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米国株価はNYダウ、ナスダック指数、S&P500などあります。
経済番組やニュースなどではNYダウが最も報道されているようですが
なぜたった30社の株価だけで表されるNYダウが多用されるのですか?

500社の大企業が採用されているS&P500や新興市場中心のナスダック指数
のほうが米国全体の株価を現実的に表していると思うのですが。

何かふかーい理由があるのでしょうか?

A 回答 (3件)

ダウが生まれた背景ですが、1896年に12社の平均として用いられるようになりました。

その後1916年に20社となり、1928年に今の30社となりました。
当時はコンピューターなどは有りませんので、人が簡単に計算できる方式が用いられています。
ダウは連続性を重視していますので、今でも同じ30社で、ほぼ同じ計算方式で算出しています。この30社にアップルが入っていないなど、アメリカの株価を現しているとは言えないですよね。
やっと今年になってアップルが採用されましたが、採用されなかった理由はアップルの株価が高かったからです。アップルを組み込むと、極端にダウが高くなってしまい、今までの連続性が損なわれるからだったのです。
大幅な株式分割を行い、やっと採用されたのです。それほどまでに連続性を重視しています。なのでアメリカの株価を表す指数としては疑問が付きますが、この歴史が無視できないのです。
ずっと昔から、先物やオプションなどの金融商品は、ダウの値を元に作られてきました。そのために今でもダウは重要な指標として用いられています。
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます
歴史の重みというのかダウを元にした商品もあるので
簡単にはダウから離れられないというのもあるようですね
合理的なアメリカなら連続性よりも現実性を重視しないものなのかな

お礼日時:2015/08/29 07:06

NYダウは全世界で見られているし、


使われています。
それを何の参考とするか、評価するかですね。

歴史があることから、その指数を参考に
したファンドが多数存在することから
選ばれた銘柄は取引が増えるでしょうね。

『代表』の意味合いとして
今や実態経済の代表とは言いがたく、
投資対象の代表にはなるのではないで
しょうか?
世界の投資家の動きの先駆けとなる指数
ではあると思います。

多くの人が利用する指数はテクニカルな
見方もされ、実際にそうした動きもし、
影響を受けます。
それは世界の多数の投資家や機械(?)が
判断材料に使うからです。

S&P500とNYダウには
TOPIXと日経平均の違いのような
動きがみてとれるのかもしれません。

現に日経平均の方が大きい動きをしている
現状からは海外勢の動きなどがみてとれる
といった意味合いがあると思います。
(確かな根拠のある話ではないですが。)

いかがでしょう?
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます
美人投票の理論が働いているようですね
実際の経済状態よりも経済の「数値」が重要視されている
「みんながどう思っているか」が大事なようですね

お礼日時:2015/08/29 07:18

鋭い質問ですね。

書かれたとおり、アメリカでは、ダウは日本ほど重要視されていません。計算(算出)方式に問題があり、そもそも数字に何の意味もないからです。

アメリカではS&P500の方が重要視されています。ダウ、SPともに先物がCMEに上場していますが、出来高が桁違いに異なります。SPの方が、圧倒的に出来高が多いです。この事実だけで、アメリカを対象とする投資家が、SPに重きを置いていることをご理解いただけるものと思います。

次いで算出方式ですが、ダウ、日経ともに、平均株価方式を採用しています。特徴を一言で書けば、株価の高い銘柄が指数に与える影響が大きいというものです。

一方で、TOPIX,SPは時価加重平均方式を採用しています。特徴は、時価の大きな銘柄の株価の動きが、指数に大きな影響を与えるというものです。

詳しくは書きませんが、前2者の数字に意味はありません。一方で、後者の数字には、株式市場がどれほど大きくなったかという意味があります。

記憶に間違いがなければ、日経平均の算出は1949年、TOPIXは1968年に始まりました。算出初日の前者の数字は、確か180円弱と記憶していますが、だからと言って、今の日経が19000円であることを理由に、株式市場の規模が100倍以上になったとは言えません。一方で、TOPIXの算出初日の値は、100です。今のTOPIXは1550程度です。この事実をもって、市場規模は当初より15.5倍になったと言うことができます。

実は、日経平均は、以前東証が算出していました。東証平均株価という名称だったと思います。ところが、東証はTOPIXの算出を始めたことを主な理由に、この指数を売却したのです。数社(確か2社ほど)を経て、この権利を得たのが、日経です。東証が売却した理由は...  繰り返しになりますが、数字に意味がないからです。

主要国の代表的な株価指数は、自分の知る限り、すべて後者の時価加重平均方式を原則に算出されています。つまり、主要国で日経平均のようなダサい株価指数が幅を利かせているのは、日本だけということです。アナリストレポートを見たことがありますか?  すべて評価の基準はTOPIXになっているはずです。アナリストというプロも、数字に意味のない日経平均は投資尺度にならないと考えているということですね。

そもそも時価加重平均方式の株価指数は算出が大変です。ですから、各国ともに、原則取引所が公表しているのです(取引所のデータを用いて、メディア企業が算出している国もあります)。一方で、日経、ダウともにメディア企業です。算出が簡単だから、メディア企業でもできると考えられますね。

日本でダウが幅を利かせている理由はわかりませんが、恐らくメディア(日経)の力が大きいのではないでしょうか? 日経はテレビ東京の親会社です。また、先物の成功も大きいものと思われます。日本で株価指数先物と言えば、日経平均です。SPよりも、日経と同じ算出方式のダウの方が、視聴者に理解されやすいのかもしれません。

つらつらと書いてしまいましたが、少しでもご参考になれば幸いです。
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます
CMEの出来高やっと探して見てみました
NYダウとSP500では10倍くらいの差がありました

ダウはたったの30社の株価から算出される数字なので
米国ではあまり採用されなくなっているようですね
保守的な日本では慣れ親しんだNYダウをいまだに多用しているのかもしれません
あとは経済(株)に対する関心が日米では大きく違うのかもしれません
いつも使っているダウを何も考えずに使う日本と
そもそもダウとは何か?もっと正確な数字は何なのかを
考える米国の違いなのだろうかとも思います

お礼日時:2015/08/29 09:13

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