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ネットが登場したときに
新聞は即時性がないので
ネットに置き換えられるとしきりに言われていました。

しかし
今現在もメジャーな新聞社は新人の就職先でナンバーワンであるし
年収も平均で1400万円で他業種よりも4割から5割も高いです

たいした仕事をしていないにも関わらずです。

なぜメジャー新聞社は倒産しないのでしょうか?

情報先進地域のアメリカでは
倒産や身売りや買い付けの話は聞くのですが

大卒の方限定でお話を伺いたいと思います。

よろしくお願いします。

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A 回答 (11件中1~10件)

「ネットが登場したとき」って・・・前世紀の話しでしょ?


そういや「ネットの普及で製紙業が潰れる」なんてコトも言ってましたが、むしろ需要は増加してますよ。

さすがに新聞の販売数は減ってますけど、必死でIT化したり、Web事業に参入しています。(Web事業は主要な新聞社・通信社の全社が参入済み。)

新聞業界を含め各種メディアは、IT技術の発展を脅威に感じる業種であると共に、即時性向上や経費削減などの恩恵を、最も受けられる業種でもあります。
IT側の立場で言えば、即時性は新聞に勝っても、調査・取材能力や営業能力と、コンテンツ制作などのノウハウは無いので、それらを持つ新聞社には多大な価値があるのです。

事実、ワシントンポストを買収したのは、IT技術の利用で成功したアマゾンのCEOですが、ITとメディアは類似性や共通点が多く、両者が組めば相乗効果が得やすいなど、本来は相性が抜群なのです。

即ち、新聞社がITを敵視すれば脅威ですが、味方に付ければ、最強のパートナーであり、新聞社や通信社は、パートナーになる道に向け、当然の様に舵を切っただけ。
後はそれを自前でやるか?あるいは、合併やM&Aみたいな足し算式でやるか?だけの話しです。
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この回答へのお礼

良いお話ありがとうございます。

お礼日時:2013/10/05 21:25

発行部数が減っていますので倒産すると思います。

毎日新聞は倒産しそうになりましたがスポンサーが付いて免れたと聞きました。社会全般を知ろうとする若者が減って来ていますので、ネットで用が足りるということです。興味のある所だけ知れば良いとなってきましたので、新聞社は新聞代は上げ更に経営は厳しくなると思います。先の事を考えると難しいです。
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ニュースの即時性という観点では、以前からテレビがあり、インターネット出現には直接関係がないと思います。



またテレビにしろ、インターネットにしろ、新聞社のように情報網を持っていないため、新聞社や通信社から情報を購入しているので簡単には新聞社はなくならないでしょう。

またテレビやインターネットには深く掘り下げた解説的な記事がないので、「もう少し知りたい」という要望には向いていません。

確かに現代の若年世代は新聞を購読しない者が増えてきています。また宅配の制度も次第に困難となっていくでしょう。しかし情報を取材し、売るという仕事は残っていくと思いますので、形を変えて情報供給者としてはまだまだ重要あると思います。
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> なぜメジャー新聞社は倒産しないのでしょうか?



ネットで、独自の情報源というのが、未だにマグネットにならないから。
新聞自体は2次情報源ですが、ネットの1次情報源よりも、読みたい人が多いってことでしょう。

そうそう、読売新聞に限っては、黒字なのは関東だけですよ。ここは赤字を補填してくれるドル箱があるので、倒産しません。
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私は若い人間ではありませんが、新聞はあまり読みません。

ただし家族がとっているので見てはいます。ほとんどの情報をTVとインターネットで得ています。英米の新聞もロイターもインターネットで見ます。あなたの疑問には同感です。

よく見るとTV報道もインターネット報道も新聞社(その関連会社)がやっていたりします。そういう意味では簡単には潰れないとも言えますね。

米国の新聞社は紙をやめてインターネットだけにしたり、報道関係ではない他社に身売り(発刊停止ではありません)したりしています。日本でも日経などはインターネットでも読めるようになっています。いずれもっと大きな変化のときが訪れるかもしれません。
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この回答へのお礼

ビッグデーターの時代ですね

お礼日時:2013/10/06 07:34

 新聞社は印刷物を売っているわけではなく、情報を売っています。

現在では、総合的にみるとやはり紙媒体に勝るものはありませんが、かりにネット時代になっても新聞社の総合力は生かされるでしょう。

 マスコミの給与水準が高いかどうかは市場が決めることで、仕事をしているかどうかは無関係でしょう。
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No.1とNo.4の書かれているように、大部分の新聞社は他にWEBで収入を得るようになっています。

業界向けも同傾向です。

朝日、読売、日経、地方新聞は、最初の記事だけは公開して、その続きを読みたい場合は購読料を払って下さいという仕組みに変わっています。
それに、過去の記事をデータベースで探すのも利用料を払って下さいとなっています。

ですから、倒産しないように運用方法を見つけて経営しています。

もし、逆に全新聞社が倒産したらどうなるかと考えてみると、ヤフーニュースのようなニュースサイトが新聞社から記事をもらえなくなるので、消えるでしょうね。
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中高年が新聞をとっているからではないでしょうか?



若い人は新聞を購読しませんので

そのうちに、ダメになると思われます。

構造不況業種ですね。
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>メジャー新聞社は倒産しないのか?



倒産しますよ。

時間の問題です。

今の20代の日本人は新聞を一度も読まない一日を過ごすことが珍しくありません。

30年後にはこのような、新聞から情報を得る習慣を持たない日本人が過半になります。

実際に新聞の読者層が減少する曲線よりも、早めに広告収入の減少が始まります。
スポンサーの民間企業は広告の費用対効果に敏感だからです。

従って、30年待たずに大手新聞社の倒産、または解体・再編成などを目撃する事にるでしょう。
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>たいした仕事をしていないにも関わらずです。


あなたがこのように言う根拠は何でしょうか?
根拠も無く人様の仕事を批判めいた表現をされるのはあなた自身の人間性を疑われますよ。

「ネットに置き換えられる」という判断が浅はかだったというだけです。以前から情報は重要でしたが、今日ますます重要になっています。
その情報はネットで得られると思うところに情報というものに対する認識の間違いがあるのです。
例えばある企業が新製品を発売するに当たって、「これこれの新商品を発売します」というのも情報です。発信元にとって都合の良い広めたい情報は容易に得ることができます。なにしろ、発信元が出すのですから、ネットでも簡単に得られます。最近のCMでは「詳しくはネットで」とまで言っています。
しかし、私たちがほしいのは発信元に都合の良い情報だけではありません。都合の悪い情報も得なければなりません。これを得るためには地道に情報収集しなければなりません。これをやっているのが新聞社などです。記者は情報を収集して記事にしているのです。もちろん、フリーの記者もいますし、新聞以外のメディアもありますが、情報収集に際して新聞社の果たしている役割は大きなものです。

多くの人は発信元に都合の良い情報のみを欲していないので新聞社などを必要としているのです。


とはいっても私は朝日や読売などの紙面は問題だと思っています。問題だとは思ってもつぶれてよい産業だとは思いません。
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Q新聞業界に将来性はあるか??

現在大学三年生です。

私は本を読んだり文章を書いたりすることが好きなので、来年の就職活動において新聞業界を志望の一つにしようかと考えています。全国紙と、地方紙(地元が神戸なので神戸新聞)を両方受けて見たいと思っています。

ただ、新聞業界に果たして将来性があるのかという点がすごく心配です。なぜなら、今はただでさえ若年層が新聞を読まなくなっている上、ニュースを必要とする人はわざわざ新聞を買わなくてもインターネットやテレビで情報収集ができる時代ですよね。なので、倒産とまではいかなくても新聞業界はこれから規模縮小を余儀なくされ、これから就職しようとする場合はよほどの覚悟で入社する必要があるのではないかと思っています。

以上は私の見解なのですが、新聞業界の将来についてみなさんの認識はどうでしょうか?さまざまな意見を聞かせていただけるとありがたいです。あと、全国紙と地方紙の経営状況の違い(どちらのほうが経営状態が比較的健全か)などあれば教えていただけると幸いです。

よろしくお願いします。

Aベストアンサー

 現役の新聞記者として、老婆心から補足します。

 企業としての新聞社の実情は、容易にうかがい知れません。なにしろ上場企業ではないので財務情報も少ししか開示されていません(未上場版の四季報などに僅かばかりの情報が載っていますが…)。しかし、各新聞社の(企業としての)優良性は「部数」だけでは決して判断できない、ということは留意しておいてください。

 地方紙の場合、重要なのはむしろ「シェア」です。特定地域におけるシェアが高ければ高いほど、効率良く広告収入が稼げるからです。だから、神戸新聞より部数が少なくても財務状態がはるかにいい新聞社がありますし、その逆もまた言えます。

 また、地方紙の場合は、(良くも悪くも)地元の行政や財界や論壇との結びつきが深いため、その地域において、見かけの部数や業績以上の「存在感」を持っている場合がままあります。
 わが国の企業は、将来的に、「超大型企業か、専門性の高い企業しか生き残れない」という意見がありますが、そうした点からみれば、地方紙には全国紙にない魅力がありそうです(むしろ全国紙や通信社の方が、淘汰や再編の波に巻き込まれる可能性が高いかもしれません)。ただし、地方紙と全国紙では、活動のフィールドが違いますし、「ニュース価値の判断基準」も大きく異なります。どちらが自分に合っているか、よく考えてみてください。

 すでに多くの人が指摘していますが、新聞が斜陽産業であることは間違いありません。しかし、「生きる道はある」と私は考えています。とりわけ、ネットの普及によって情報が無尽蔵に溢れる現代にあっては、情報を取捨選択する「指針」としての役割が増してくると思います。

 ただし、鼻柱の高さから構造改革が立ち遅れている業界なので、将来的には、社会における位置付けや、仕事のあり方なども大きく変わっていくことでしょう。
 いずれにせよ、厳しい状況であることには変わりがありませんが、自分なりの「やりがい」を見出して、初志貫徹してくれることを願ってやみません。

 ところで、新聞社は、業種別採用が徹底しています。「記者」として入社した以上、余程の事情がないかぎり、販売の仕事に回されることはありません(もちろん、販売の道を志して入社してくる人もいます)。

 現役の新聞記者として、老婆心から補足します。

 企業としての新聞社の実情は、容易にうかがい知れません。なにしろ上場企業ではないので財務情報も少ししか開示されていません(未上場版の四季報などに僅かばかりの情報が載っていますが…)。しかし、各新聞社の(企業としての)優良性は「部数」だけでは決して判断できない、ということは留意しておいてください。

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Q新聞販売店は潰れないの?

色んな町を散策していると、色んな店が閉店しています。
しかし、新聞販売店が潰れたという話はあまり聞きません。今日では 新聞の購読者も減少して経営の苦しい店も多いかと思いますが、新聞販売店が 潰れることはないのでしょうか?
また、潰れたら、ある程度の 町なら代わりの人が引き継ぐこともあるでしょうけど、採算の取れないような田舎の場合、どうなるんでしょうか?

Aベストアンサー

こんにちは。

我が家の近くにあった某全国紙の新聞販売店は潰れたようで、隣の町内で別な経営者が某全国紙の新聞販売店を引き継いだようです。

潰れた原因は、販売店に設置されてた金庫が荒らされて金庫内に保管してた現金数100万円が盗まれたことではないかと噂されてますが、販売店の事情に詳しい者の内部犯行節も噂されて、販売店経営者が新聞配達員など販売店従業員を疑ったことで新聞配達員が大量に辞めてしまった影響で新聞販売店の配達業務が成り立たなくなってしまったというのが実情のようです。

なお、私自身も高校時代に朝刊専門で新聞配達のバイト経験がありますけど、昨今は賃金が安くても良いという学生バイトの新聞配達員がいなくて安い賃金では新聞配達員が集まらないと人件費を上げざる得なくなり人件費が嵩むので、人件費も新聞販売店の経営を圧迫する原因にもなると思いますが、新聞販売店の収益を左右するのは「折り込みチラシ手数料」と聞いてますから、折り込みチラシの依頼が多く入り配達部数も多い全国紙の新聞販売店は人件費を上手く工夫して経営すれば潰れることはないのでしょうけど、折り込みチラシ依頼が少なく配達部数も少ない地方紙の新聞販売店は決して楽な経営ではないと思います。

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「新聞社」と「テレビ局」ってつながってるのでしょうか?例えばテレビ朝日と朝日新聞って何か関係があるのかとても気になります。

Aベストアンサー

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 しかし番組面からみると、系列の新聞社と直結しているような民放局もありますし、それほど密着していない局もあります。テレビ朝日の夜のニュースには、芸能人あがりのメインキャスターの横には必ず朝日新聞の記者が座っていますが、毎日新聞系のTBSのニュースキャスター筑紫哲也は朝日の記者あがりです。
 人事面でみると、ほとんどの民放局の経営者は系列の新聞社あるいは地方財界からの天下りですが、創設時から民放局に入った人がトップになっている地方の民放もあります。
 東京にある民放キー局と地方の民放は、経営的にはまったく別会社です。「朝日」という名前の入った地方局はたくさんありますが、テレビ朝日の子会社ではありません。地方に住んでいらっしゃる方は、よくご存知のように、テレビ朝日系列の地方民放が東京の他系列の番組を放送することはよくあります。地方民放はその地域の地方新聞社と密接な関係があり、その地方新聞社は朝日新聞とは多くの場合無関係です。
 ただメインのニュースだけは、NNNとかJNNのようにネットワークを組んでいますから、国際ニュース、全国ニュースは、キー局のニュースをそのまま流しています。

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