率法の「償却率」×「使用月数÷12」。
「未償却残高」=「期首未償却残高(1年目は取得価額)」-その年の「償却額」。

前の計算式で毎年償却し、「調整前償却額」が「償却保証額」を下回る年より、「償却率」に変えて「改定償却率」を使用し「改定償却額」を計算します、
またこの年の「期首未償却残高」が「改定取得価額」となります、翌年以降この「改定償却額」(「改定取得価額」×「改定償却率」)をそのまま使い定額償却します、
前年の「未償却残高」が前年の「改定償却額」を下回る年、及び本年の「改定償却率」が「1.000」の場合は最終年です。

最後年の「償却額」=「期首未償却残高」-「1円」、
最終年の「未償却残高」=「1円」(備忘価格)。

国税庁>タックスアンサー>No.2106 定額法と定率法による減価償却(平成19年4月1日以後に取得する場合)
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2106.htm

>耐用年数で償却が終わりません。なぜでしょうか?
旧定額法・旧定率法の場合は、耐用年数経過時点で取得価額の10%が残る様に設定されいいます、
旧定額法の 「償却の基礎になる金額」=「取得価額×90%」 であり、旧定率法の償却率には90%が織り込まれています( 旧定率法の償却率の計算式、「 償却率=1-(1/10)^(1/耐用年数) 」 )。

減価償却制度は大正7年に税制において初めて規定され、残存価額(割合)は10%とされました、
昭和39年、償却可能限度額の改正が行われ、償却可能限度額は95%に変更されたが、...続きを読む

Q民放テレビ局各社が、NHKの紅白歌合戦を紹介する理由。

 先日、今年の大晦日に放送する、NHK紅白歌合戦の司会者が決定しました、
 いつも、不思議に思うのですが、
           司会者が決まった、出場歌手が決まった、などの時に、
 なぜ民放のテレビ局がNHKの番組(紅白歌合戦関連)のことを
                  あんなに大きく紹介するのでしょうか? 
 いくら有名な番組でも他局(国営放送)の番組を
     民放各社こぞって紹介してるのは、おかしいと思うのですが。
  NHKの紅白歌合戦を見てくださいと宣伝しているように思え、
      自分の首を絞めているようにも思えるのですが?。・・・
          出場歌手の予想まで行ない・・・
 散々紹介しといて、大晦日の同時間帯の民放各社の番組を見ると、
     ”紅白なんかぶっ飛ばせ”や”紅白の裏番組と”
 番組名のサブタイトルに使ったりと、明らかに意識していて、
        言ってる事と、やってる事が違うように思えるのですが・・・
 自社の番組を見てほしかったら、紅白関連の話題を放送するのは
                      おかしいと思うのですが・・・

 先日、今年の大晦日に放送する、NHK紅白歌合戦の司会者が決定しました、
 いつも、不思議に思うのですが、
           司会者が決まった、出場歌手が決まった、などの時に、
 なぜ民放のテレビ局がNHKの番組(紅白歌合戦関連)のことを
                  あんなに大きく紹介するのでしょうか? 
 いくら有名な番組でも他局(国営放送)の番組を
     民放各社こぞって紹介してるのは、おかしいと思うのですが。
  NHKの紅白歌合戦を見てくださいと宣...続きを読む

Aベストアンサー

番組の歴史的な経緯があるんでしょうね。
昔、歌合戦の視聴率は80%という国民的なお化け番組でした。
現在ですら、50%近くをはじきだしています。
完全に日本国民に定着してしまっているこの番組は
他局にとって脅威以外の何者でもありません。

民放各社いままでいろいろな番組で対抗しましたが
イマイチ効果が上がりません。
そこで、真っ向勝負していたずらに予算を消費するより
futureさんの言われるように名前を拝借して
内容はほどほどの番組を作ってしまえ、
っといった部分は少なからずあるはずです。

民放が出場者等を紹介するのは
話題性を重視してのことでしょう。
今年は誰が出る?というのはみんなの関心事ですからね。
紅白経験者かどうかで歌手としての格付けも変わるそうです。
「紅白歌手」という言葉があるくらいですから・・・

ちなみにNHKは国営放送ではありませんよ。
今何かと話題の特殊法人です。
国の機関になることで情報が隔たる事を避けるために
独立した会社になっています。

Q耐用年数経過後の資本的支出

耐用年数を経過した建物の一部に資本的支出をした場合元の建物と同じ耐用年数を用いると定められておりますが、やむを得ず一部に改修工事をしただけで到底建物自体が耐用年数に見合う延命になった訳ではありません。
それでも元の耐用年数を使うしかないのでしょうか?

Aベストアンサー

少なくとも税法上はそのような規定になっているので、その耐用年数で計算しなければなりません。

なぜその耐用年数なのかという点については、資本的支出によって価値が増加したのであれば、その建物全体の価値に含めて減価償却するという、19年改正以前の税制が基本になっているためでしょう。19年改正後の原則である、資本的支出を個別に計算するという税制上の制度は、あくまで計算の便宜によるものであって本体と別の独立した資産と考えているわけではなく、個別に計算するから別の耐用年数を使う、というような考え方はないのではないかと思います。少なくとも私はそのような制度は知りません。
価値を高める、という意味では、最初からその価値を付加した場合の建物の価値と、それがない場合の価値との差が資本的支出と考えることができるでしょう。最初からその付加価値があった場合にその部分(資本的支出の部分の価値)に適用されるのは当然その建物の耐用年数なわけで、それを後から付加したとしても、やはり同じ耐用年数を適用する、という考え方なのだと思います。
もちろんその時点の残存年数で計算すべきなど、立法論としては別の考え方もあるでしょうが、実務としては、現在の税制ではこのようになっている、と割り切るほかないと思います。

それと、勘違いしているかもしれませんが、合算したとしても個別に計算したとしても、資本的支出前の本体部分については従来どおりの計算なので、別に建物全体の耐用年数が延びるわけではありません。耐用年数経過後も使い続けた場合には資本的支出の分だけが本体よりも長い期間減価償却をするというだけです。
言うまでもないと思いますが、建物を取り壊すなど、建物を処分したなら耐用年数に関係なく未償却残高はその全額が除却損で落ちます。

少なくとも税法上はそのような規定になっているので、その耐用年数で計算しなければなりません。

なぜその耐用年数なのかという点については、資本的支出によって価値が増加したのであれば、その建物全体の価値に含めて減価償却するという、19年改正以前の税制が基本になっているためでしょう。19年改正後の原則である、資本的支出を個別に計算するという税制上の制度は、あくまで計算の便宜によるものであって本体と別の独立した資産と考えているわけではなく、個別に計算するから別の耐用年数を使う、という...続きを読む

Qプラズマテレビ

焼きつき?どんな現象でしょうか?どんな時になるでしょうか?なった場合は修理不能でしょうか?

Aベストアンサー

長時間同じ画像(特に明るいもの)が画面に出続ける場合に起こるもの。
例えば各局のロゴマーク(片隅にでるNHK等)は四六時中出てるのでそれが画面に焼きついてしまう現象で、画面をかえてもうっすら残ってしまうもので、この問題が出てからはロゴを小さくしたり、グレーぽくしたりと局側もある程度改善はしてますし、機器も改良してるようですが今でも完全にはなくせてません。
これはプラズマの特性上ある程度やむをえないもののようで、そういうデメリットもあってか最近はプラズマのシェアはかなり減ってきてるみたいですね。

修理としてはパネルそのものの交換になるので買い換えと同レベルの出費になるかもしれません。
気になるなら液晶(構造上焼きつきというものはありません)とかにするしかないでしょう。

Q中古資産の耐用年数について

中古資産の耐用年数について

先日、会社で車輌(新古車)を購入しました。今回購入した車輌の初年度登録は平成21年5月です。
普通乗用車の法定耐用年数は新車の場合は6年ですが、
簡便法で中古資産の耐用年数を求める場合は、「法定耐用年数 - 経過年数」で求めても良いと
思いますが、今回のように経過年数が1年未満の場合は「1年」としても計算しても良いのでしょうか?
それとも経過年数は「0年」となるのでしょうか?

宜しくお願い致します。

Aベストアンサー

>今回のように経過年数が1年未満の場合は「1年」としても計算しても良いのでしょうか?
>それとも経過年数は「0年」となるのでしょうか?
見積耐用年数の計算式では、経過年数1年未満の端数処理の「切り上げ」・「切り捨て」は規定されていません(端数処理は有りません)。

見積耐用年数の計算式は、
(1).法定耐用年数の全部を経過した資産の見積耐用年数。
「見積耐用年数」=「法定耐用年数」×「0.2」。

(2).法定耐用年数の一部を経過した資産の見積耐用年数、
「見積耐用年数」=「法定耐用年数」-「経過年数」+(「経過年数」×「0.2」)。

[計算結果の1年未満の端数は切り捨て、2年未満は2年とする]、

国税庁>タックスアンサー>No.5404 中古資産の耐用年数
http://www.nta.go.jp/taxanswer/hojin/5404.htm

乗用車の法定耐用年数は6年で、
経過年数を平成21年5月登録~平成22年2月取得と仮定すれば、経過年数=0年9ヶ月 → 0.75年、
「見積耐用年数」=6年-0.75年+(0.75年×0.2)=5.25年+0.15年=5.4年 →5年。
見積耐用年数は5年になります。

>今回のように経過年数が1年未満の場合は「1年」としても計算しても良いのでしょうか?
>それとも経過年数は「0年」となるのでしょうか?
見積耐用年数の計算式では、経過年数1年未満の端数処理の「切り上げ」・「切り捨て」は規定されていません(端数処理は有りません)。

見積耐用年数の計算式は、
(1).法定耐用年数の全部を経過した資産の見積耐用年数。
「見積耐用年数」=「法定耐用年数」×「0.2」。

(2).法定耐用年数の一部を経過した資産の見積耐用年数、
「見積耐用年数」=「法定耐用...続きを読む

Qプラズマテレビと液晶テレビ・・・

ってどっちがいいんですか?
ついでに長所と短所を教えてください。

Aベストアンサー

プラズマテレビと液晶テレビの長所や短所は過去の回答にも沢山ありますが・・・まあ、最新の情報をもとに回答します。

まず、プラズマの利点と欠点は、大画面化が容易で最大で現在80型クラスの製品もあります。その割に単価は比較的安く最近は値崩れが激しいです。

セルと呼ばれる一つ一つのドットが自分からプラズマ放電を用いて発光するため、ドットのサイズを小型化するのが難しいという欠点があり、小型化は難しいと言えます。その証拠に50型以下の製品ではまだ1920×1080(×RGBの三原色)のフルハイビジョン解像度に達した製品はありません。

ただ、自分から発光するという点で、明るさや黒い色の再現性が高く黒の沈みが冴えており、画質は高いと言えます。黒のコントラスト比は数百対1ぐらいになります。

現在液晶と比べて大きな欠点としては、寿命ですね。消費電力という回答もありますが、最近のプラズマはリーク電流の削減がかなり効率的に行われており、液晶との差は僅かになっています。逆に大画面化が難しい液晶に比べると良い場合もあるかもしれません。ただ、自分で発光するプラズマは、画面の焼き付きやパネルの劣化が大きいという欠点があり、連続で使っていると寿命は液晶より圧倒的に短くなります。


液晶は、パソコン用のディスプレイなどでお馴染みです。高解像度化が容易でグレアパネルの登場によって高輝度化も行われ最近は人気のトップになっています。利点は、そのコストパフォーマンスと耐久性で、自らは発光しないため寿命が長いという利点があります。

その反面、バックライトを使うため黒のコントラスト比は頑張っても何十対一ぐらいという低さになります。また、液晶素子そのものの限界として反応速度が遅くプラズマやブラウン管に比べると残像が残ります。大型化は困難で大型な製品はSHARPの65Vパネルが現在最大。大型なものは、かなり高価でコストパフォーマンスは良いとは言えません。視野角はかなり改善されていますが、プラズマほどよくはありません。これもバックライトを使うという欠点です。

液晶は見た目の印象が良い場合が多いのが特徴です。また、耐久性など消費者の心理をくすぐる部分もあり、人気が高いのです。

ただ、あくまでテレビとして消耗するものと考えると、設置場所や設置の環境なども考える必要があります。

ちなみに、大型なものを選ぶなら、他に既に回答があるようにリアプロ(背面投写型テレビ)やSED(FED=フィールドエミッションディスプレイの一種)などもあります。特にSEDは現在高い評価を得ています。ただ、出荷がもうしばらく掛かるだけでなく、大量生産はまだ出来ていないため、すぐすぐ低価格になるとは言えません。さらにいえば、SEDは自発光型であるため、耐久性がどれだけあるかも未知数と言えます。

前者のリアプロは既にソニーなどがずいぶん以前から出荷しているプロジェクションTVのこと。大型な55型などのディスプレイならば、価格も安く良い選択肢となるかもしれません。多少、他の製品よりは厚め。壁掛けはちょっと無理です。

プラズマテレビと液晶テレビの長所や短所は過去の回答にも沢山ありますが・・・まあ、最新の情報をもとに回答します。

まず、プラズマの利点と欠点は、大画面化が容易で最大で現在80型クラスの製品もあります。その割に単価は比較的安く最近は値崩れが激しいです。

セルと呼ばれる一つ一つのドットが自分からプラズマ放電を用いて発光するため、ドットのサイズを小型化するのが難しいという欠点があり、小型化は難しいと言えます。その証拠に50型以下の製品ではまだ1920×1080(×RGBの三原色)のフルハイビジ...続きを読む

Q中古資産の耐用年数について

初歩的?意味不明な質問かもしれませんが、相談させて下さい。
建物を中古資産として購入した場合、算式によって耐用年数を算出しますが、例えば18年という結果が出たとします。しかし、現行の耐用年数では建物で18年という耐用年数は無いはずです。
そのような場合、耐用年数及び償却率はどのように決定したら良いのでしょうか?

Aベストアンサー

建物が用途と構造によって何年、という感じで決められている耐用年数は、あくまでも新品を取得した前提でのものですので、中古資産の場合は、その通りにならないのは、ごく当たり前のことで、算出された耐用年数に従って、その償却率によって計算すれば、何も問題ありません。

QLCD/プラズマ テレビの映像表示範囲

LCDやプラズマによるテレビ映像表示について教えてください。今までのアナログテレビだと、テレビ映像が画面からはみ出して表示され、輪郭部分(周辺部分)が切れていました。(いわゆるオーバースキャン状態)これに対して、LCDやプラズマでは、ほとんど全ての映像が表示されていると考えていいのでしょうか。つまり、LCD/プラズマではオーバースキャンは必要ないのでしょうか?

Aベストアンサー

かけても1~2%ほどで基本的に全てが出ますから
オーバースキャン、アンダースキャンといったことは必要なくなる気がしてます。
なのでこれまでテロップなどを出すときの
セーフティの概念もなくなるといっていいんじゃないでしょうか


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