将来 飲食店を経営していたいと思う高校2年です 大学は経営学を学ぼうと思っているのですが 飲食店経営をよく学べる大学をご存知の方教えていただけると嬉しいです

質問者からの補足コメント

  • お店では自身で調理したいと思っています

      補足日時:2017/02/20 20:53

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A 回答 (3件)

経営学を学ぶのは大切なことです。


しかし、実際飲食店経営を考えた場合、実務の方がより必要だと思います。むしろ調理や栄養学の勉強をしたら、と思います。
飲食店を一人で全て回すとしても、必要なのは経営手腕よりも料理の腕や人あたりではないでしょうか?
人を使うなら、経験豊富な料理人を雇ってあなたは経営側に徹するか、自分が料理人に徹して事務経理は税理士などにお願いするか、両方完璧は無理だと思います。
いずれにしても、夢を実現させるためには、卒業後は飲食店に勤務して経験を積むことが、頭での勉強よりも身になると思います。
質問の趣旨とズレてすみません。
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この回答へのお礼

大学に行きながら調理などをバイトなどで少しでも学ぶことはできますか?

お礼日時:2017/02/20 22:24

No.1の方と全く同意見です。



付け加えるなら、大学に通いながら名店を探し、様々なお店で見習いをさせて頂くのも勉強になるはずです。
大学選びについては、年ごとに体制や教授も変わっていきますし、相性があるから現時点で何とも言えません。
会社員を目指す方々のように大学へネームバリューを求めるのではなく、本当の勉強をしに行くなら尚更です。
何度も見学に通って師事したい教授を見つけましょう!
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お礼ありがとうございます。


マニュアル通りの店でなければ、バイトでも学べることは多いと思います。
が、所詮バイト。その店を超えることは難しいです。
料理メインの店をお考えなら基礎から料理の勉強や修行をした方がいいです。
飲食店と言っても、料理メインではないクラブなどを目指しているなら、経営側の勉強の方が必要だと思います。
大学がどこかよりも、本人の真剣度ですよね。まだ高2なので、選択肢はいくらでもありそうです。頑張ってね。
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この回答へのお礼

ありがとうございます

お礼日時:2017/02/20 23:52

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Aベストアンサー

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Aベストアンサー

下請けはもちろんのこと、元請側も顧客も問題がありますね。

私も会社の経営者ですが、嘘を見抜けずに元請の下請と直接取引をしようとする顧客とは取引が無くなってよかったと考えますね。
その下請けは、色々なところで不義理を行っていくことでしょう。不義理でも何でも営業で獲得したほうが正義や成功というのであれば、私はそのような性向はほしくないと思います。ですので、そのような下請との取引をやめる決断をしますね。

ただ、筋を通すためにも、顧客に下請けがどのように営業したのかわからないが、私の会社に不義理をして営業した下請けとの取引開始であることを理解してくださいと伝えますね。下請けが元請となっても、当然そのような不義理ですので、うちはフォローしないことを伝えますし、今後同条件での取引を希望されても、お約束できないことを伝えますね。
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私は小さい会社ですが、地域密着で、安価なサービスを提供しています。そこへ、別な取引で当社の顧客へ営業する際に、一時的な好条件のみを大げさに伝え、当社が受けていた業務の一部を奪いましたね。その結果、当社はその顧客に対し、今後はその会社にお世話になってくださいと伝えて拒否しましたね。
奪った営業は、大手メーカーの販社営業でした。当然大手では受けられない細やかなサービスを提供していましたので、その顧客は新しい取引先にも断られ、困り果てていましたね。

下請けはもちろんのこと、元請側も顧客も問題がありますね。

私も会社の経営者ですが、嘘を見抜けずに元請の下請と直接取引をしようとする顧客とは取引が無くなってよかったと考えますね。
その下請けは、色々なところで不義理を行っていくことでしょう。不義理でも何でも営業で獲得したほうが正義や成功というのであれば、私はそのような性向はほしくないと思います。ですので、そのような下請との取引をやめる決断をしますね。

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Q経営学部志望の高3です。 将来市役所で事務の仕事をしたいと考えています。 ネットで「いまの地方公務員

経営学部志望の高3です。 将来市役所で事務の仕事をしたいと考えています。
ネットで「いまの地方公務員は経営的感覚がない」ということをみたのですが、具体的に「経営的感覚」というのはどのようなものでしょうか?

Aベストアンサー

40半ばの会社員です。

その意見を述べている人が、具体的に何を考えているのかは、正確には、その人しか分からないでしょうが、一般的に考えるなら、「経営的感覚」というのは、「費用対効果」や「損益分岐点」といった考え方でしょうね。
いかに少ないコストで、最大の利益をあげるか、です。

もっとも、私は、その方の意見には賛同しかねますし、推測ですけれど、具体的な考えは持っていないと思います。
経営者意識、経営者感覚、経営者目線という言葉なら聞きますが、「経営的」って何?って感じです。

そしてまた、私は、極論を言えば、公務員というか役所が民間の「費用対効果」や「損益分岐点」といった考え方を、あまり取り入れるのは、望ましくないと考えます。
もちろん、たとえば、たいして急ぎでもない事を残業時間でやって残業手当を貰うとか、1つの家に書類を送るのにバラバラの封筒で送るとか、そういった経費の無駄遣いがあるなら、改めるべきです。
けれど、たとえば「市バス」が、民間のバスのように、採算の取れる路線しか走らせません、となったら、本当に良いでしょうか?
公立の美術館が、催し物で金を稼げる美術品だけを買いあさるようになったら、そして地域の人に安い入館料で公開するのではなく、高額の入館料を取るようになったら、儲けているのだから良いことなのでしょうか?
地域の団体や文化事業への助成金などは、「儲からないから」と打ち切ってしまって、本当に良いのでしょうか?

公務員は、その仕事に使う経費も、給料も、基本は「税金」で賄われます。
もちろん、先にあげたような市バスだの美術館だのといった公営企業もありますし、役所の窓口でも、サービスによっては手数料や使用料が必要ですけれどね。
そして、「税金」は、本来は「富の再分配」を目的としているはずです。
「費用対効果」を考えるのは良い事ですが、「費用対効果」のみを追い求めるのは、税金の使い方として正しいのか、一度じっくりと考えてみてください。

あと、ご質問からは逸れますが、質問者様は「役所で事務」と仰るのは、いわゆる行政職、事務職員を考えておられるのだと思います。
でも、役所の「事務」というのは、一般企業の「事務」とは、かなり違いますよ。
配属される部署によるわけですが、一般企業では「企画」「営業」「経理」といった扱いになる仕事になることも多いようです。
高卒レベルの採用でしたら、わりと一般事務に近いようですが、それだと「将来」じゃないですよね。そろそろ募集している所もなくなりそうかと思いますが。
大卒で公務員になることをお考えなら、大学進学後、役所のアルバイトを何箇所か体験なされば、色々と勉強になると思いますよ。

40半ばの会社員です。

その意見を述べている人が、具体的に何を考えているのかは、正確には、その人しか分からないでしょうが、一般的に考えるなら、「経営的感覚」というのは、「費用対効果」や「損益分岐点」といった考え方でしょうね。
いかに少ないコストで、最大の利益をあげるか、です。

もっとも、私は、その方の意見には賛同しかねますし、推測ですけれど、具体的な考えは持っていないと思います。
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Q飲食店の企画

ラーメン屋等飲食店の企画には、コンサルタントさんが関与するケースが多いと思います。コンサルタントさんの世界では、NLP心理学は常識であると聞いておりますが、飲食店の集客や経営に、NLP心理学はどのように使われているのでしょうか?

コンサルタントさんに仕事をお願いした経験もありませし、インターネットで検索してみても、何か掴み所がなくてよくわかりません

Aベストアンサー

コンサルタントが関与するケースはむしろ少ないです。

またNLPは経営戦略上で必ずしもスタンダードな手法ではありません。
(こちらもむしろ少数派と考えて良いでしょう。)

Q飲食店舗の人材教育、店舗活性について。

飲食業の人材教育を専門に手掛けているコンサルティング会社に関しての番組を見た事があります。
お客様の迎え方、お辞儀の仕方、笑顔の作り方、目線の角度、その他徹底したアルバイトの意識改善、如何に自分から進んでホスピタリティー溢れる顧客対応の提供が出来るかを追及していました。
その会社でなくてもいいのですが、しっかりした実績、定評のあるコンサルティング会社にコンタクトを取りたいと思っています。
そういった会社をご存知の方、是非教えて頂けませんでしょうか。
また飲食業界の活性方法(リニューアル等)に関して相談できる人もしくは会社(単なる相談をしたいのではなく、本当に実績を残している人。)、もしくはそれに類似する有益な情報をお持ちの方いらっしゃいましたら教えて頂けませんでしょうか。
宜しくお願い致します。

Aベストアンサー

ここで、コンサルの個人名だすのも何だし・・・、コンサルが集まるようなサイトも知らないので、一般論で失礼します。
ご相談のような、コンサルからの指導を受けたい場合、地元の商工会・商工会議所、中小企業センターにご相談さえれてはいかがでしょうか?これまで指導してきた実績をもとに、コンサルを紹介してもらえると思います。会員でしたら指導料の助成が受けられる可能性があるかもしれません。
また、こうしたサービス系コンサル探しには、「月刊商業界」などといった業界雑誌で情報収集はけっこう参考になると思います。


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