月100万円稼げたと豪語している情報商材がありますが、
実際に稼げた方がいらっしゃいましたら是非、お話をお聞きしたいです。

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A 回答 (2件)

私の場合は月100万円には到底、及ばず、せいぜい月7~8万(ポイント)位ですが、[WordPressアフィリエイトテンプレート]を使い、一応稼げたので参考までにと思い回答させて頂きます。


これはノウハウ系ではありません。ワードプレステンプレートです。
よくありがちなサイドバーエリアやコンテンツ内に広告が表示されるものではなく、書いた記事内容を解析したうえでキーワードが抽出されてテキストリンクに変換され、リンク先にコンテンツに関係性の高い広告が自動的に生成されて表示されるといった具合のもので、説明すると長いのですが、簡単に言ってしまえばやることは記事を書くだけ。
さすがに[記事自動作成]みたいな機能は備わっていませんが、アフィリエイト感覚ゼロで記事作成に取り組めるので精神的に楽です。
広告が専用ページで作られて表示されるので検索エンジンからは見えません。多分・・・・。
よって上位表示されやすいイコール見込みユーザーが訪れるイコール内容に沿った広告を提示イコール成果が上がりやすい・・・、みたいな感じで稼げてるのだと思います。
それなりに濃い情報コンテンツを作ればもっと稼げるようになるのかも知れません。
かなりまともな商材になるのではいかと思います。
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この回答へのお礼

前例をもとに詳しく教えて頂きまして感謝します。
「WordPressアフィリエイトテンプレート」只者じゃなさそうですね。
参考にさせて頂きます。

お礼日時:2015/04/13 13:32

情報商材の通りにやって稼げる人はすくない またはいないとおもいすが、


その情報商材を作ってる人は実際に月100万円以上もうけています。

たとえば今 流行っている無料塾というやつなのですが、1学期2学期3学期とわかれています
で、2学期にはいったら教材と称して情報商材かわないとすすめません。

マニュアルは新設丁寧にかいてあるのですが、塾運営そのものが情報商材を売ってもうけています。

で、その塾が100万円もうかっているかというと、私が知ってる範囲で答えると 某塾の運営者は

その塾募集のblogに毎日 300人前後がみにくるそうです。
月に単純計算して 9000人ですね
その 5%程度が 塾の無料セミナーに申し込むそうです ステップメールのメルマガですね
つまり450人です
そのうち 2学期とかいう2万円の 情報商材かって進学する人は450人中 1割ぐらい

つまり45人が2万円買うわけです。

その2万円のうち1万円は塾講師に支払われます。

2学期に進学するだけで月45万円ですね。 
さらに翌月 6万円の情報商材かわないと3学期にすすめません。

3学期は6万円かかるともしらずに・・・

商材やツールをかって後に引けなくなった2学期の生徒は ほぼ100%すすむそうです

もうこの時点で 詐欺ですね・・・

45人が6万円買い そのうち 3万円× 45人 分が 塾講師にふりこまれる


こういう話です。

つまり 塾運営しないと 100いかないです・・・

で、情報商材はあくまで情弱を釣る エサです

そのとおりにやって 100はいきません・・

くわしくはここにかいてあります


http://www.mcgrathmusic.com/archives/162
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Q「情報商材」販売がなぜ詐欺にならないのか分かりません。

こんにちは、よろしくお願いいたします。

ネットをしていて先日、とあるリンクから「情報商材」なるものを売っているサイト(Infoなんとかとか…)を発見しました。
なんぢゃこりゃと思いながらいくつか商品を見てみると、その説明がけっこうトンデモな内容です。
(1日で200万稼ぐとか、早漏が直るとか^^;、株素人が3日でウン千万稼いだとか(苦笑 )
こんな嘘をならべた説明で堂々?と売りつけるのって「詐欺」にはならないのでしょうか??
それとも詐欺にならないような書き方をしているのでしょうか?
(見たところ明確に詐欺なんですが…。。)

なんだか「普通」にこういうサイトがあるのでびっくりしてしまいました。
これは犯罪行為ではないのでしょうか???

Aベストアンサー

ふたたびです。

今日、たまたまクレジットカード決済代行の会社の担当者と話す機会があって「最近、売り上げを伸ばしているのは?」と聞いたらなんと「情報販売」との返事が返ってきました。

リアルタイムな話題であったのでいろいろ聞いてみたのですが、他の方も回答しているとおり「ウソである根拠」がないために情報を売ること自体にはまったく問題がないそうです。日本の法律でも取締りをするものはなく、いわば「法の盲点」をついた今が旬のビジネスとのこと。

ただ大手の代行会社の場合、ユーザーとのトラブルを防ぐために「いかにもおかしい」というものや価格が高いものについては審査が相当厳しく、100%、その代行会社で受け付けるとは限らないとのことです。

見出しでいかに気を引いて買わせるか・・・の商売だそうでたとえば・・・

「女にモテル3か条」
1.ベンツSクラスに乗る(Cクラスはダメ、最低でもE)
2.ヴィトンで着飾る(財布やバッグは誰でも持っているので靴とかシャツ、時計もすべて)
3.ドコモの携帯を使う(AUやソフトバンクはダメらしい・・・笑)

こんなのでもまったく問題ないそうですね。実際にその通りに実行して「もてる人」もいれば「もてない人」もいます。「もてる人」がいる時点でこの情報はウソではありません。こういう情報を500円とかで売って月に何百万も稼いでいる人は結構、いるみたいですね。安いけど中身は・・・みたいな。でもウソでないから文句は言えないわけです。
言ってみれば「○○したい」とか「○○ほしい」ということに対する「助言」「アドバイス」にお金を払うというようなものですね。「携帯電話を使いすぎちゃう人に・・・通話料ゼロ円」「携帯解約すればゼロ円です」・・・これでも立派な情報だとか。ゼロ円になったけど携帯電話が使える使えないは別問題。とにかく携帯代金がゼロになったので情報としては有効です。

でも犯罪に加担するような情報については「幇助」になる恐れがあるためまともな業者は手を出さないそうです。ただ法の盲点を突くことで「安く」とか「タダ」とかは問題ないそうです。

現在、主だった被害がないこともあり、情報商材に対する規制はまだまだ先だろうとのことです。子供(未成年)がその情報でトラブルに巻き込まれたとか、重大な犯罪を引き起こしたなど日本ではありがちな「何か起こらないと規制されない」ということを利用しているような感じですね。

実際に「こんなのムリ」と思っても「できる、できない」は購入した人の都合であって販売者には関係ないということですね。

それと現状では「購入した人の自己責任」になるようです。たとえば1万で買ったとして、その内容がすでに知っていることであったとしても「1万程度でおいしい情報が買えるわけない」と購入しない人もいるわけですよね。そもそも知っていた情報ならなぜ、お金を出して買ったのか・・・購入者に1万の価値がないと判断してもあくまでも個人の価値観であって販売者は1万の価値があると思っている・・・など。また100万の情報を買ったけど実行するのに1000万かかる、でも1億儲かる・・・という情報なら100万で情報を買えるのだから1000万くらい用意できるでしょう・・・というような価格と情報の内容、その成果のバランスもあるみたいですね。

結論としては法律で規制されていないものなので「野放し」状態というのが現状で今、セコセコと情報を売っている人は「ラクして金儲け」しているということだそうです。

以前、どこかの販売サイトは海外サーバー、海外拠点、海外カード決済(ドル建て)だったので日本の法律の及ばないところで・・・と思って先の書き込みをしましたが、現状では日本で販売してもまったく問題ないとのことで警察に行っても相手にされないそうです。(刑事罰の対象とならないので民事で訴えて返金を求めるしかない)

>なんだか「普通」にこういうサイトがあるのでびっくりしてしまいました。

法的に問題ないし、ラクして稼げるからですね。そういえば某オークションの情報商材もそこそこ盛り上がっているようです

ふたたびです。

今日、たまたまクレジットカード決済代行の会社の担当者と話す機会があって「最近、売り上げを伸ばしているのは?」と聞いたらなんと「情報販売」との返事が返ってきました。

リアルタイムな話題であったのでいろいろ聞いてみたのですが、他の方も回答しているとおり「ウソである根拠」がないために情報を売ること自体にはまったく問題がないそうです。日本の法律でも取締りをするものはなく、いわば「法の盲点」をついた今が旬のビジネスとのこと。

ただ大手の代行会社の場合、ユーザー...続きを読む


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