痔になりやすい生活習慣とは?

準確定申告の処理をしています。
妻子がおり、相続人等に関する事項には全員記載をしていますが、受取は一人に絞っても問題ないでしょうか?
記載例を見ると相続割合に応じた受取の事例しか記載がなく、戸惑っています。

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A 回答 (3件)

準確定申告は、亡くなった日までの所得税を清算するということですから、所得税を納めるにしろ、還付金を受け取るにしろ遺産です。


従って、相続人全員が責任を負います。

本当なら、確定申告は本人がしなければなりませんので、結果については本人へ、ということになりますが、本人が亡くなっていてできないので、代わりに誰かがする、結果については相続人全員で、ということですね。

還付金を受ける場合は、相続人の誰かが受け取って、それを相続財産に組み込んで、後で遺産分割協議の内容に従って処理すればよいです。

まあ、準確定申告をする前に、相続人全員の了解を貰っておけば確実です。
万一疑義がでたとしても、「申告書の控え」がありますから、どれだけの還付があったのかは明らかですし、どのような形でそれを受け取ったのかも分かるはずです。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
遺産分割協議も終了しており、預金・現金に関しては被相続人の配偶者
が全て相続することになっていますし、還付金の額も小さいので特に問
題が起きる見込みはありません。
ですから分割して振り込みなどされても正直困るところですが、記載例
には相続割合に応じて振り込みを受ける記載例しかなく、困惑していま
した。

人一人亡くなると、本当にやることが多いですね……遺産などろくにな
く、数人がかりで取りかかっても全く先が見えません……

お礼日時:2014/03/15 21:49

 還付金(相続財産)は相続人の代表が受け取りをします。



 還付金受け取りの口座はひとつですから、受け取りは一人に絞っても問題ないか?と言うよりも、一人に絞って受け取ることになります。

 受取人が一人に絞れないときには、それぞれが準確定申告して還付金を受けとってねということです。
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この回答へのお礼

 ありがとうございます。
 付表の記載例としては相続人全員の口座に相続割合に応じた還付金が振り込まれることになっていたのですが、被相続人の配偶者のみが受け取るようにできないのかと思いまして。
 いろいろ難しいですね。

お礼日時:2014/03/15 21:42

http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinkoku/shotoku/ …
通常の確定申告書の他に,死亡した者の確定申告書付表(兼相続人の代表指定届出書)を提出してください。
還付金の受取は代表者で構いませんが,相続者全員が代表者を還付金の受取人に指定する委任状を作成して,それを添付してください。
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この回答へのお礼

なるほど、委任状を添付すれば1名のみが受け取ることができるということですね。
これは遺産分割協議書の写しなどではダメなのでしょうかね……

お礼日時:2014/03/15 21:43

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Q準確定申告書 (所得税) 付表の書き方についての質問です。

父が亡くなり、現在 遺産分割協議書を作成中です。
上記の手続きが完了後に税務署にて 準確定申告書を
提出する予定なのですが、その時にいっしよに提出する
「所得税の確定申告書付表」の中に 5- (7)相続財産の価額
という欄があります。
そちらに記載する具体的な金額はどのように算出すれば
よいのでしょうか?

父の資産は遺産分割協議書上では家と土地のみです。
(遺産分割協議書に記載のない財産はすべて母が相続するとの
表記があります。)

という事は、手元にある 「土地と家の評価通知書にある
評価額を合計した金額」 を付表の5- (7)相続財産の価額に
記入すればよいのでしょうか?
世帯主が亡くなるとそれはそれはたくさんの手続きを
しなくてはいけないので、かなり大変です。
母はまったくのお手上げ状態ですので、代わって
娘の私が質問させて頂きました。
それではどなたかお知恵をお貸しくださいます様、
よろしくお願い致します。

Aベストアンサー

付表のその部分は空欄でかまいません。
納付税額が確かに納付され、または還付のケースであれば相続人代表者1人に受領を委任する委任状と印鑑証明を添えて提出すれば大丈夫です。

だって準確定は相続開始4月以内ですが、それまでに財産確定なんてそもそも無理ですから。

Q年金受給者が亡くなった場合の確定申告

老齢年金受給額 年間240万 配偶者あり 子供二人

相続税のかかるような資産はありませんが一旦配偶者が全て相続し、
配偶者が亡くなった場合に子供同士で改めて相続する予定。

年金のみで源泉徴収されている所得税は毎年確定申告を行い還付。

この場合で10月に亡くなった場合、準確定申告は必要になりますか?

全てを相続した配偶者と死亡者の2段書きで通常の確定申告でよろしいでしょうか?

Aベストアンサー

本人の代わりに作成提出するのが「準確定申告」です。
年金収入のみで、それが400万円以下の場合には確定申告を要しません(所得税法第121条第3項)。
義務はないが、権利として確定申告書を出して源泉徴収された所得税の還付を受けることができます。

申告書氏名は「被相続人○○、相続人代表▼▼」となります。
相続人が3名ですので、死亡した者の確定申告書の付表を添付します。
これは相続人が何人いて、それらのうち▼▼が代表して還付金を受け取りますというものです。
各相続人の押印が必要です。
「準確定申告の付表」と云います。

Q準確定申告(付表)の書き方について

準確定申告をするにあたり、検索していて付表の事を知りました。
似たような質問の回答を拝見していましたが、色々な回答がありどうすればいいのか理解出来ず悩んでいます。
準確定申告の期限は4ヶ月ですが、申告期限までに分割協議が済んでいなくても申告は可能でしょうか?(還付予定)

法定相続人は2人です。まだ協議中で相続が決まっていない状態で申告をし、還付金を代表者である妻の口座に振り込んでもらう場合、
どのように付表を記入すればいいか教えて下さい。
付表には、必ず法定相続人2名を書かなくてはいけないのですか?
まだ相続するか判らない法定相続人でも署名押印さえあれば構わないのか、それとも代表者の妻のみの署名押印だけを記入すれば構わないのか?など教えて頂ければと質問させて頂きます。
出来れば、手戻りなく1回で申告を終えたいと考えておりますのでよろしくお願いします。

Aベストアンサー

相続が開始した日、というのはよっぽどの事が無い限り、死亡日と同日ということはご理解下さい。

さて、準確定期日は#2さんの通り、分割の・未分割にかかわらず死亡日から4ヶ月後の応答日ですね。
分割割合とか、法定の割合は空欄でOK。
さて、還付金のある場合には、相続人全員の連署とともに、各相続人の還付金受領の委任状が求められます。

 税務署に所定の用紙がありますから、そこからもらってくればいいと思います。

Q準確定申告の納付書

準確定申告の納付書記入で困っています。納付書の氏名は亡くなった申告者(被相続人)で氏名欄・整理番号は記入すればいいのでしょうか、それとも事業を承継した相続人(実際の納付者)で記入するのでしょうか?どなたか分かる方教えて下さい。

Aベストアンサー

ちょっと面倒ですが、納付書は各相続人ごとに自分の負担する税額分ずつのものを作成し、納付すると思います。

例えば被相続人(山田太郎)で30万円の税額の場合、相続人が妻(花子)と子供2人(次郎・良子)とすると・・

>氏名欄「被相続人 山田太郎  相続人 山田花子」 
>金額欄「15万円」←妻なので、法定相続2分の1相当額
これが1枚。

>氏名欄「被相続人 山田太郎  相続人 山田次郎」
>金額欄「7万5千円」←子供2人なので、法定相続2分の1の半分相当額
もう一人の子供の分(山田良子)も同様に作成します。これで子供の分は2枚。

合計3枚作成となります。整理番号は3枚とも被相続人のものを記入します。

例えばこの準確定申告の提出が期限後だとすると、こうして分けておかないと、延滞税や加算税を計算するとき基礎となる金額が不利になる場合があるそうです。
以前このように指導を受けたことがあります。



 

Q建物の解体・取り壊し費用の科目名を教えて下さい。

表題の通りですが、
色々な例を調べていますと3通りあります。
1)解体・取り壊した建物の除却損に含める。
2)取り壊した後に改めて新築し建物の取得原価に含める。
3)修理費等の費用として処理する。

税理士の例題解答では
1と2が出てきます。
実務的には3もあるようです。

その使い分けを教えていただけませんか。
特に2について
解体された建物と新築された建物との関与の程度なのかな
とも思うのですが、いかがでしょう。

よろしくお願いします。

Aベストアンサー

#1です。

なるほど…問題を見た限り、回答が「除却損」となるポイントは…。

「老朽化したため、取り壊し」

の、一点のみです。

「老朽化したため、取り壊し」ということは、「既存の建物には資産価値が無い(評価額0円)」と解釈できます。
この「価値が無い資産」を帳簿から外す(処分する)行為は「固定資産の廃棄」と位置づけられ、処分時に発生した損失は費用に計上することができる…とされています。
故に、取り壊し後に新規に建物を取得する場合であっても、回答は「除却損」ということになります。

いやいや、なかなか良くできた例題ですね。
取引日付や経過日数は、おそらく減価償却費の算定や月数按分の算出。
それと「引っかけ」の意味もありそうです。

この例題のように、簿記の試験問題には余計な情報が含まれていることが多く、全体を見すぎてしまうと逆に訳が分からなくなってしまいます。
回答のポイントは、だいたい一つか二つですので、それを見極めることが重要になります。

以上、参考になれば幸いです。
長文、駄文ご容赦ください。

Q法人税・消費税修正申告納付の仕訳

税務監査が入り、前期分の法人税及び消費税の修正申告を
納付しなければならなくなりました。
処理後の仕訳の方法を教えていただけますでしょうか?

修正申告分法人税納付
法人税充当額 / 預金

修正申告分消費税納付
未払消費税 / 預金
それとも、租税公課など他の科目がよいでしょうか?

Aベストアンサー

消費税については、消費税に関する経理方法が税抜経理か税込経理かで取扱いが異なります。
税込経理の場合には回答No.1の方の回答にあるとおり損金経理を行うことになりますが、税抜経理の場合には、No.2の方が書いてあるとおり、その修正税額の発生原因に沿った計上が必要になります。
計上方法がわからなければ税務調査を担当した税務職員に確認すべきです。
税務調査で指摘があったときには、それについて今期はどのように経理すべきか、また今後同じようなことが発生した場合にどのように処理すべきかを徹底的に確認し、誤りをなくすことが必要です。

Q確定申告書の「続柄」欄について

 私ghq7xyは来年の春、確定申告(還付)をする予定でいます。
 さて、確定申告書の本人氏名を書く欄の下には、「世帯主の氏名」と「世帯主との続柄」を書く欄がありますね。私の家の世帯主は私の父ですが、父から見て私は長男です。
 そこで、こういう場合、「世帯主との続柄」欄には、私を基準として「父」と書くべきなのか、それとも世帯主である父の立場を基準として見た「長男」と書くべきなのか、どちらでしょうか?
 確定申告はまだ先のことですが、気になりました。国税庁のHPで確定申告書の見本をプリントしてみたので、気になった次第です。宜しくお願いします。

Aベストアンサー

「世帯主との続柄」というのは、「世帯主からみたあなたの続柄」なので、
世帯主がお父様であれば、「お父様からみたあなたの続柄」です。
なので、この場合は「子」または「長男」です。

世帯主があなたであれば「本人」です。

#1の方と回答がことなりましたが、下記のHPを参考にしてみてください。

参考URL:http://www004.upp.so-net.ne.jp/hitosen/zokugara2.html

Q個別対応方式の「課のみ」「非のみ」「共通」の見分け

経験の少ない経理担当です。

消費税が、いままでは非課税か不課税か課税の3つだったのに、
来期からは、課税の中をさらに3分割して「課のみ」「非のみ」「共通」に分けるそうです。

最終的には、税理士先生がチェックしてくれるとのことで、
わかる範囲で私にわけておいて、と言われました。
しかしネットで調べてもなんだか難しくてサッパリわかりません。

以前はどれを製造原価にしたらいいかわからない、と聞いたら
「工場で使うもの」だけとりあえず製造科目にしておいてくれたらよい、
と言われ、これは出来ました。

そういう風にわかりやすい基準はないのでしょうか。
とりあえずおおざっぱに、というくらいしか指示されないので、だいたいでいいのです。

そのだいたいすら目星がつかず、質問させて頂きました。
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

H25年の3月決算より売上高が5億円以上の会社は消費税の95%ルールを適用できなくなります。
御質問者さんが税理士に課税仕入を3つに区分してといわれたのはそれが原因になります。
さて、ある程度消費税の計算方法の知識がないと説明するのも難しいのですが、
この区分は(1)「課税売上対応仕入」(2)「非課税売上対応仕入」(3)「共通仕入」となります。

まずは判りやすい(2)から説明すると、
非課税売上として一般的なものは
1.土地の譲渡、貸付 2.住宅の貸付 3.受取利息などがあります。
(他は一般的ではないですが一応調べて目を通してみて下さい)
これらに直接対応する課税仕入は非課税売上対応仕入となります
例えば、貸住宅のエアコンの設置や外部への清掃費用などが該当します。
受取利息に関しては一般的には非課税売上対応仕入というものは発生しません
受取利息しか非課税売上がない会社については非課税売上対応仕入というものは発生しません

次に(1)の課税売上対応仕入ですが、課税売上にのみ対応する仕入となります。
例えば、工場の電気代、家賃、現場作業員の通勤費、原材料の仕入、外注費等あきらかに課税売上にのみ直接対応する課税仕入がこれに該当します。

厄介なのが(3)の共通仕入になります
土地や住宅の貸付等の非課税売上がない会社については非課税売上というのは普通預金
利息くらいしか無いケースというのは非常に多いです
それでもその数百円の受取利息のために仕入れを区分しなくてはいけません。

(3)に該当するものとしては、事務所の電気代、家賃、文具代、事務員の通勤費等その非課税売上を得るために少しでも影響をうけるものについてはこの区分になります。

やってみると非常に手間もかかり面倒なのですが、この消費税の区分を仕訳毎にすることを要求されています。
会社毎に区分の仕方も違うので、顧問税理士の方もこれはこの区分でという指示がまだできかねているのであろうと思います(決算のときに一気に修正をしたほうが効率がいいですからね)
ですので、利益に与える影響もそれほどはないため期中の仕訳の段階では大雑把にわけておいてくれと言う指示をされているのです

これでもまだ説明は足りないのですが、大雑把に説明するとこんな感じです。

これでもよく判らない場合は、消費税の計算の仕方と95%ルールについて調べてみて下さい

H25年の3月決算より売上高が5億円以上の会社は消費税の95%ルールを適用できなくなります。
御質問者さんが税理士に課税仕入を3つに区分してといわれたのはそれが原因になります。
さて、ある程度消費税の計算方法の知識がないと説明するのも難しいのですが、
この区分は(1)「課税売上対応仕入」(2)「非課税売上対応仕入」(3)「共通仕入」となります。

まずは判りやすい(2)から説明すると、
非課税売上として一般的なものは
1.土地の譲渡、貸付 2.住宅の貸付 3.受取利息などがあります。
(他は一般的ではない...続きを読む

Q還付金はいつ振り込まれる?

お世話になります。

今月頭に、準確定申告をしました。
その時、「今回の申告は、今月末締めで、還付金は来月〇日に支払われます」と聞いたのですが、
その具体的な日取りを失念してしまいました。

実際、何日に振り込まれるのか、ご存知の方がいらっしゃいましたら教えてください。

よろしくお願い致します。

Aベストアンサー

納税の期限は法令により厳格に決まっていますが、納税者に還付する期限は決まっていないと思います。
ですから、税務署の手続き次第としか言いようがないのが現実です。
ですからNo.1さんがおっしゃるように、税務署にたずねるしかないと思います。
電話で尋ねてみてはいかが?最近は、個人情報に関して、なかなか電話では教えてくれなくなりましたが、だめ元でたずねるのがよいと思います。だめな場合、署へいけば教えてもらえるのかどうかも確認するとよいでしょう。戸籍などの身分を証明するものが必要かもしれませんし。
まぁ、たずねてもたずねなくても、還付される月日は変わらないと思いますけどね。

Q準確定申告、医療費控除について

教えてください
亡くなった父の準確定申告をしようと税務署にいってきました。源泉徴収金額から計算(?)して、「医療費の控除はうけられない。源泉徴収金額以外に還付されるお金はありません」といわれました。父の死後に請求がきた医療費にかんしても、「相続人(母)は確定申告しなくてもよい。しても還付されるお金はありません」「そういう決まりです」といわれました。
いろいろ調べてみても、源泉徴収金額と医療費控除の関係がよくわからず、質問させていただきました。よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

父が亡くなったあとにきた請求書で支払った医療費、および今年の祖母と母の医療費は弟が控除を受けるべく確定申告してもいいのでしょうか?」に。
医療費の支払を負担した方が医療費控除を受けます。
この文章そのままです。同居の親族が治療を受けた場合にその治療費を負担した親族は「医療費控除の対象額にそれを加算できます」。

できない例
なじみの八百屋で買い物をしてたら、八百屋の親父がぶっ倒れてしまった。
救急車を呼び、治療を受けて帰ってくる際には、その親父の治療費支払までした。
仲良しの親父なので、治療費をくれるといったが「いいよ、いらない」といい、結局自分が支払った医療費になった。

これは「生計を一つにしてる親族」の医療費を支払ったわけではないので、実際に支払ったのが俺だと主張しても「貴方が医療費控除をうけることはできません」と云われるものです。

一緒の家に住んでるじいちゃん、ばあちゃんが病院にいくのについて行って、治療費を払ってきたというのは「治療費を実際にはらった人」が医療費控除をうけられます。

なるべく、無駄のない文章で伝えようとしてますが、かえって判りにくいでしょうか。
これ以上は、文字で説明する限界ですので、ご容赦ください。
ごめんください。

父が亡くなったあとにきた請求書で支払った医療費、および今年の祖母と母の医療費は弟が控除を受けるべく確定申告してもいいのでしょうか?」に。
医療費の支払を負担した方が医療費控除を受けます。
この文章そのままです。同居の親族が治療を受けた場合にその治療費を負担した親族は「医療費控除の対象額にそれを加算できます」。

できない例
なじみの八百屋で買い物をしてたら、八百屋の親父がぶっ倒れてしまった。
救急車を呼び、治療を受けて帰ってくる際には、その親父の治療費支払までした。
仲良しの親父...続きを読む


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