現在、日本の家具にはベトナム製のものが多く存在し、価格の割に質が高いため私も使用しています。
そこでふと気になったのですが、ベトナムの木材に枯葉剤(に含まれているTCDD)の影響、あるいは残留はあるのでしょうか?

問題になる程の影響が無いのは今までの流通の多さを鑑みれば分かるのですが、日本やその他の地域の木材と比べ、どの程度の影響や残留があるのか少しだけ気になります。

また、木材として加工できるまでに要する年数(樹齢)を逆算すると枯葉剤が撒かれていたとされる
年代に近接することも気になる要因のひとつです。


お詳しい方が居られましたら、どうぞよろしくお願い致します。

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A 回答 (1件)

もし家具に、ダイオキシンが含まれていると仮定しても、それが溶け出して、人に取り込まれる可能性はないと思われるのですが、


それよりも魚介類とか、たばこの煙とかから取り込まれる方が多いのではないですか?
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます。
なんというか、実害を心配しているというよりかは、ただ単に疑問を抱いてそれが気になっている感じですね。

汚染されていない地域の木材だけでなく、汚染されている地域(主に南)の木材も流通しているのか(ダイオキシン自体は枯葉剤製造時のコスト、時間効率優先の工程により発生したただの副産物のようですから、TCDDなどに後に汚染されていても枯れないでしょうし)

TCDDのように水に難溶なものを樹木が吸い上げ蓄積するのかなどなど

その点の事情をご存知の方がいるかなと思い質問してみました。健康被害の心配ではありません。
紛らわしくて、申し訳ありません。

お礼日時:2012/05/22 00:25

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まず、定義ですが、
先物は、初心者のうちは、
将来の為替レートそのものと思ってよい。
もう少し正確に言えば、その将来の時点での為替レートを投資家が予測して、売買の権利をいま取引するのです。なんでそんなことをするのかといえば、例えば、トヨタが将来のドルの収入を円換算で安定化して、経営計画を立てたいからです。


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まず、定義ですが、
先物は、初心者のうちは、
将来の為替レートそのものと思ってよい。
もう少し正確に言えば、その将来の時点での為替レートを投資家が予測して、売買の権利をいま取引するのです。なんでそんなことをするのかといえば、例えば、トヨタが将来のドルの収入を円換算で安定化して、経営計画を立てたいからです。


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Aベストアンサー

地価公示というのは、一応は「取引の指標とすべき」という名目のものなので、売買を行うにあたっての一つの目安としては参考になる数字ではあります。
但し、現実の取引では地価公示の水準を大きく上回る相場が形成されている地域もあれば、地価公示どころか路線価程度の相場の地域もあるし、色々です。

>どこにも(税金、火災保険加入、住宅ローン等)弊害が発生しないものなのでしょうか

税金というのが何を指しているのか不明ですが、登録免許税や固定資産税、不動産取得税などは取引価格ではなく、固定資産税評価額という税金算出用の数値が基準になりますので、いくらで売買しても税額は同じです。又、譲渡所得税を考慮しても基本的には売却益を見るわけですから地価公示との乖離という点は無関係です。相続税や贈与税も基本は路線価を見ますので、税金算出で取引価格が影響してくる点というのは思い当たりません。

火災保険の建物の評価も色々ですが、再調達原価を見るにしても時価を見るにしても厳密には「売買総額-土地代」で算出するわけではありません。例えば2,000万円位の時価評価(若しくは再調達原価)の家を1億円で購入したからといって、それに基づいて保険加入すれば火災焼失後に1億円の保険金が支払われるというものではありません。

住宅ローンに関しては、主には返済比率等の収入や信用の方に重点を置かれると思います。しかし金融機関側の担保評価という観点では地価公示を参考に見る場合もあると思います。しかし地価公示を上回る土地取引には融資しないという事はまずありません。
今回の質問の件には該当しないと思いますが、地価公示や相場から比べてあまりにかけ離れた高額な価格設定であれば、担保評価に難有りという審査も有り得るかもしれません。
しかしそういう常軌を逸した買い物をするかは別問題ですし、弊害と呼べるレベルとは思えません。

地価公示というのは、一応は「取引の指標とすべき」という名目のものなので、売買を行うにあたっての一つの目安としては参考になる数字ではあります。
但し、現実の取引では地価公示の水準を大きく上回る相場が形成されている地域もあれば、地価公示どころか路線価程度の相場の地域もあるし、色々です。

>どこにも(税金、火災保険加入、住宅ローン等)弊害が発生しないものなのでしょうか

税金というのが何を指しているのか不明ですが、登録免許税や固定資産税、不動産取得税などは取引価格ではなく、固...続きを読む

Q購買力平価、理論値、実質為替レートの問題

購買力平価、理論値、実質為替レートの問題


こんにちは。興味本位で勉強を始めた経済学ですが、センスが無いのか本を読んでもよく分からないため、この問題の答えを詳しい方に解説をして頂けると助かります。

初級レベルの問題で申し訳ありません。

問題:

1973年平均の円ドル為替レートは1ドル260円で適性レートと考えられた。その後2003年1月までに日・米の両国の消費物価指数がそれぞれ2.5倍、6.5倍に上昇した。
だが2003年1月平均の名目為替レートは1ドル118円である。
問題(1)2003年1月現在の購買力平価に基づく為替レート(理論値)はいくらか
  (2)2003年1月現在の実質為替レートはいくつか。これは円の過大評価か、過小評価か。
  (3)この状態は日本の財の貿易にいかなる影響を与えるか

以上の3問です。この問題の回答とその解説をして頂けたら大変助かります。
よろしくお願い致します。

Aベストアンサー

私も初心者なんですが回答してみますね.(しかも購買力平価とか実質為替レートって十分上級な内容な気がしますが…)


◎購買力平価
物価があまり上がっていない国→通貨高状態で輸入に有利になったのが理由→通貨高と考えられる
物価が上がった国→通貨安状態で輸入に不利になったのが理由→通貨安と考えられる

スーパー単純にいえば,長期的にインフレ傾向が続く国は通貨安・デフレ傾向が続く国は通貨高と判断するのが購買力平価説かと.(間違ってたらすんません…)

問題(1)
基準時点の為替レート×日本の物価指数÷米国の物価指数=購買力平価
260×2.5÷6.5=100


◎実質為替レート
1ドル=110円のとき,アメリカで1ドルのコーラを買いたい時は110円が必要ですね.もしそこから1ドル=100円になれば1ドルのコーラを買うのに100円だけで済むわけです.(ようは為替レートが円高になれば購買力が上がるということ)

短期的にはこれでいいんですが,長期的に考えると物価水準も考えなくてはなりません.

上の事例でその1ドルのコーラが20%の物価上昇によって1.2ドルになってしまったらどうでしょう.100円ではそのコーラは買うことはできなくなり,それどころか以前の110円よりもっと払わなければならない事態(120円払わなければならない)になってしまうのです.
このように物価上昇は実質的にその国の通貨高と同じ働きをいたします.通常の為替レートに物価指数を加味した指標が「実質為替レート」になるわけです.


問題(2)現在の為替レート÷基準時点の為替レート×米国の物価指数÷日本の物価指数×100=実質為替レート
118÷260×6.5÷2.5×100=118


この事例では「本来の」実力と考える購買力平価のレートが1ドル100円,「現状の」実力と考えられる実質為替レートが1ドル118円なので,円は現状では過小評価されていると考えられます.(つまり円安状態)

過小評価(円安)されているならば,貿易に関しては輸入に不利で輸出に有利ということになりますかね.

以上の回答を作成するのに使ったページ↓
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%B3%BC%E8%B2%B7%E5%8A%9B%E5%B9%B3%E4%BE%A1%E8%AA%AC
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/si/jissitu_kr.html






これだけだと回答としてつまらないので,購買力平価を用いて「実践的な経済」を少々.(回答とは少し脱線するので,関係ないと思ったらスルー推奨)

購買力平価といえば「ビッグマック指数」が有名ですね.上の事例では2国間の比較のみでしたが,ビッグマック指数は世界全体の購買力を量ることができます.

ビッグマック指数
http://www.oanda.com/currency/big-mac-index

Implied PPP rate + が購買力平価での為替レート.Valuation against the USDが現状過大評価(+)か過小評価(-)かという判断基準になります.

これを見ると軒並み「北欧諸国」(デンマークとかスウェーデン)が過大評価されているのがわかりますね.過大評価されている国は将来的に是正されることで,為替の暴落の危険がある訳です.(現に過大評価されていたユーロがリーマンショック以降かなり評価を下げました)
北欧諸国全体が過大評価されているってことは,北欧諸国がクレジットイベント(大企業の破綻・ソブリンデフォルトなど)に巻き込まれたら一気に為替レートが暴落する危険があると考えられます.

そしてもっとヤバイのはスイス….現状スイスは為替介入をしており,通貨安にしようとがんばっているのですが,ビッグマック指数ではものすごく過大評価….これはスイスフランバブルと考えられます.しかしもしUBS(スイスの大銀行,現状危ないとも言われていますね)のようなリスクを抱える大企業に暗雲が立ちこめるとどうなることやら.将来的なスイスフランの暴落の可能性は非常に高いと思われますね.

私も初心者なんですが回答してみますね.(しかも購買力平価とか実質為替レートって十分上級な内容な気がしますが…)


◎購買力平価
物価があまり上がっていない国→通貨高状態で輸入に有利になったのが理由→通貨高と考えられる
物価が上がった国→通貨安状態で輸入に不利になったのが理由→通貨安と考えられる

スーパー単純にいえば,長期的にインフレ傾向が続く国は通貨安・デフレ傾向が続く国は通貨高と判断するのが購買力平価説かと.(間違ってたらすんません…)

問題(1)
基準時点の為替レート×日本の物価指数...続きを読む

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