痔になりやすい生活習慣とは?

現状の衆議院で野党が内閣不信任案を提出しても可決されることはない。何故ならば、現在(2017年1月)の衆議院議員は過半数を与党が占めているからである。
上記の理解であっているでしょうか。宜しくお願い致します。

A 回答 (3件)

もうちょっと厳密に言えば、



 ・衆議院議員の過半数を与党が占めており、
    かつ、
 ・与党議員の人数から、その中の「現時点で、造反して内閣不信任案に賛成する可能性のある議員の数」を引いても過半数になると見込まれる

から、でしょうね。
    • good
    • 0
この回答へのお礼

早速の回答ありがとうございます。すごく納得のいった回答です。

お礼日時:2017/01/09 14:39

これは、社会科の問題なのか?現状分析なのか?



何事も100%は無いよ

歴史を遡れば、与党が多数派だったけど与党議員の造反によって不信任が可決されたケースは存在するからね

一般的には与党が多数であれば不信任可決は起きえないが
かといって、絶対にという事は無い
    • good
    • 1
この回答へのお礼

早速の回答ありがとうございます!与党議員の造反のケース、大変勉強になりました^^

お礼日時:2017/01/09 13:22

答えは一つではありませんので、与党が過半数越えしているのも数ある答えの中の一つ。


ですので質問者さんが上げた答えも数ある中の一つですから、間違いではありません。
    • good
    • 0
この回答へのお礼

早速のご回答、誠にありがとうございます!御礼申し上げます。

お礼日時:2017/01/09 10:43

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!

このQ&Aと関連する良く見られている質問

Qなぜ野党は不信任決議を出すのでしょうか?

タイトルの通りなのですが。
以前の加藤の乱の様な場合はともかく、大臣やら、委員長やら今回は議長の不信任決議案を否決される事をわかっていながら、
なぜ野党は不信任決議案を出すのでしょうか?
例えば優先審議(?)されていても、時間稼ぎで提出しても、あっさり否決されその後他の案件を採決され時間切れもないし、
あまりに毎回提出されるので、イメージダウンをねらったとしても
麻痺ぎみですし。
どういう理由なのでしょうか?

Aベストアンサー

質問者様の意見は最もだと思います。
しかし、最近の与党は強行採決ばかり目立ち本当に国民のための政治であると言えますでしょうか?本当に十分な審議・議論をしているのでしょうか?確かに時間稼ぎも作戦ですが、強行採決する法案は審議・議論する時間が少ないわけですから節穴だらけです。こういった後から取って付けた法案を採決するような議長や法案を提出する大臣にこそ不信任案を提出し抵抗をしているのです。もし、野党のように抵抗勢力がなければこの国の政治は独裁政治になってしまいます。
野党は、何でもかんでも与党の批判をしているわけではありません。矛盾しているからそこを正すように与党に求めているのです。

Q衆議院を解散するメリットは何ですか?

衆議院を解散する、しないというニュースをよく見ますが、
解散する、というのは具体的に何をすることですか?
そして、衆議院を解散するメリットは何ですか?
誰にとって都合が良くなるのですか?
麻生総理には何が起こるのですか?

質問が多くて大変申し訳ありません。
政治について勉強不足なもので・・・
お恥ずかしいですが、良かったらよろしくお願い致します。

Aベストアンサー

議員の資格が一瞬にしてなくなります。国の方針は国会により決まります。現時点での紋いがより反映できるメリットがあります。誰に都合がよくなるか、麻生総理に何が起こるかは選挙の結果次第です。結果次第では麻生総理は交代です。

Q内閣不信任案が可決されるのは、

過去4回しかないのは、何故でしょうか。
ご存知の方がいらっしゃいましたらご投稿お願いします。

Aベストアンサー

与党が多数を占めているので、
与党が内閣不信任案を否決するからです。

Q国会と内閣の違いを簡単に教えてください!!

国会・内閣・裁判所って三権分立であるじゃないですか?それで、裁判所と国会は建物もあるし、なんとなくは分かるんですけど、内閣って一体なんなんですか??内閣には国会議事堂や裁判所のような建物とかって無いですよね??(間違ってたら指摘お願いします!)
じゃあ内閣って一体どこにあるんですか?内閣で一番偉い人は首相。つまり今は小泉総理ですよね?じゃあ国会で一番えらい人って誰なんですか?今の僕の意識では国会の中に内閣がある。っていう感じなんですけど、コレって間違ってますか??教えてください!

Aベストアンサー

 簡単にいいますと、国会は法律を作り、内閣は実務(実際の行政)を担当し、裁判所は法の執行を行う
これが三権分立ですね。
どこが違うか?って全然仕事が違います。

 しかし、内閣は「こういう法律を作ってください」と言うことはできます。
法律案のほとんどは内閣提出です。
でも、それを認めるかどうかを決めるのは国会です。
今年度の予算をどういうふうに使うかを決めるのは、実際に仕事をする内閣ですが
国会はそれを事前にチェックしたり(予算審議)、
実際の使い方をチェックし、ミスを指摘する(こちらは決算)ことができます。
このように、お互い独立して仕事をしていますが
自分の担当だからといって自分勝手な行動をとらないようにチェックしあっているのです。
ですから、どこが偉いということはありません。
3つとも同じ地位にあります。
総理大臣は必ず国会議員ですから
「国会の中に内閣がある」というような気もしますが
そうすると、国会議員の中でも偉い人が総理大臣、
つまり国会より内閣の方が偉い!ということになってしまいますから
その認識は正確ではありませんね。

 内閣はどこにあるか?ですが
内閣には総理大臣のもとにたくさんの省庁がありますね。
外務省とか財務省とか、防衛庁もそうです。
その建物の一つ一つが内閣をつくっています。
仕事が膨大で職員の規模も大きいので、
まとめてどこかに置くというわけにはいかないのです。
内閣のまとめ役の総理大臣の城である首相官邸が一番小さかったりします。
紛らわしいですが、内閣府は内閣の一つの機関にすぎませんのでお間違えなく。

 最後に、国会で一番偉い人ですが
やはり衆議院、参議院の議長でしょうね。
議長は野党でも与党でもなく、中立の立場にいます。
議長、副議長になると、党を離れて無所属になるんですよ。
ですから、与党からも野党からも敬われる存在です。
とはいえ、話し合いを重んじるのが議会ですから
偉いからといって何でもできるわけではないですけど。

 簡単にいいますと、国会は法律を作り、内閣は実務(実際の行政)を担当し、裁判所は法の執行を行う
これが三権分立ですね。
どこが違うか?って全然仕事が違います。

 しかし、内閣は「こういう法律を作ってください」と言うことはできます。
法律案のほとんどは内閣提出です。
でも、それを認めるかどうかを決めるのは国会です。
今年度の予算をどういうふうに使うかを決めるのは、実際に仕事をする内閣ですが
国会はそれを事前にチェックしたり(予算審議)、
実際の使い方をチェックし、ミスを指...続きを読む

Q問責決議案ってなに?

 問責決議案が否決されたとニュースで言っていましたが、
 問責決議案って何なんですか??
 政治は苦手なので、簡単に教えて下さい。

 おねがいします。

Aベストアンサー

↓すみません、手続きの話で中身のことが抜けていたので補足です。

内閣の誰かが不祥事を起こしたときに、その責任を追及するため(=辞職させるなど)に主として野党から出されます。これまで首相には22回、大臣には58回出されていますが、ほとんどは与党が反対にまわるために否決されます。(98年に防衛庁不祥事で当時の額賀防衛大臣に対して出されて可決されたのが唯一の例です)

下でも書いた通り法的拘束力はありませんが、"内閣は議会に連帯して責任を負う"ということから、議会で責任があると認められた人がそのまま内閣に居座ることはできないと認識されますので、もし可決されれば辞任せざるを得ない結果となるでしょう。←だから与党は反対するのですが。

Q内閣不信任案否決から衆議院解散まで

内閣不信任案否決から衆議院解散に至るまでを、自民党総裁選も含めて、中学生にもわかるよう教えてください。 とくに、自民党総裁選は定期的に行うものなのかも教えてくださると助かります。

Aベストアンサー

 内閣不信任案というのは、内閣を信任できないという決議ですから
否決ではなく可決ですね。
否決されるということは「信任できる」という意味になります。
内閣信任案でしたら否決で「信任できない」という意味になるのでお間違えなく。
でも、信任案を上程することは余りないことですので
不信任案を否決と覚えておいてください。

 それで、不信任案が可決されれば衆議院が解散になるわけではありません。
不信任であると烙印を押されたのですから、その内閣が総辞職し、新しい内閣をつくります。
これが本来の道筋です。
ただし、内閣総理大臣は解散権を持っていますからそれに対抗し
そんなこと言う衆議院議員なんて要らないぞ!とばかりに衆議院を解散すれば
内閣不信任案はなかったものになってしまいます。
つまり不信任案を可決するような衆議院議員を信任するかどうかを国民に問うという形になります。
どちらが総理大臣にとって有利かといえば、やはり解散させる方がいいに決まっていますね。
というわけで、不信任案が可決されると衆議院も解散することになっているだけです。

 そして選挙の結果、数で多数を占めた政党が与党となり、そこから総理大臣が選出されます。
自民党が単独で多数を占められない場合はほかの政党と手を結んで連立政権を作ります。
逆に、自民党以外の政党が手を結び数で上回れば、そちらから総理大臣を選出します。
必ずしも自民党総裁=総理大臣というわけではありません。
そして自民党総裁は任期がありますから、任期ごとに選挙を行います。
総裁の任期は3年ですが、繰り上げて選挙を行ったこともあります。
それにひきかえ、衆議院の解散はいつ行われるか誰も予測できません。
解散は総理に与えられた権利で、解散についてはうそをついてもいいことになっているくらいです。
ですから、解散にあわせて総裁選を行うということはありません。
ただし、選挙で大敗し、責任を問われて総裁を辞任し、その結果で総裁選を行うということはありますね。
こんなところでどうですか?

 内閣不信任案というのは、内閣を信任できないという決議ですから
否決ではなく可決ですね。
否決されるということは「信任できる」という意味になります。
内閣信任案でしたら否決で「信任できない」という意味になるのでお間違えなく。
でも、信任案を上程することは余りないことですので
不信任案を否決と覚えておいてください。

 それで、不信任案が可決されれば衆議院が解散になるわけではありません。
不信任であると烙印を押されたのですから、その内閣が総辞職し、新しい内閣をつくります。
...続きを読む

Q内閣不信任決議権に関する仕組みについて

内閣不信任決議権に関する仕組みについて

衆議院が内閣不信任決議権を行使したら、内閣は10日以内に衆議院の解散をしなければ総辞職しなければならないというのがあると思うのですが、このときやはり内閣による衆議院の解散を行うことの正当性みたいなものは必要なのでしょうか?また、それをチェックするような人がいるのでしょうか?いまいち、お互いの損になりそうな衆議院による内閣不信任決議権は行使されにくい気がするので、この仕組みについて詳しい方いましたら回答よろしくお願いします。

Aベストアンサー

基本的には、「国会(衆参両議院)=立法権」「内閣=行政権」「最高裁判所=司法権」という役割及び相互監視の関係となります。
また、「議院内閣制」においては、行政のトップである「総理大臣」は「両議院」が「議員の中から」選び、その総理大臣がそれぞれの行政トップである各大臣を決めていくことになります。
つまり、内閣は議会の支持を得て誕生することになります。


さて、ここに来て一つの問題が出てきます。
それは、「内閣総理大臣」は「与党の議員(原則的には党のトップ)」から選ばれるということです。
近代民主制度では、良くも悪くも「数の力」が最終的にモノを言うことなります。
となれば、総選挙によって信任を得た第一党(与党)の中から選ばれることはほぼ確定的です。
自公政権のような連立政権の場合でも、最も多く議員を獲得した政党である自民党から総理大臣が選び続けられたのが示すように、最終的には「数の力」に基づいて「総理大臣」が選ばれることになります。
つまり、有権者は国会議員(及びその所属政党)に信託し、その国会議員が責任を持って内閣総理大臣を選ぶ事になります。
そして、国会は内閣(つまり行政)を監視し、もし国民の意に沿わない事を行った場合は、その責任を追及することになります。

ただ、「議会が内閣を追求し不信任する」というのは、自党のトップの責任を追及することにもなります。
なので、「内閣不信任案」が可決されるような事態は、ほぼ「自党内の政争の具」となった場合くらいにしか可決されない(野党が提出しても否決される)ということになります。
これは必然的に、内閣と与党は緊密な関係となり、行政府と立法府の間だの監視機能が甘くなると言う問題を抱え込むことになります。
よく、「政府与党」なんて言葉が新聞やTVで言われるのも、こうした癒着(?)関係を示しているとも言えます。
「政府」と「与党」は同じなのか、それとも別々なのか?という悩ましい問題に陥るわけです。


>いまいち、お互いの損になりそうな衆議院による内閣不信任決議権は行使されにくい気がする

というのは、上記のような「政府(内閣)」と「与党」(つまり行政府と立法府)との関係があやふやなために感じる違和感なのでは?と推察しています。
「議員内閣制」は議会の責任によって内閣が成立する制度です。
つまり、「内閣を選ぶのは、有権者ではなくて国会議員」という事であり、たとえ有権者の支持率が1%であろうが、「議会」が「信任する」としたら存続するし、「不信任する」となれば「総辞職」か「議会の解散」ということになります。
「総辞職」は分かると思いますが、「衆議院の解散」をするか?という疑問ですが、「解散」を選んだ場合はもう一度総選挙を行うことになります。
この時、内閣を構成していた与党が敗れて野党と政権交代すれば、「内閣不信任案」を出した「議会」は正しく民意を反映していた事になります。
しかし、この時に与党がそのまま第一党になった場合、元の「内閣」は国民に支持されていたこととなります。
あるいは、「内閣には反対だけど政党にはイエスだ」ということで、党内抗争に勝ち上がった人が総選挙後の首班指名選挙で新たな総理大臣に選ばれ、新たな大臣が選任されることでしょう。
簡単に言えば「首をすげ替えただけ」と見えなくもありませんが、その裏では激しい党内抗争があったわけで、その抗争に負けたときに「可決」されることになります。

とまぁ、「内閣不信任決議」というのは野党の揺さぶりに使われるか、「政争の具」に使われる事くらいです。
実際、この戦後60年以上のなかで「内閣不信任案」が「可決」されたのは、たったの4回だけです。
結局は、「議院内閣制」の「欠点」を浮き彫りにしている象徴のような制度ですね。

基本的には、「国会(衆参両議院)=立法権」「内閣=行政権」「最高裁判所=司法権」という役割及び相互監視の関係となります。
また、「議院内閣制」においては、行政のトップである「総理大臣」は「両議院」が「議員の中から」選び、その総理大臣がそれぞれの行政トップである各大臣を決めていくことになります。
つまり、内閣は議会の支持を得て誕生することになります。


さて、ここに来て一つの問題が出てきます。
それは、「内閣総理大臣」は「与党の議員(原則的には党のトップ)」から選ばれると...続きを読む

Qなぜ、参議院議員の総理大臣はいないのですか?

今回の新総理の野田総理も衆議院議員ですが、なぜ総理大臣になるのは、衆議院議員しかいないのですか?参議院議員では、総理になれないということではないですよね?
知っている方、回答お願いします!

Aベストアンサー

憲法上、参議院議員でも総理大臣になれます。結果的に選ばれていないだけです。

自民党にしろ民主党にしろ首相を目指す人は他の人が回答しているような思惑からか衆院議員になっているようです。参議院議員だった人は途中で衆議院に鞍替えしたりします。

かって公明党や共産党は首班指名選挙で参議院議員の党首に投票しています。

Q人間の3大欲とはなに?

この質問は このジャンルでふさわしいのかどうかちょっと迷ったのですが・・・。

人間の 3大欲といわれるものがありましたよね。
あれは 食欲と 後はなんでしたでしょう?

また その「人間の3大欲」という言葉は
誰が 言い出したのでしょうか?

Aベストアンサー

人間の三大欲望は
食欲 睡眠欲 性欲 です。
食欲は,物を食べ,エネルギーにする事。
睡眠欲は,睡眠をとり,脳を休ませること。
性欲は,トイレで用をたしたり,エッチをしたり,する事
この3つはある程度は我慢が出来ますが,人間が生きていくためには必ず必要なことです。欲望というより,必要不可欠なことです。
でも、このことを言った人はわかりません。昔からの言い伝えではないでしょうか?

似たような語で,「衣・食・住」これは、生活の上のことです。

Q弾劾裁判とは?

ニュースを見ていたら弾劾裁判が行われたと言っていましたが、弾劾裁判ってなんだろう?と気になってしまいました。ご存知の方教えてください。。。

Aベストアンサー

弾劾裁判とは重大な非違のある裁判官を罷免するために行われる特別な裁判です(憲法64条を参照)
 
 弾劾による罷免の理由としては以下の二つがあります。
(1)職務上の義務に著しく違反しまたは職務を甚だしく怠っ た時。
(2)その他職務の内外を問わず、裁判官としての威信を著し く失うべき非行があった時。
        *裁判官弾劾法20条

 弾劾裁判所は各議員においてその議員の中から選挙された各7人の裁判員で組織されます(国会法125条、裁判官弾劾法16条)。

 要するに悪いことをした裁判官を裁判するのが弾劾裁判ですね。通常、裁判官というものは手厚くその身分が保証されているものです。そうでないと司法権の独立が保てません。この弾劾裁判は憲法(64条)が認めた例外なのです。

 今回の弾劾裁判によって村木判事は罷免されることになりました。携帯電話の伝言サービスなどで知り合った当時14―16歳の少女3人に現金を渡してわいせつ行為をし、裁判官としての威信を著しく損ねた、というのが理由です。止む無しという気がしますね。

 因みに弾劾裁判で裁判官が罷免されるのは20年ぶり、1947年の制度発足以来、5人目だそうです。

*憲法64条
「(1)国会は、罷免の訴追を受けた裁判官をするため、両議  院の議員で組織された弾劾裁判所を設ける。
 (2)弾劾に関する事項は、法律でこれを定める。」

弾劾裁判とは重大な非違のある裁判官を罷免するために行われる特別な裁判です(憲法64条を参照)
 
 弾劾による罷免の理由としては以下の二つがあります。
(1)職務上の義務に著しく違反しまたは職務を甚だしく怠っ た時。
(2)その他職務の内外を問わず、裁判官としての威信を著し く失うべき非行があった時。
        *裁判官弾劾法20条

 弾劾裁判所は各議員においてその議員の中から選挙された各7人の裁判員で組織されます(国会法125条、裁判官弾劾法16条)。

 要するに悪いことをし...続きを読む


人気Q&Aランキング