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職場で改善提案の提出が毎月あります。
改善効果10分で部署内で効果があるとすると、

10分×部署人数×基準金額=改善効果

として計算していますが、ここで質問です。

学問的にこの時短した10分の行動を全員で実行すると
本当に効果がでるのでしょうか?
なんだか騙されているように思う時もあります…。

gooドクター

A 回答 (2件)

質問中の計算式で改善効果を見積るという意味では、良いと思います。



ただ、実質的効果があるのかどうかとなれば、対象となる業務によって、直接的効果があったり、間接的効果でしかなかったりと言う事はあるでしょう。
計算式で求めた改善効果は、推定値でしかないですから。。。

でも、対象の業務が、コンベアーラインでの組み立て作業や伝票のインプット作業のような繰り返しのある単純作業の大量処理であって、作業工程の改善に結び付けられれば、改善効果は得られるでしょう。
しかし、一日一人当たり10分間の時短では、作業工程を変えて、その分の人員削減に繋がるか、全員の残業時間が減少出来なければ、直接的効果があったとは言えないでしょう。
従業員の賃金は、月給であったり、日給であったりするので、人件費の削減にまでに繋げるのはなかなか難しいですね。

そうは言っても、1日10分間の余裕が出来て、10時か3時のお茶の時間をとれる余裕が出来れば、従業員の心のゆとりが、仕事へのやる気や新しいアイデアに繋がるようなら、間接的効果としてはあると見ても良いのではないでしょうか。
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「基準金額」がそもそも学問的ではない(算出方法に学問的理由付けがわからない)ので、それを用いて計算されても「学問的」ではないです。



ただ、「基準金額」ではなく、「実効改善額」ならば、「実務上問題ない改善効果」が求まると思います。それは「学問」じゃなくても十分に会社の利益改善の定量化には現実的な有意義な値ですよね。
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