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日本のプロ野球で1000本安打を記録した捕手は誰でしょうか?

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A 回答 (3件)

選手名(最終所属)通算安打


野村克也(西武)2901安打
古田敦也(ヤクルト)2097安打
谷繁元信(中日)2051安打
木俣達彦(中日)1876安打
城島健司(阪神)1837安打
伊東勤(西武)    1738安打
阿部慎之助(巨人)1616安打
田淵幸一(西武)1532安打
中村武志(楽天)1380安打
土井垣武(阪急)1351安打
矢野燿大(阪神)1347安打
森昌彦(巨人)    1341安打
呉昌征(毎日)    1326安打
野口明(中日)    1169安打
大矢明彦(ヤクルト)1144安打
醍醐猛夫(ロッテ)1132安打
関川浩一(楽天)1129安打
田村藤夫(ダイエー)1123安打
山本八郎(サンケイ)1100安打
吉永幸一郎(巨人)1057安打
相川亮二(ヤクルト)1055安打
伊藤勲(南海)    1054安打
日比野武(西鉄)1048安打
若菜嘉晴(日本ハム)1037安打

以上25名だと思います。
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野村


古田
谷繁
城島
田淵
小笠原
和田
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2000本安打達成者が野村克也、古田敦也、谷繁元信


他1000本安打達成者が伊東勤、城島健司、阿部慎之介、田淵幸一、相川亮二...

和田一浩や小笠原道大もかつては捕手だったのでこれに入るでしょうか?

多分まだ何人かいると思います。(文中敬称略)
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Qサイクルホームラン

過去にプロ・アマ(社会人・高校野球に限る)で1試合で
シングル・ツーラン・スリーラン・満塁とサイクルホームランを
打った選手(記録として残っている選手)は存在するんでしょうか?
教えて下さい。

Aベストアンサー

プロ野球公式戦に限って言えば、現時点までに「サイクルホームラン」を達成した選手はいません。1試合4本塁打ですら岩本義行(1951.8.1)、王貞治(1964.5.3)、Tony Solaita(1980.4.20)、Nigel Wilson(1997.6.21)の4人しか達成していませんから、サイクルホームランの難易度がお分かり頂けようと思います。

最も惜しかった例として以下を挙げておきます。
1985年8月10日の大洋-広島で、大洋のLeon Leeは満塁、スリーラン、ソロの各本塁打を放って最終回を迎えました。お誂え向きに3番の屋鋪が出塁し、ランナーちょうど一人で打席を迎えて「ここで打てば」の期待がかかりましたが、残念ながら凡退してしまいました。
またヤクルトのJohn Scottがダブルヘッダー2試合合わせて、1日のうちに満塁、スリーラン、ツーラン、ソロの各本塁打を放ったことがあります(1979.5.21)。

アメリカの2Aでは記録されているようです。(長いページですが、まん中の少し下辺りに出ています)
http://www.geocities.co.jp/Athlete/5462/topix18.htm

参考URL:http://www.geocities.co.jp/Athlete/5462/topix18.htm

プロ野球公式戦に限って言えば、現時点までに「サイクルホームラン」を達成した選手はいません。1試合4本塁打ですら岩本義行(1951.8.1)、王貞治(1964.5.3)、Tony Solaita(1980.4.20)、Nigel Wilson(1997.6.21)の4人しか達成していませんから、サイクルホームランの難易度がお分かり頂けようと思います。

最も惜しかった例として以下を挙げておきます。
1985年8月10日の大洋-広島で、大洋のLeon Leeは満塁、スリーラン、ソロの各本塁打を放って最終回を迎えました。お誂え向きに3番の屋鋪が出塁し、ランナーち...続きを読む

Q書類送検と逮捕の違い?

書類送検と逮捕とはどう違うのでしょうか?
書類送検の方が、拘束されないだけ罪が軽いような気がします。
書類送検でも前科となるのですか。
どういう場合に書類送検となるのでしょうか?
どうも分かりません。

Aベストアンサー

既に適切な回答があるので蛇足かもしれませんが、刑事手続きがどうなっているのかを知ればその違いが自ずと分かるので刑事手続きの概要を必要最小限(のつもり)説明しておきます。長いですので覚悟してください。

刑事手続きの大雑把な流れは、
捜査->起訴(公訴提起)->公判->判決->刑の執行
というところ。全部話をするわけにもいきませんしその必要もないので質問に関するところ(主に捜査)だけ説明します。

犯罪が犯罪として処罰の対象になるためには、まず裁判に先立って、その犯罪の存在を捜査機関が知り、必要な証拠を集め、被疑者(=容疑者)の身柄の確保をしないとなりません。これを捜査と言います。
被疑者の身柄の確保というのは、「後で裁判になった時に被疑者の出廷が必要」なので逃げられては裁判ができなくて困るというのが第一点。それと「自由にさせておくと証拠を隠滅するかもしれない」というのが第二点。
ですから逆に言えば、「逃げも隠れもしない、証拠隠滅のおそれも無い」のであれば身柄を確保する必要はありません(一定の軽微な犯罪につき、更に例外あり)。入院しているような人間なら逮捕しないことはよくあります。この身柄の確保のための手続きが、「逮捕」であり「勾留(起訴前勾留)」です(起訴前と言っているのは起訴後というのがあるからですがここでは関係ないので説明しません)。
「逮捕」というのは、被疑者の身柄を確保する手続きの内、「短時間のもの」。具体的には、身柄を拘束し最大48時間拘束し続けることです。この制限時間が過ぎると釈放しなければなりません。
しかし、それでは困る場合には、引き続いて身柄を拘束することができます。これが「勾留」です。勾留は最大10日間身柄を拘束できます。なお、勾留は1回に限り最大10日間延長することができますから、都合20日間まで勾留できることになります(例外として25日可能な場合もあります)。

ところで勾留の申請ができるのは検察官だけです。ですから警察官が逮捕した場合には、検察官に勾留申請をしてもらうかどうか決めてもらう必要があります。そこで48時間の逮捕の制限時間内に検察官に証拠物、捜査書類と一緒に身柄を送致しなければなりません(刑事訴訟法203条1項)。これを「検察官送致、略して送検」と言います。無論、警察限りで釈放する場合は必要ありません。
検察官送致を受けると検察官は24時間以内に釈放するか勾留請求をするかしなければなりません。ですから、警察官が逮捕した場合の身柄拘束は48時間+24時間の最大72時間に及ぶ可能性があることになります。このような身体を拘束した被疑者を送検することを「身柄付送検」と言う場合があります。これはなぜかと言えば、質問にある「書類送検」と明確に区別するためです。ただ、一般には単に「送検」と言えば「身柄付送検」を意味します。

さて、では「書類送検」とはなんぞや?ということになりますが、まず前提として犯罪捜査は常に被疑者の身柄を拘束するわけではないということを知っておかなければなりません。全犯罪件数から見れば、身柄を拘束しない事件の方が多いです。身柄を拘束していない場合には、先に述べたように「(203条1項による)検察官送致」をする必要がありません。と言うか、身柄を拘束していないのでできません。たとえ逮捕した場合でも、警察限りで釈放すればやはり検察官送致の必要はありません。
しかし、それとは別に、警察は犯罪の捜査をしたら原則として必ず検察官にその捜査についての資料、証拠などを送らなければなりません(刑事訴訟法246条本文)。これを「書類送検」と呼んでいます。書類(証拠物、捜査資料、捜査報告書などなど)を検察官に送致するということです。正確には送致しているのは「事件」なのですが、実際に何を送るのかと言えば「書類」であるということです。
つまり、「(身柄付)送検」と「書類送検」は同じ送検でも別の条文に基づく別の手続きです。と言っても、(身柄付)送検をすればそのとき書類も一緒に送っているので、重ねて書類送検を行う必要はないので、(身柄付)送検は書類送検を実際には兼ねていますが(と言っても、身柄付送検をすれば書類送検をしなくていいのはあくまでも246条本文に「この法律に特別の定のある場合を除いては」と書いてあり、身柄付送検が「特別の定」だから)。

というわけで、「逮捕」と「送検」というのは次元の違う話であることがわかると思います。
まとめれば、
1.「逮捕」とは、捜査において被疑者の身柄を確保すること。
2.警察が「逮捕」した場合は、刑事訴訟法203条1項により、釈放しない限り48時間以内に被疑者の身柄を検察官に送致しなければならず、これを「(身柄付)送検」と呼ぶ。
3.「書類送検」とは、警察が捜査した事件について刑事訴訟法246条本文に基づきその証拠、捜査資料を検察官に送致すること。
4.「(身柄付)送検」は「書類送検」を兼ねている。
5.警察が「逮捕」した場合でも、釈放すれば「(身柄付)送検」はできないので、その場合は「書類送検」を行わねばならない。
ということです。

そして、「書類送検」するということは「身柄付送検」をしていないということですからつまりは「身柄を拘束していない」ということになります。身柄を拘束していない場合というのは大概は相対的に軽微な犯罪であることが多いのでその意味では、逮捕した事件(これを身柄事件と言う場合があります)に比べれば罪が軽いことが多いのは確かです。しかし、それはあくまで結果論であって、書類送検だから、逮捕したから、と言うわけではありません。既に述べたように逮捕しても身柄付送検せずに釈放すれば書類送検ということになりますし。

なお、先に述べたとおり、「捜査した事件はすべて検察官に送致する」のが原則(全件送致の原則)ですが、例外として検察官送致にしないものが幾つかあります。例えば、検察官が指定した事件について、月報でまとめて報告するだけの微罪処分ですとか、あるいは報告すらしない始末書処分などがあります。ちなみに、交通反則通告制度については、微罪処分の一種とする文献もあるにはありますが、多少なり疑問のあるところではあります。
そういうわけで、どういう場合に書類送検となるかと言えば、「刑事訴訟法246条前段に当たる場合」ということになります。もう少し具体的に言えば、「微罪処分等で済ませることのできない事件で、かつ、身柄付送検等もしなかった事件」ということになります。

ところで、前科というのが何かと言えば、これは法律用語ではないということになっているのですが、法律的に見れば「有罪の判決を受けたこと」を言うと思ってください。ですから、前科が付くためには、「裁判を経て有罪判決が出なければならない」ことになります。しかし、最初に述べたとおり「検察官送致」というのは単なる捜査手続きの一部でしかなく、この後で検察官が起訴するかどうかを決め、起訴して初めて裁判になるのですから、検察官送致だけではまだ前科は付きません。その後どうなるかはその後の話です。無論、逮捕だけでも前科は付きません。逮捕=有罪ではありません(そう勘違いしているとしか思えない報道が多いのは事実ですが、有罪判決が出ない限りは被疑者、被告人はあくまでも「無罪」です)。
ちなみに、捜査したが起訴しなかった犯罪事実について「前歴」と呼ぶことがあります。

既に適切な回答があるので蛇足かもしれませんが、刑事手続きがどうなっているのかを知ればその違いが自ずと分かるので刑事手続きの概要を必要最小限(のつもり)説明しておきます。長いですので覚悟してください。

刑事手続きの大雑把な流れは、
捜査->起訴(公訴提起)->公判->判決->刑の執行
というところ。全部話をするわけにもいきませんしその必要もないので質問に関するところ(主に捜査)だけ説明します。

犯罪が犯罪として処罰の対象になるためには、まず裁判に先立って、その犯罪の存在を捜査機...続きを読む


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