過去の質問にも同様のものあるんですが
今回は反論というか「無かった」というようなテーマのもので
なにか知ってることありましたら教えてください
よろしくおねがいします

30万~5万いろいろありますね

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A 回答 (3件)

 このURLは南京大虐殺はうそだ、という事を中心に構成されています。


 南京大虐殺の存在を否定する証拠や資料が沢山掲載されているので、いろいろ参考になるとおもいます。

参考URL:http://www.history.gr.jp/nanking/
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この回答へのお礼

大変参考になりました
ありがとうございます
またなにかありましたら教えてください

お礼日時:2001/05/28 00:41

議論を見たのならここも面白いでしょう。


http://ton.2ch.net/test/read.cgi?bbs=news&key=99 …
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この回答へのお礼

面白いHP教えていただきありがとうございます
またなにかありましたらおねがいします

お礼日時:2001/05/28 05:47

田原総一郎(著) 「日本の戦争」 ISBN-4093892415 P398 から引用. 



「南京で日本軍に虐殺された中国人の数を、中国側(南京の記念館に示されている)は三十万人といい、「ザ・レイプ・オブ・ナンキン」の著者アイリス・チャンは最低三十四万人と記している.それに対して、日本では、南京の虐殺は無かったという説から洞富雄の「二十万人以上」説、そして板倉由明(「南京事件の数量的研究」"軍事史学"二十六巻一号、一九九○年)の一万六○○○人説、秦郁彦(日本大学教授)の四万人説などがあるが、わたしは何度も説明を受けた秦説にリアリティを覚えている.もっとも、一万六○○○人にしたって許されようのない大虐殺であり、…(後略)」
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この回答へのお礼

とても参考になる本の紹介ありがとうございます
さっそく本読んで見ます

また何かありましたらおねがいします

お礼日時:2001/05/28 05:32

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Q大戦後、ドイツやイタリアは日本同様占領されたのでしょうか。

第二次世界大戦後、日本は連合国軍に占領され、間接的に統治されました。その結果、現在の憲法がつくられて9条とかで揉めています。
それでは、同じ枢軸国であったイタリアやドイツはどうなのでしょうか。

(1)日本と同様に連合国軍の直接、ないし間接的な統治の下におかれたのでしょうか。

(2)また、日本と同様に憲法の改正がおこなわれたのでしょうか。もし、日本国憲法の9条と同じ内容を持つ憲法が作られているとするならば、やはり日本と同様に海外派遣とかで問題になっているのでしょうか。あるいは、逆に日本と同様の憲法改正が行われていないとするなら、それはどうしてでしょうか。

どなたかよろしくお願いします。

Aベストアンサー

枢軸国ですが、勘違いされているようですので…

 当初の枢軸国は、日本・ドイツ・イタリア・満洲・ルーマニア・ハンガリー・ブルガリア・フィンランドでした。ですが1943年にイタリアが単独で降伏、日本・ドイツ・満洲・ルーマニア・ハンガリー・ブルガリア・フィンランドに対して宣戦布告し連合国に属しました。

(1)
日本…米英豪によるGHQ統治が実施されました
ドイツ…米英仏ソによって分割統治されました
イタリア…連合国(旧敵国条項非対象)です
満洲…ソ連統治の後、中華人民共和国に併合
ルーマニア…ソ連により人民政府が設立され間接統治下に
ハンガリー…ソ連により人民政府が設立され間接統治下に
ブルガリア…ソ連により人民政府が設立され間接統治下に
フィンランド…ソ連の統治下ではないが、ソ連寄りの政策を強要される

(2)
日本…昭和21年憲法を改正
ドイツ…憲法改正を拒否。憲法以外に基本法を制定
イタリア…1946年王制を廃止
満洲…滅亡
ルーマニア…革命
ハンガリー…革命
ブルガリア…革命
フィンランド…改正なし

体制継続国では日本以外で占領中に憲法を改正した国はありません。これは占領国は被占領国の憲法は改正してはならないという国際法規定を日本以外は貫いたからです。

冷戦下のドイツはヒトラー憲法(1935年制定)だったんですよ。ドイツには憲法擁護局という言論統制組織が存在してます。

枢軸国ですが、勘違いされているようですので…

 当初の枢軸国は、日本・ドイツ・イタリア・満洲・ルーマニア・ハンガリー・ブルガリア・フィンランドでした。ですが1943年にイタリアが単独で降伏、日本・ドイツ・満洲・ルーマニア・ハンガリー・ブルガリア・フィンランドに対して宣戦布告し連合国に属しました。

(1)
日本…米英豪によるGHQ統治が実施されました
ドイツ…米英仏ソによって分割統治されました
イタリア…連合国(旧敵国条項非対象)です
満洲…ソ連統治の後、中華人民共和国に併合...続きを読む

Q中国の反論。

ドイツへ外遊に出た、中国の李克強が、ポツダム宣言に基づき、尖閣諸島は中国の領土、日本が盗み取ったと改めて会見した件で、日本の菅長官は、『非常に誤った歴史認識である』と断言しました。これに対し、再び中国が、『非常識な言動は止めるよう、盗みとった歴史は抹殺出来ない』と反論したようです。最近、考えるのですが、当方も大概、中国批判を繰り返して来ました。まぁ当方の声、意見など届く訳も無く、一人吼えてるだけですが、ひょっとして中国の言っている事も、あながち間違いでは無く、日本もすべての主張が正しく無かったのでは?と思えてきました。洗脳が進んでしまったのか?すくなくとも、李克強にしろ、中国の報道官にしろ、そういう教育の元で育って来たもので、本気でそう思って行動、発言しており、今後、利権があるので、あそこ(尖閣諸島近海)だけは、どんな手を使ってでも、必ず手に入れるなどという腹黒い考えなど露も無く、純粋に国の領土として、守ろうとしているだけなんでしょうか?また、この質問は単に純粋なのでは?との質問ですが、もう一点、報道官の会見で、訳が出てきます。テレビの下にテロップのようなものが出てきたり、同時通訳のようなものもありますが、報道官は会見で、『抹殺出来ない歴史』と言ったように流れましたが、本当に『抹殺』などと言う言葉を使っているのでしょうか?意図的に、酷い表現で、悪というイメージを植えつけていると言う事は、無いですよね?どっちが正しいのか?日本の肩を持ちたいけれども、わからなくなってきました。

ドイツへ外遊に出た、中国の李克強が、ポツダム宣言に基づき、尖閣諸島は中国の領土、日本が盗み取ったと改めて会見した件で、日本の菅長官は、『非常に誤った歴史認識である』と断言しました。これに対し、再び中国が、『非常識な言動は止めるよう、盗みとった歴史は抹殺出来ない』と反論したようです。最近、考えるのですが、当方も大概、中国批判を繰り返して来ました。まぁ当方の声、意見など届く訳も無く、一人吼えてるだけですが、ひょっとして中国の言っている事も、あながち間違いでは無く、日本もすべて...続きを読む

Aベストアンサー

 当時の報道や論評を箇条書きにします。

・1970年代のオイルショックで、日本経済の石油依存体質が、安全保障上の問題点としてクローズアップされた。
 特に、石油の購入先が、ほとんど欧米の巨大石油会社(オイルメジャー)に依存していて、それが問題となり、石油の自主開発が緊急課題となった。

・1970年代末に尖閣諸島周辺の海底で海底油田が有望となった。

・当然ながら、周辺国は海底油田の分け前が欲しいから、自国領土と言って手を挙げた。

・尖閣諸島周辺の大陸棚にある石油を開発するには、パイプラインで上海周辺に石油を運び、中国本土に石油基地を建設するのが現実的。
 ⇒ 尖閣諸島から中国本土に向けては、遠浅の海底で水深は100メートルよりも浅く、距離も近い。
 ⇒ 沖縄方向へは、水深1000メートル以上の海を横切る必要がある。

・国家の安定のために、自主開発原油を必要としていた日本は、共同開発するために、中国(当時の中国は工業化しておらず、陸上で産出する国内石油が余っていた。)の面子を立てて、領土問題を棚上した。

・その後の中国の経済発展の初期に、中国に足りない資本・技術を日本が提供し、中国は大慶油田から大量の石油を日本に輸入した。

・また、日中中間線よりも中国寄りの海底油田・ガス田開発に、日本政府系金融機関が資金を融資して、尖閣諸島周辺の海底油田共同開発の下地づくりを行った。

・2000年代になって中国の工業化が急速に進展し、国民が自転車だったものが、自動車に乗るようになり、石油消費量が急拡大し、石油輸出国から石油輸入国に変わった。
 アメリカが支配している海を通って、世界各国から石油を買う状況になったので、自国近海の安全確実な石油を必要とする必然性が強くなった。

・日本は、省エネルギー技術が進展し、中東産油国の自主原油も増え、欧米石油メジャーへの依存度が低下し、費用的に高価な海底油田開発を早急に行う理由が薄れた。

・中国の経済成長で、中国国民が、自国の国力に自信を持ち始めたため、ナショナリズムの傾向が強くなった。


 このような下地があるなかで、
1、小泉首相による「靖国神社参拝」で、中国のナショナリズムに火がついた。

2、中国のナショナリズムの盛り上がりを受けて、日本のナショナリズムも強くなった。

3、双方ともに、「国民感情の問題」となり、石油の共同開発は、ほぼ不可能となった。


 基本的に、
A.尖閣諸島は日本の領土。
 歴史的には、絶海の孤島の状態で無人島であったから、「近代の領土国家」としての概念での領土となったのは、日本の鰹節工場建設の頃と言える。

B.中国側は、それを知った上で、自国領土と言いだした。
 実質的に、海底油田の共同開発提案と言える。
 
C.日本側も、暗黙の了解で、海底油田共同開発のために、領土問題は棚上げにした。

 当時の報道や論評を箇条書きにします。

・1970年代のオイルショックで、日本経済の石油依存体質が、安全保障上の問題点としてクローズアップされた。
 特に、石油の購入先が、ほとんど欧米の巨大石油会社(オイルメジャー)に依存していて、それが問題となり、石油の自主開発が緊急課題となった。

・1970年代末に尖閣諸島周辺の海底で海底油田が有望となった。

・当然ながら、周辺国は海底油田の分け前が欲しいから、自国領土と言って手を挙げた。

・尖閣諸島周辺の大陸棚にある石油を開発するには...続きを読む

Q田母神論文に歴史学者が誰一人反論できない理由

学会が沈黙した彼の論文の一部要約が歴史教科書に載るのはいつごろですか

Aベストアンサー

田母神論文読みました。
あれだけの論文に反論できる人はそうそういないと思います。
説得力のある内容ですし。

ただ教科書には載らないですよ。

Q靖国参拝は悪という考えに対する反論


靖国は多くの日本人を軍部の暴走によって死に追いやった一連の戦争を賛美する主張を掲げている遊就館を併設している。
すなわち、靖国参拝は遊就館の主張を追認する行為である。
戦死者を弔うのが目的なら、遊就館のような主張をしない、国立墓地をつくって、そこで死者を弔うべきだ。


というような主張に、どういう反論があるでしょうか?

私は靖国参拝については、是非を決めかねています。

Aベストアンサー

まず、靖国については、日本国内の問題であって、中韓に批判される言われは全くない、ということだけは確かです。

で、日本国内問題と考えたときには、個人的には、とくに現在の日本の政治家が、負ける戦争を始めるという大失政をおかして、まさに日本人200万人を死に追いやった、東條をはじめとする過去の糞政治家をあがめる施設に参るというのはどうなのかとは思います。
一方で、当然ながら、それらの糞政治家どもの間違った(=日本の国益を大きく害した)政策にしたがって、国に命を捧げた将兵たちに同じ政治家として謝罪の気持ちで参るということは必要でしょう。

今の靖国は、たとえるなら、原発事故の被害者と、菅さんや、東電の勝俣会長なんかが、同じ施設で祭られていて、そこを、未来の東電の社長が、事故を起こした当事者である過去の東電の社長と、原発事故の被害者とを、同列にして参拝している、というおかしな施設であるとは思います。

Q明治時代の5万円は今で言うといくら?

タイトルどおりです。
今で言う価値はいくら?と聞けばいいんでしょうか?
教えて下さい、お願いします。

Aベストアンサー

#4の訂正です。

白米(10kg)の現在価格が最近の生産者価格を元にしていました。消費者価格では10kgが4000円~5000円ほどなので、結果が大きく変わります。

白米10kgを4000円~5000円で計算し直してみました。

3億6千万~5億4千万くらいになります。


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