去年の3月に前のバイト先を辞めて4月から今の会社でバイトをしています。
年末調整もしてきちんと市府民税の支払いの用紙が来ると思い込んでいたのですが家族の支払い用紙は来ているのに(家族は確定申告に自分で行くので当然届きます)私のだけまだ来なくて本当にきちんと申告できてるのかきちんと市府民税の納付書が来るのか不安です。
会社には2月ぐらいに確認したところ『年末調整をして確定申告しても2重になるから意味がない』と言われました。もし用紙が来なかった場合どうしたらいいのでしょうか?
文章があいまいでわかりにくいですが無知なので詳しいかた教えてください。

質問者からの補足コメント

  • 後、支払いをしないとどうなりますか?
    生活に影響は出たりしますか?

      補足日時:2015/06/07 14:49
  • 今の会社は去年の4月からアルバイトで働いています。文章がわかりづらくてすいません。
    所得税以外はバイトなので給与天引きされていません。

    No.1の回答に寄せられた補足コメントです。 補足日時:2015/06/07 15:39
  • 月10万以上収入があるので課税されるはずです。

    No.2の回答に寄せられた補足コメントです。 補足日時:2015/06/07 16:51
  • 今まではずっと市府民税は用紙が来てたので払っていました。去年の3月に前のバイト先を辞め去年の4月から今のバイト先で働いていて年末に会社に前のバイト先の源泉徴収票と生命保険の控除の紙をつけて提出しました。これで年末調整もしてもらってます。文章ではわかりづらいですよね。すいません。役所に聞きたいけどまずここで聞きたいので質問しました。

    No.3の回答に寄せられた補足コメントです。 補足日時:2015/06/07 17:32
  • 返答ありがとうございます。
    給与天引きされているのは所得税だけなのですがそれでも市府民税は請求されないのでしょうか?

    No.4の回答に寄せられた補足コメントです。 補足日時:2015/06/07 18:13

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A 回答 (8件)

・現在の会社で年末調整をしたのなら


 今年の1月に、会社は市(貴方の届け出住所の)の方に、(貴方の)「給与支払報告書」を提出します
・市の方では、この報告書(貴方の昨年の収入が記載されています)を元に、貴方の住民税の金額を決めます
 5月から6月にかけて、市の方から会社に「特別徴収税額通知書:2通・・会社用、貴方用」が送られてきます
・会社では上記の通知書に記載の金額(住民税の税額)を6月の支払給与から天引きします
 (天引きするのは、今年の6月から来年の5月までの12回:年額の住民税を12分割で支払います・・特別徴収といいます)
 「特別徴収税額通知書」の貴方用は、6月の給与支払時に渡されます
・住民税は会社での特別徴収になるので、納付書(普通徴収)は送られてきません
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No.5です。



私は嘱託で1年更新ですから、
来年も今年もですが、今の職場に
いるか分からないですが、
この調子だと天引きになりそうです。

役所から見れば、アルバイトだろうと
嘱託だろうと、正社員であろうと、
関係ないですからね。

もしかするとそういう人は
給与支払者(会社)との調整が
入ってから、納税方法が決まるの
かもしれません。

因みに私は確定申告し、かつ普通徴収を
選んでいますが、納付書は届いていません。

役所のサイトでは特別徴収の徹底を
うたっているところが多いです。

せっかくnanacoで払おうと
待ち構えていたんですけどね。A^^;)
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この回答へのお礼

会社の仕組みとか税金の仕組みが全く理解できていないので頭がパンクしそうです(TT)
何年かいてるパートさんに聞いてもみんな『扶養家族内やから…』ってなるので結局わからないんです

お礼日時:2015/06/07 19:05

今の会社で年末調整がきちんとされているようですから心配ありません。


確かに月10万円以上の収入があるなら、たとえ控除がどうあれ(仮に所得割がかからなかったとしても)均等割は確実に課税されますので、住民税の通知は必ずくるはずです。
もう少し待ってみればいいでしょう。
もし、今週中に来なかったなら、郵便事情によるものかもしれないので、一度、役所に連絡されることをおすすめします。

なお、年末調整してあれば市民税の請求がないという回答ありますが、そのようなことはありえませんので…。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
もぅ少し待ってみます。

お礼日時:2015/06/07 18:10

私も同じパターンのようです。



おととしを辞めて、
昨年確定申告し、
昨年再就職し、
今年確定申告し、
申告時に普通徴収を選びましたが、
どうも特別徴収(給与天引)となる
ようで、納付書が送られてきません。

市府民税(住民税)は給与から天引き
する特別徴収を徹底しているようです。
ですので、ほっておけば給与天引きと
なり、心配はありません。

仕事先を辞めると、普通徴収となり
残りの分の納付書が送られてくると
思います。
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この回答へのお礼

返答ありがとうございます。
バイトの場合でも給与天引きになるんでしょうか?
今のところ所得税だけ引かれてるのですが。

お礼日時:2015/06/07 18:16

>年末調整もしてきちんと市府民税の支払いの用紙が来ると思い込んでいたのですが



年末調整とは、預かったお金(給料から毎月天引きされている)から、市民税などの税金の支払いをその中からする事を言います。
預かったお金が、市民税より少なければ、差額を請求されますし、足りていれば、余った金額が返金されます。

だから、年末調整をしているのであれば、市民税の請求はありません
この回答への補足あり
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今までに住民税を支払ったことはありますか?


今年の1/1は未成年だったということはありませんか?

税金は個人の身上、扶養家族の有無、社会保険料や生命保険料控除などなど様々な要素が関係してきます。
質問に書かれている内容だけでは正確なことはわかりません。
疑問があるなら役所に聞いた方がいいとは思いますが。
この回答への補足あり
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そもそも、住民税が課税されるほどの所得だったのですか?

この回答への補足あり
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>4月から今の会社でバイトをしています…



去年の 4月からですか。
今年の 4月1日現在でどこかの社に属している人の住民税は、原則として給与天引きになります。

サラリーマンの場合、今年分は 6月から来年 5月までの分納ですので、今月の給与から天引きされ始めると思いますよ。

----------------------------------------

それとも今の会社に就職したのが今年 4月で、去年は 3ヶ月しか働いていないのなら、もともと今年は住民税を納める必要がないのでしょう。
しかし、年末調整をしたとのことなので、こちらではないですよね。
この回答への補足あり
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色々なサイトを見ると給与所得が400万円でこどもが、、、、のケース等は
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不動産所得で市民税、都民税合わせて143,200円の納税だと
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Aベストアンサー

>30,000ふるさと納税をするとして
>30,000 1件と
>10,000 3件では
>何か差はありますか?

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いうことですと、確定申告をする
ことになりますから、その際に
ふるさと納税をした自治体をいくつ
申告するか?
送られてきた『寄附金受納証明書』を
いくつつけるかの違いです。

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ふるさと納税は地方自治体への寄附で、
その寄附金の所得控除で所得税が
軽減され、さらに住民税からは、
寄附金控除とふるさと納税の特例控除
で、寄附金から2000円引いた額が、
還付(軽減)される仕組みになっています。
さらに自治体から寄附のお礼(特産品など)
がもらえるので、高額な寄附ほど、
お礼が高価になり、還付額も多いと
いうことなのです。

但し、例えば、18万の住民税を
納税する見込みなら、ふるさと納税は
●住民税の20%の3.6万の限度額が
あります。
下記の③の限度額となります。

4万のふるさと納税をした場合、
4万-2000円=3.8万円が
以下に分けて還元されるように
なっています。
①所得税寄付金控除 3.8万×5%
=1900円 5%は所得税率
②住民税寄付金控除 3.8万×10%
= 3800円10%は住民税の控除率
③住民税ふるさと納税特例控除
3.8万×(100%-10%-5%)
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合計 3.8万が還付となります。

限度額めいっぱいとするには
③を逆算することになります。
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3.6万÷(100%-10%-5%)
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いかがでしょう?

参考
(8) 個人住民税の寄附金税額控除
http://www.tax.metro.tokyo.jp/kazei/kojin_ju.html#kju_8

ふるさと納税とは?
http://www.furusato-tax.jp/about.html

ふるさと納税は地方自治体への寄附で、
その寄附金の所得控除で所得税が
軽減され、さらに住民税からは、
寄附金控除とふるさと納税の特例控除
で、寄附金から2000円引いた額が、
還付(軽減)される仕組みになっています。
さらに自治体から寄附のお礼(特産品など)
がもらえるので、高額な寄附ほど、
お礼が高価になり、還付額も多いと
いうことなのです。

但し、例えば、18万の住民税を
納税する見込みなら、ふるさと納税は
●住民税の20%の3.6万の限度額が
あります。
下記の③の限度額となります。

4万のふ...続きを読む

Q住民税(府民税・市民税)、登録住所と異なるところから課税されることもありますか?

友人の住民税のことで質問させてください。
ずっとA県A市に住民票(実家ですが、誰も住んでいません)のある友人は、数年前からB県B市に一人暮らししています。事情があって実家から住民票はうつしていません。去年一年間はフルタイムの派遣社員をしていました。その勤めている会社には、B県B市の住所を申告しています(年末調整の用紙に記入したのもB県B市住所)。

すると今年、住民税の徴収用紙がB県B市から来ました。
住民税は、その年の1月1日に住所のあるところから課税されるというのは知っていたのですが、住民票のあるA県A市からでなく、B県B市から徴収用紙がきて、これで大丈夫なのかな?と疑問に思っていると話していました。

B県B市に払えば大丈夫なのでしょうか?その場合、A県A市はどのように友人のことを把握しているのでしょうか。
また、これから正社員として働くらしいのですが、それにあたって、住民票と会社に申告している住所が異なっていると不都合なことや違反はありませんか?
無知でお手数おかけしますが、どうぞよろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

 こんにちは。

 皆さんのお答えのまとめのようになりますが…

◇住民税

・住民税は,実際にお住まいになっている市町村で各種公共サービス(道路を使用したり,図書館を利用したり等々)を受けておられることに対する対価という性格の税金ですから,今回ですとB市で課税されます。

・住民税は,勤務先(給与支払い者)が,勤務者が申告した住所の市区町村に提出する「給与支払報告書」を元に計算して課税されます。
 今回ですと,お勤め先はB市に報告していると思われますから,B市で課税されます。A市については,申告がされませんのでご友人は課税されません。

◇住民登録

・そもそも,住民基本台帳法で,住所を移動された場合は14日以内に新しい住所に住民登録をしなければいけないとされていますので,移動されていないこと自体が住民基本台帳法に違反します。

・住民基本台帳法
(転入届)
第22条 転入(新たに市町村の区域内に住所を定めることをいい、出生による場合を除く。以下この条において同じ。)をした者は、転入をした日から14日以内に、次に掲げる事項(いずれの市町村においても住民基本台帳に記録されたことがない者にあつては、第1号から第5号まで及び第7号に掲げる事項)を市町村長に届け出なければならない。
1.氏名
2.住所
3.転入をした年月日
4.従前の住所
5.世帯主についてはその旨、世帯主でない者については世帯主の氏名及び世帯主との続柄
6.転入前の住民票コード(転入をした者につき直近に住民票の記載をした市町村長が、当該住民票に直近に記載した住民票コードをいう。)
7.国外から転入をした者その他政令で定める者については、前各号に掲げる事項のほか政令で定める事項

第53条 第22条から第24条まで又は第25条の規定による届出に関し虚偽の届出(第24条の2第1項若しくは第2項又は第28条から第30条までの規定による付記を含む。)をした者は、他の法令の規定により刑を科すべき場合を除き、5万円以下の過料に処する。
2 正当な理由がなくて第22条から第24条まで又は第25条の規定による届出をしない者は、5万円以下の過料に処する。

------------------
 以上から,ご質問についてですが,

>B県B市に払えば大丈夫なのでしょうか?

・住民税の性格から,そういうことになります。

>その場合、A県A市はどのように友人のことを把握しているのでしょうか。

・B市が,ご友人の住民登録がA市にあることが分かっているようでしたら,A市に対しB市が課税することを通知します。
 そうでない場合は,A市ではご友人はそもそも収入がないという扱いになっていると思われます。

>また、これから正社員として働くらしいのですが、それにあたって、住民票と会社に申告している住所が異なっていると不都合なことや違反はありませんか?

・住民基本台帳法違反になります。というか,すでに違反しています…

 こんにちは。

 皆さんのお答えのまとめのようになりますが…

◇住民税

・住民税は,実際にお住まいになっている市町村で各種公共サービス(道路を使用したり,図書館を利用したり等々)を受けておられることに対する対価という性格の税金ですから,今回ですとB市で課税されます。

・住民税は,勤務先(給与支払い者)が,勤務者が申告した住所の市区町村に提出する「給与支払報告書」を元に計算して課税されます。
 今回ですと,お勤め先はB市に報告していると思われますから,B市で課税されます。A市...続きを読む

Qふるさと納税の計算方法

複数の自治体に寄付をした場合、ふるさと納税の所得税還付や地方税軽減の計算は

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した場合は同額の還付と軽減がなされるのでしょうか?

Aベストアンサー

>添付した各領収書の総額に対してなされるのでしょうか…

1年間の寄付総額が判断材料です。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1150.htm

>例えば2000円を10自治体に寄付をした場合と、20000円を1自治体に寄…

同じです。

税金について詳しくは、国税庁の『タックスアンサー』をどうぞ。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm

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今産休、育休中です。
市民税(住宅税)の用紙がきて6月から二ヶ月おきに3万払わなくてはいけません。
仕事していた時は給料から引き落とされてましたが毎回9100円でした。
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なぜ3万も払わなくてはいけないのですか?
予想外の出費にびっくりです>_<

誰か教えて下さい。
説明下手ですみません>_<

Aベストアンサー

>市民税(住宅税)の用紙がきて6月から二ヶ月おきに3万払わなくてはいけません。
自分で納める場合、通常は4期に分けて納めます。
なので、3か月分ということですね。

>二ヶ月ぶんだとしても18200円とかではないのでしょうか?(´
いいえ。
前に書いたとおりです。
住民税は前年の所得に対して翌年課税です。
なので、去年の所得は一昨年より増えていれば、住民税もその分増えます。

なお、税金は福利厚生とは一切関係ありません。
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誰か、分かりやすい言葉で教えていただけないでしょうか?

Aベストアンサー

住民税計算式です。

給与収入の場合は、給与収入-給与所得控除=給与所得です。
給与所得控除については、下記のページをご覧ください。
http://www.taxanswer.nta.go.jp/1410.htm

この給与所得や自営業者の事業所得などを合計したものが合計所得です。

合計所得から、基礎控除38万円・配偶者控除・社会保険料控除(国民健康保険・国民年金)などを引いた額が課税所得となり、これに所得税率を掛けたものが所得税で、住民税率をかけたものが住民税です。

所得控除額と税率については、所得税と住民税で違います、参考urlをご覧ください。

こちらにも、説明があります。
http://www.city.bunkyo.lg.jp/service/tax/juminzei3.html

参考URL:http://www.city.chuo.tokyo.jp/index/000456/004354.html

Q再就職した際の住民税について 住民税について教えてください。 宜しくお願いします。 去年の5月A社を

再就職した際の住民税について

住民税について教えてください。
宜しくお願いします。

去年の5月A社を退社。
去年7月 B社に就職したが2週間ほどで退社。
去年8月 C社に就職(今務めています)

住民税は前の会社が請求書で支払うように手続きをしていて、28年度分(?)は紙の請求書で支払っていました。


そこで質問です。

私はB社の2週間の職歴は今務めているC社には話していません。
聞かれたら話そうと思っていますが聞かれないので気づいていないんだと思います。
ですが今年の6月、住民税が会社天引になると会社が気付く(?)という事を聞いたことがあります。
それは何故ですか?
その際、隠していた2週間の職歴はバレてしまいますか?

Aベストアンサー

>ですが今年の6月、住民税が会社天引になると会社が気付く(?)という事を聞いたことがあります。
ということは、C社に、B社の源泉徴収票を提出してないんですね。
A社の分は出してあるんでしょうか?
通常、年の途中で職をやめ、新たに会社に就職した場合は、新しい会社に源泉徴収票を提出し、そこで前の会社の分も合わせて年末調整することとされています。
もし、そうでないとしたら、本来、確定申告すべきです。

>それは何故ですか?
通常、去年働いていた、A・B・Cの会社から「給与支払報告書」が役所に提出されます。
貴方が確定申告するしないにかかわらず、役所は住民税をC社の給料から天引きしてもらうために、役所は会社のそれらをもとに3社の収入を合算し、住民税を計算しC社に通知します。
A社の源泉徴収票だけをC社に提出してある場合は、B社分も含めた住民税が計算されるので、気づかれる可能性はないとは言えません。

>その際、隠していた2週間の職歴はバレてしまいますか?
前に書いたとおりです。


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