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TQM活動にQCサークル活動や小集団活動は必須なのですか?

「自主的な」という、まやかしがあるような活動が上手くいくとは思えません。
また、「教育の場」という割に、それなりの成果を毎回出しているのも信じられません。
発表会で、結局改善の成果は全然出なかったのですが勉強にはなりました、なんていうものを
見たとこがありません。

さらにそれをボトムアップなどと言っているのは、まさにトップの他責の考え方だと思えます。

小集団活動無しで、トップダウンで上手に進める方法が知りたいです。

質問者からの補足コメント

  • 当社では、TQM活動を「行っていることになっている」のですが、
    現状QCサークル活動や小集団活動はしていません。

    現場サイドから、「やれない」という声が上がったためです。
    やった方がいい活動だったら、「やれない」という声は出てこないのではないかと思いますし、
    やれないと言っているものをやらせるのはボトムアップでも何でもありませんよね。

      補足日時:2015/12/25 11:46

A 回答 (3件)

「質問者からの補足コメント」に書かれていることを読んで何となく事情が分かってきました。

ここでの本質的な問題は、TQM活動を行っていることにはなっているが、現場でみなが知恵を出しあって改善に取り組もうにも、そんなことは「やれない」という声が上がって動こうとしないことで、そうなるのはなぜか(どこに問題があるのか)です。

現場の第一線にいるみなで知恵を出し合って改善の努力をしたところで、その改善の成果が努力した人に見える形で還元されないからではありませんか。努力したらその見返りが確実に自分の懐に入れば、ふつうの人なら積極的に改善活動に取り組むでしょう。
下手なTQM活動では、改善して得られた成果は全部を経営者が吸収してしまい、それでは経営者が喜ぶでしょうが、現場サイドでは面白くありません。そんな経営者に限って「改善の成果はいずれ君たちの給料に跳ね返る」と都合のよい逃げ口上を語ります。

現場にQCサークル活動なり小集団活動なりをやる意欲を持たせられないのは、経営者の責任です。現場サイドに問題があるわけではないんです。「やれないと言っているものをやらせるのはボトムアップでも何でもありません」で、トップの無責任なんです。押し付けてもうまくいくものではありません。現場が自主的に取り組みたくなるような、そのような仕掛けなりインセンティブが必要です。
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本質からしますと、TQM活動にQCサークル活動や小集団活動は必要です。


社会活動の中で不都合や失敗を見つけて改善して行くの主眼ですから、トップダウンではなくボトムアップが必要なので、その手段として日本では古くからQCサークル活動や小集団活動を採用しています。また、理念としてボトムアップが必要と云うことなので「自主的な」と云う言葉が重要となります。品質改善活動に於いてトップダウンでテーマが与えられているのではないと云うことです。

「教育の場」で日常が理想に対して100%満たされているのなら、ご指摘のように次から次とはTQM活動の成果報告は出て来ません。日常が理想に対して満足していない場合は事案は出て来ます。それがTQM活動の理念ですから。
ただ、世は移り変わり、社会要求の優先順位は変動します。そのため、TQM活動の根幹である、その組織の存続意義と達成すべき目標は定期的に見直し、それをTQM活動で目指す目標とします。
この達成すべき目標が形骸化していますと、TQM活動も所掌事務局のためのTQM活動となり形骸化しますし、QCサークル活動や小集団活動はマンネリ化します。QCサークル活動や小集団活動の構成員は企画部の人でもなければ、経営・マネージメントレベルでもありませんから、TQM活動で目指す目標の設定者ではありません。これだけはトップダウンによる指示が必要です。

さて、建前は建前として、「教育の場」でQCサークル活動や小集団活動が要求され、その発表が義務化しているのですと、無記名での困ったことメモを定期的に提出してもらい、それ対して「教えて!Goo」のような解決提案を構成員に求めるか、安直に「教えて!Goo」に問題をのせ、その回答をコピペして小集団活動においてコメントを出してもらうか、一番、良い回答はどれ、と云うようなゲーム化すると、手間暇はそれほどかかりませんよ。それを困ったことメモの提出者に実行して貰えば、対策の有効性も確認できます。実行が難しい時は、それが新しいテーマになり次期の宿題となります。もし、テーマが出て来ないのであれば、過去の他の職域の発表事例の水平展開を行うことの適否とその問題点といった切り口で行けば、TQM活動事務局の人は喜んでくれると思います。
要は、中国ではありませんが「指示には対策あり」で、如何に社会ツールを活用して、楽により良いものを求めるかです。座談会や会議を開くのがQCサークル活動や小集団活動ではありません。
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申し訳ございません。

ご質問である「トップダウンで上手に進める方法」は私には分かりかねます。

ただ、それらの活動の問題だと思う点を一点述べさせて頂くとすれば、
企業によってはそれらの活動を、自主的なと銘打っているが為に、労働時間の対象ではないと言いはるケースがある事です。

大手企業などであれば、それらの活動は実質的に指名された人間は強制参加であることがほとんどだと思います。すなわち、それを断ると査定に響くなどの影響が明らかである場合、労働時間とみなされます。

トヨタ自動車で、ある男性が死亡した事件について、会社の言い分は「自己研鑽であるから労働時間ではない(=会社の責任ではない)ので、時間外労働時間は45時間35分であり、過労死ではない」でしたが、司法の判決は、上記のような理由により「QCサークル活動、その他の活動も含めて、106時間45分と認定され、過労死である」となりました。2007年の判決です。

ここまで行くと、まさに質問者様が仰るように、「トップの他責の考え方」以外の何物でもありません。人を一人殺しておきながら、この言い分なのですから。
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